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２月２２日、ＯＰＥＣの減産を契機に原油に価格差が生じて裁定取引が可能になったことなどを背景に、世界各地から原油タンカーがぞくぞくとアジアに集結している。写真は仏マルセイユ付近で撮影された原油タンカー。２００８年１２月撮影（２０１７年 ロイター/Jean-Paul Pelissier）
原油が世界中からアジアに集結 OPEC減産で長距離輸送でも妙味
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/02/opec-2.php
2017年2月25日（土）11時49分 ニューズウィーク
世界各地から原油タンカーがぞくぞくとアジアに集結している。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の減産を契機に原油に価格差が生じて裁定取引が可能になったほか、タンカー運賃も値下がりし、たとえ長距離を輸送してもアジアでの販売に妙味があるため。
米ＷＴＩ原油と北海ブレント原油の価格差は、ＯＰＥＣとロシアなどＯＰＥＣ非加盟国が日量１８０万バレルの減産で合意する前の昨年１１月にはほぼゼロだったが、現在は２．４０ドルとなっている。
コンサルタント会社アイビー・グローバル・エナジーのディレクター、タシャール・バンサル氏は「ＯＰＥＣの減産で長距離輸送での裁定取引に道が開かれた。そのため（アジアは）遠方からの輸入が増え、ＯＰＥＣからの供給減少の穴を埋めている」と述べた。
ＢＭＩリサーチも顧客向けノートで「ＯＰＥＣの減産でアジアの原油市場に歪みが生じた」と指摘した。
■ＯＰＥＣはシェア低下
アジアには米国、英国、ブラジル、さらには戦火のたえないリビアからも原油が集まっている。トムソン・ロイター・オイル・リサーチ＆フォーキャストのデータによると、２月のアジアへの原油流入は３５００万バレル（日量１２６万バレル）と、昨年１０月の１０４０万バレル（同３３万６０００バレル）から大幅に増加した。
ＯＰＥＣは通常、アジアの石油需要の７０％程度を満たしているが、昨年１０月以降でシェアを５％失った計算だ。
コンサルタント会社クリストル・エナジーのディレクターのキャロル・ナフル氏は「現在の石油市場では、ＯＰＥＣはさらなる減産でシェアを失う恐れがある」と話す。
ＯＰＥＣ諸国とアジアの顧客との関係はどちらかと言えば良好だが、日本や中国、韓国など北アジアに拠点を置く精製業者は需要を満たすために他の供給元に乗り換えるのをためらわないだろう。
米国、英国、ブラジルからアジアへの原油輸出は軒並み急増。タンカーの運航計画からすると、この流れは３月も続きそうだ。
ＢＭＩは、ＯＰＥＣの減産、とりわけ中質油とサワー原油での減産により、油質が同等の地中海原油はアジア市場に参入する機会を手に入れたと指摘した。
■裁定取引は続くか
石油大手で最初にアジアへの長距離輸送に乗り出したのはＢＰ。昨年に約６隻のタンカーで米国産原油約３００万バレルをオーストラリア、タイ、日本へと３万キロメートルにわたって輸送した。中国国際石油化工聯合（ユニペック）やトラフィギュラなどもメキシコ湾から中国へと米国産原油を輸送している。
北海原油をアジアに持ち込んでいるのはビトル、マーキュリア、トラフィギュラ、グレンコア、シェル、ユニペック、ソカーなど。
ブラジルは国有石油公社（ペトロブラス）の原油がアジアに流入し、ＯＰＥＣ加盟国であるアンゴラ産原油からシェアを奪っている。
原油商社ストロング・ペトロリアムのマネジングディレクター、オイスタイン・ベレントセン氏は、アジアでの裁定取引が続くかどうかは運賃と価格差次第とみている。
指標となる中東から日本へのスーパータンカーの運賃はワールドスケールレートが７１ポイントと、過去１０年間平均の約７６ポイントを下回っている。
アジアで裁定取引がいつまで可能かははっきりしない。ベレントセン氏は、ＯＰＥＣの減産にもかかわらず原油は供給過剰だが、今年第３・四半期には需給が均衡すると予想。「その時点で裁定取引がまだ有効かどうかは分からない」とした。
（Henning Gloystein記者）
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