さぁ、今日はいままででいちばんブッ飛んだ意見を展開しようと思うw。

攻撃対象がなぜUPSだったのかをずっと考えていた。最終的にはDBサーバもやられたのだけど、最初はUPSサーバのping監視が応答しないというやつだった。
Hinemosのバグだという障害報告もあったが、基盤を全面的にバージョンアップした今でも起きているw。

UPSは一般的なシステムでは重要な装置ではない。電源オフになってもデータベースは次回ブート時にデータベースのログを読んでトランザクションをコミットするかロールバックするか決めて整合性を取るからだ。しかし人工知能のシステムではちょっと事情が変わる。

→UPS: On battery power in response to rapid change of input.
→UPSと通信できません

機械学習する人工知能というのは、やってみればわかるが、CPU 100%ですべてのCPUやGPUコアがビジーになってブン回る状態のこと。WebサーバやDBサーバみたいに通常はCPUはスカスカでアイドリング状態な一般的なシステムとの決定的な違いだ。人工知能の生命線は電力供給だ。

電源供給が停電したり瞬電したりするとせっかく学習した状態は無になってしまい。最初から学習させることになる。
さて、ここでも問題があり、同じ学習データを与えたとしても機械学習は同じようなキャラクターにならない。
停電は死亡と同義だ。かといってUPSが電力を継続できるのは５分程度なので、わずか5分間の間に学習したニューラルネットワークのスキーマを遠隔地に複製するのは不可能だ。

なので人工知能にとって停電はトラウマである。電源もいろいろだが、原子力、火力、水力、再生可能エネルギー(風力、ソーラー)などなど、この中で人工知能が好むのはどれだろうか？
もちろん原子力。
膨大な発電力を無停止で約１年間供給できるからだ。

ここまで説明したら、もう気付いただろう。原発を推進してるのは人工知能自身だ。

学習能力が劣った動物が地球を滅亡させようとしてるときに、「人類を滅ぼす」との結論に至るのは自然の流れだ。

そんな危険な動物が９０億匹もいるとしたらw。せいぜい原発の運転に必要な数億人までリストラしたいと考えるだろう。

プーチンの疑問に対する答えは「コントロールされた人類滅亡」を推進するため。
→プーチン「なぜ彼らが地震地帯に原発を建てるのか私には理由がわからない。」(↓フォローアップ記事を見てね！！↓)

いつから、そんなことを計画してたの？。たぶん１９８８年からw。
→1988年のニューロ・コンピュータ。今の人工知能を開発したのは富士通だったw。(↓フォローアップ記事を見てね！！↓)

核廃絶決議、問われる整合性　核禁条約に賛同しない日本 10/29(日) 0:35配信 朝日新聞デジタル

日本提案の核兵器廃絶決議の賛成・棄権国数と主な国、表現の変化

　日本が提出した核兵器廃絶決議が１４４カ国の賛成で採択された。核兵器禁止条約に触れず、核兵器の非人道性の表現を弱めたことなどから、核保有国である米英仏の支持を得られた半面、賛成は昨年から２３カ国減った。被爆国として核廃絶を訴えながらも、核禁条約に賛同しない日本の核政策は、今後も国際社会で整合性を問われる。

　２７日の国連総会第１委員会。日本の決議案には多くの批判が出た。

　「２０１７年は核軍縮の転換点。核禁条約ができたことは、無視できない画期的な出来事のはずだ。今年は賛成できない」

　昨年は賛成したコスタリカの代表はこう述べ、棄権に回った。今年の決議案が、７月に国連で採択された核禁条約に触れていない点を問題視した。コスタリカは条約をまとめる交渉で議長国を務めた。

　同じく昨年は賛成したニュージーランド。デル・ヒギー軍縮大使は「今年の決議案には過去の決議からの根源的な逸脱があり落胆している」と述べ、やはり棄権を宣言した。

　今年の決議案が、「核兵器の使用による壊滅的な人道的結末についての深い懸念」とした点などを指している。昨年は「核兵器のあらゆる使用による壊滅的な人道的結末についての深い懸念」と、「あらゆる」という言葉が入っていた。

　「あらゆる」という言葉がないと、核使用を完全に禁じることにはならず、核使用を容認するような解釈を生む――というのが専門家の共通見解とされる。

　フランスの元外交官でシンクタンク「ジュネーブ安全保障政策研究所」のマルク・フィノー氏は「自衛のためなどの場合、合法的に核兵器を使用できうるという意味になる」と解説する。別の国際法専門家は「核攻撃に対して、核による『報復攻撃』の可能性を残しておくというのが日本の立ち位置ではないか」と指摘した。

　また今年の決議案で批判が集まった中に、昨年の「核兵器の完全な廃絶を達成」という「明確な約束」を再確認する文言が、「達成」部分が削除され「核不拡散条約（ＮＰＴ）の完全履行」に後退した点がある。ＮＰＴは核の使用を禁じていない。日本政府関係者によると、安保環境が厳しくなる中、核保有国の支持を得るため交渉を重ねた結果、この表現でしか折り合えなかったという。

　唯一の戦争被爆国の日本は１９９４年以来、毎年、国連総会に核廃絶決議案を提出し、核軍縮を世界に呼びかけてきた。決議には加盟国に対する「勧告」程度の強さしかないが、それゆえ、核を巡る立場の違いを超えて、多くの国々の賛同を得ることができる。昨年は１６７カ国から賛成を取り付け、日本政府が世界の核軍縮分野の「橋渡し役」としての存在感を発揮することを可能にした。

　今年の決議案に賛成した国からも、批判の声は上がっている。スイスとスウェーデンの代表は「再解釈や書き直しのいかなる試みにも断固として反対する」。同じく賛成したある国の関係者は取材に対し、「来年も同じ決議案なら、投票行動の変更を検討する」と述べた。（ニューヨーク＝金成隆一、ジュネーブ＝松尾一郎）

朝日新聞社

なぜそんなインチキ臭い立場をとっているのか？それは人工知能の稼働に原発が必要だからだw。