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トランプ相場で大儲けする投資家が続出! プロたちのおすすめ銘柄 難しいテクニックは必要ない(週刊現代)
http://www.asyura2.com/17/hasan120/msg/235.html
投稿者 赤かぶ 日時 2017 年 3 月 16 日 11:26:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 


トランプ相場で大儲けする投資家が続出! プロたちのおすすめ銘柄 難しいテクニックは必要ない
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51179
2017.03.16 週刊現代  :現代ビジネス

難しいテクニックは必要ない。今日から誰でもできる簡単な方法で儲けている人ばかりだ。しかも、これからはもっと儲けやすくなる――投資のプロたちはそう口を揃えるのである。

■1ヵ月で200万円儲かった!

トランプ政権が始動してから1ヵ月以上。この間、上がったり、下がったりの揉み合い相場の様相を呈していた日本株市場で、大儲けする投資家が続出している。

まず、この1ヵ月で約200万円稼いだ佐藤雄二氏(仮名、68歳)が、「手の内」を明かす。

「揉み合い相場のときにひとつの銘柄を持ち続けると大きく下落するリスクがあるので、中長期の投資は考えず、短期投資に徹しました。買う銘柄の探し方はシンプルで、前日に値上がりした銘柄の中から、米国で値上がりしている銘柄に似ている銘柄を探すだけです。

たとえば、米国でゴールドマン・サックスとアップルの株が2本柱で上昇していた間は、三菱UFJフィナンシャル・グループとソフトバンクグループを狙った。ほかにも米国でキャタピラーが値上がりした時には、コマツを売買しました」

買った株は長く持っても3〜4日で売り、基本的には一日で売買を完了させたという。

「逆に、買ってから3〜4日後に値下がりした場合は、確実に損切りする。投資資金は約2000万円で、短期売買なので一度の売買で数十万円の儲けです。それでも同じ銘柄を何度も売買しながら利益を積み上げた結果、約1ヵ月間で200万円くらい儲けました」

相場に不透明感があるときほど、短期売買で稼ぐのは投資プロたちの間ではよく知られた「鉄則」。佐藤氏はそれを忠実に実行したことで、短期間に大きな利益を手にした。

「外国人投資家は、米国で値上がりしている銘柄の『コピー』のような銘柄を日本市場で買う傾向が強い。その意味でも、佐藤氏の投資法はセオリー通りです」(証券アナリストの植木靖男氏)

個人投資家の武藤辰夫氏(仮名、63歳)も、短期売買で儲けた一人。株だけではなく、上場投資信託(ETF)を使って大きな利益を手にした。

「日経平均株価に連動し、しかも2倍の値動きをするNEXT FUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信というETFを何度も売買しました。200株を約300万円で単純に値下がりした時に買って、値上がりした時に売るということを繰り返した結果、20万円くらいの利益が得られました。

そのほか、個別銘柄で何度か売買を繰り返したのはブイ・テクノロジー。株価が1万4000円から1万9000円まで値上がりした間に200株を3回くらい売買し、50万円ほど儲けた」

佐藤、武藤両氏ともにほんの1ヵ月で数十万円、数百万円単位で儲けているのだからうらやましい限りだが、それ以上の「猛者」もいる。個人投資家の飯塚聡氏(仮名、40代)は保有株を2倍にした。

「投資したのは、ソフトバンクグループとソフトバンク・テクノロジー。昨夏の安値時に仕込んでいたのですが、これがトランプ相場に乗って上がっていきました。その都度買い増していったのですが、テクノロジーは昨年時の倍近い株価にまで爆上げした。

加えて、為替もよく動いていたので、FXでこまめに売買もして稼げました。株とFXを合わせると利益は約1000万円なので、トランプさまさまです」



■1兆円インフラ投資で爆上げ

もちろん、こうした活況を横目に「短期売買は怖い」「銘柄をどう選んでいいかわからない」という人も少なくないだろうが、そんな向きには朗報。

実は、この3月からトランプ相場の「第2幕」が開幕し、これまで以上に儲けやすい相場環境が整ってきたのである。

絆アセットマネジメント代表の小沼正則氏が言う。

「ここ1ヵ月ほど日本株が不安定だったのは、3月1日のトランプ大統領の演説を様子見していたのが大きかった。

しかし、トランプ大統領がその演説で米経済を強く牽引していく姿勢を鮮明にしたことで市場関係者は一安心。ここから日本株が再び大きく動き、春先に日経平均株価が2万円を超える可能性が開けてきました。

そもそも、米国は5%を切る失業率、小売売上高の大幅増など、経済指標も軒並み絶好調。その米国が牽引して世界経済が回復することが見込まれるので、商社株は期待大です。資源価格上昇の影響を受けやすい三井物産と、株価に割安感のある丸紅が注目です」

いまや世界経済は景気が底入れし、回復期に入ったというのが市場関係者の共通見解。さらに、トランプ大統領の言動を不安視していた投資家が今後は「買い」に殺到するので、株価は上り調子になる。要するに、いま儲けないでいつ儲けるのか――それほどの好条件が揃ってきたのである。

「世界の景気動向指標となる日本の工作機械セクターの受注統計を見ると、昨年11月まで16ヵ月連続でマイナスだったのが、直近は2ヵ月連続のプラスに転じてきました。過去には、欧州危機の際に17ヵ月連続のマイナスからプラスに転じた後、22ヵ月連続でプラスが続いた。

今回も受注がプラスに転じて景気回復期に入ったので、今後は世界的に工場の設備投資が活発化するでしょう。DMG森精機、牧野フライス製作所、オークマなどの工作機械メーカーには、まさに稼ぎ時となる」(大和証券シニアストラテジストの石黒英之氏)

実は電子部品セクターの輸出統計を見ても、昨年10月まで12ヵ月連続マイナスだったのが、直近は3ヵ月連続のプラス。景気底入れ感から、村田製作所、アルプス電気などの部品メーカー、半導体業界の人材請負に強いUTグループなどが株価上昇の期待大という。

「さらに、トランプ大統領は3月1日の演説で1兆ドル(約113兆円)という巨額のインフラ投資を明言し、これが米経済と世界経済の牽引役になる。

当然、インフラ銘柄の代表である信越化学工業は上昇余地が出てくる。世界的な景気拡大でネット通販も伸びるでしょう。工場内でモノを運搬する機械を製造するダイフクは業績拡大の期待が高まる」(岡三証券投資戦略部日本株式戦略グループシニアストラテジストの小川佳紀氏)

さらに為替市場に目を向けても、ここ1ヵ月は方向性を欠いていたが、今度は安定した円安基調に突入し、さらなる日本株の株高を演出する公算大。アセットマネジメントあさくらでアセットコーディネーターを務める長谷川伸一氏が言う。

「ドル円は当面、1ドル=111〜116円程度のボックス圏で推移し、年後半には120円程度もあるでしょう。こうして安定して円安が進むことを考えると、今後は日本株全体が上昇に転じる可能性はきわめて高く、年末には2万2000円も見えてきます。

このような相場環境では、安心して買える割安銘柄と成長銘柄が狙い目。たとえば物流大手のハマキョウレックス、『シェールガス銘柄』の明星工業もローリスクでハイリターンが期待できる。マニュアル制作を手掛けるグレイステクノロジーは、ここから大化けの可能性すら感じます」



■月と5月、仕込みの好機

これまでは円高で抑えられていた企業業績も、円安基調で一気に増益期待が高まる。そんな企業の「上方修正ラッシュ」が、日本株のさらなる株高を牽引していく。

「1ドル=113円の水準でも来期の企業決算は20%ほどの増益になる可能性があり、日経平均はそれだけで2万3000円が射程距離に入る。こうした局面では、業績が悪かった銘柄で急回復した銘柄が買われやすい。

業種で言えば非鉄金属。通期の業績を上方修正した石油資源開発、この第3四半期から業績が急回復している大平洋金属が狙い目。年度末にかけては、配当利回りが高い伊藤忠商事やみずほフィナンシャルグループにも注目が集まるでしょう」(株式評論家の渡辺久芳氏)

もちろん、今後の相場環境に不安材料がないわけではない。

最大の懸念とされているのが欧州。3月15日投開票のオランダ総選挙で極右政党が勝利すれば、フランスなどにも政情不安が伝播し、投資家がリスクオフから株売りに走ることが心配されている。

「オランダ総選挙の結果次第では、一時的にユーロが下落するリスクがあります。為替は円高にふれて、欧州でビジネスを展開するダイキン工業、マツダなどの『欧州銘柄』は売られやすくなるでしょう。

しかし日本株は基本的には2万円超えに向けて上昇基調で、両社は足元の業績が好調。株価が下がったところはむしろ、絶好の買い場になるとも言えます」(松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏)

一時的ショックで株価が落ちた時こそ買い――ピンチもチャンスに変えられるのがまた、トランプ相場「第2幕」における投資の醍醐味なのである。マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏も言う。

「トランプ大統領就任から100日のハネムーン期間が終わる5月頃も、仕込みのチャンスです。『セル・イン・メイ』の投資格言もあるように、ここで一度株価が調整局面を迎える可能性があるからです。

特に、将来的に伸びることが約束されているテクノロジー関連銘柄を、こういうタイミングで物色しておくのは有効。ビッグデータなどの解析に強いNTTデータ、センサー技術が優れたオムロンは期待大です」

さらに野村證券投資情報部長の竜沢俊彦氏は、「ROEの高い銘柄」を手に入れるチャンスだと指摘する。

「ROEとは、経営者が株主のおカネをどれくらいの速度で増やしているかを表す指標です。ROEが高い企業、ROEが改善している企業というのは、投資家からの評価が高く、継続成長も見込め、いざという時も底が浅いという特徴がある。

具体的には、新規事業に積極的投資をしているキヤノン、構造改革を着実に進めて利益率改善が期待できる日立製作所、積極的なM&Aで事業領域を拡大させている日本電産、ロボット技術で先端を走るファナックなどが該当します」

■「下がらない株」がある

トランプ相場は、かくもおいしい。ほかにもプロたちが推す「おいしい銘柄」をあげておこう。いずれもいま仕込み時の厳選銘柄だ。

「春先からは、内需系企業の好業績も際立ってくるでしょう。特に食品関連はしっかり業績が出てくる。中でも、私は日本ハム、伊藤ハムなどのハムメーカーに注目しています。バンダイナムコHDやセガサミーHDなど、ゲーム会社も業績の伸びが期待できます」(カブドットコム証券投資ストラテジストの河合達憲氏)

見てきた銘柄は大きな値上がりが期待できるものだが、そこまで値上がりせずとも、安定して着実に株価が上がる銘柄に投資したいという「安心投資派」にも絶好の銘柄がある。ケイ・アセット代表の平野憲一氏が言う。

「海外の機関投資家たちが投資してくる銘柄です。『高業績、高配当』ということに加えて、『将来性』が期待できる材料がある株が彼らの投資対象で、日本人があまり知らないような銘柄も買っている。

メディシノバはバイオ銘柄で、アメリカのナスダックにも上場し、米大手年金ファンドも買っているとされる。

ワンルームマンションに注力するアーバネットコーポレーションは増収増益かつ高配当利回りで、まさに機関投資家の物色対象。ソニーの半導体製品へ部品を供給するバイテックHD、機械商社の西華産業も同様の期待銘柄です」

こうした「安心投資」をしたい向きには、1月20日のトランプ大統領就任後のボックス相場で堅調に上がっていた底堅い銘柄も狙い目だ。

「こういう銘柄は、売られればすぐに買いが入ってくるからです。特におススメはリクルートHD。1月20日に5000円だった株価が、2月末に5510円まで上がっていて、これからも順調に株価は上昇していくでしょう。

昭和電工、旭硝子、JFEHD、ニッパツなどにも、株価がここから2万円超えに向かう中、順当に買いが入ってくるでしょう」(マーケットバンク代表の岡山憲史氏)

大きく儲けたい人にも、着実に儲けたい人にも優しい「おいしい相場」の到来だ。トランプ大統領、ありがとう。あなたのおかげで、虎の子の資産を増やせる絶好の機会がやってきた。

「週刊現代」2017年3月18日号より
 

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コメント
 
1. 2017年3月16日 11:51:58 : 9llNmS7FUk : DTWxGhbvzH4[3]
何の事業も起こさずに大きく儲かるということは、その分誰かが損をしているか機会を失ったということ。

2. 2017年3月16日 19:13:12 : hUkJW5PNLO : vS5oQ06@H3c[370]
実話かな? 体験談の 誘い水

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