この生活習慣を、新聞業界全体で、このまま継続し続けていくのであれば、再販売価格維持制度というものを、逆手にとって、新聞販売店に置かれましては、売れ残った新聞を、そのまま古新聞と一緒に、古紙回収業者に売り飛ばしてしまうことで、次回の売り上げノルマからは、売れ残った分を、減らしてしまうことで、大手新聞社にとっては、売り上げこそ、どんどん減らしていくことになっても、紙の原料である森林資源の輸入量を、どんどん減らしながら、トイレットペーパーにリサイクルすることによる廃棄物だけを、どんどん減らしていくことになっても、新聞業界全体にとってのメリットにもなるばかりでなく、地球規模全体の環境破壊を食い止め、資源の節約と同時に、資源を分かち合うことで、お互いにとってのメリットにもなるのならば、この生活習慣そのものを、中国に対して、良いロールモデルとして、どんどん輸出していくことにすれば、中国外務省に置かれましては、ごみの分別回収や、資源再生や再利用を進んでいるドイツと共に、日本がまんまと騙されたふりをして、どんどん積極的に協力していくことにするのであれば、沖縄県民の皆様にしてみれば、この古新聞を、文部科学省による歴史修正主義教科書に置き換えれば、沖縄県教育委員会にしてみれば、まんまと騙されたふりをして、このような歴史修正主義教科書を、そのまま中国に売り飛ばしてしまうことで、このお金で、独自に採択した、まともな歴史教科書を購入し、沖縄県の子供たたちに配布するということに活かしてみてもよいのかもしれませんね。

日本全国各地で、これと同じことをするならば、核発電推進原理主義組織に置かれましては、アメリカの言いなりになって脱原発に向かうのであれば、使用済み核燃料については、二束三文でアメリカに引き取って貰うことで、このアメリカをロールモデルとして、中曽根大震災の尻拭いをすることを誇りとしてみてください、ということで、そっと静かに暖かく見守りながら、国際社会全体に、どんどんアピールしていくことにしてもよいのかもしれませんね。

これならば、自分がプーチン大統領ならば、チェルノブイリ事故も教訓にして、放射性廃棄物の最終処分方法につきましては、フィンランドなどをロールモデルとして、喜んでお手伝いさせていただきますので、この見返りとして、奔放領土問題につきましては、歯舞諸島と色丹島だけは、近いうちに日本に返還しますので、もしも老人介護施設でも作るのであれば、トランプ大統領に置かれましても、お待ち申し上げておりますので、どうぞよろしくお願い申し上げます」ということで、そっと静かに腹の底で嘲笑いながら、アピールしていきたいところかもしれませんね。