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4日間で2.5倍も 電磁パルス攻撃対策で“新戦争銘柄”大爆発
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/213158
2017年9月8日 日刊ゲンダイ
関連株は凄まじい急騰ぶり（Ｃ）ＡＰ
“新・戦争銘柄”が兜町を騒がしている。特殊土木工事の技研興業と、徳島県に本社を置く阿波製紙が代表格だ。
「両社とも軍事衝突とは直接関係ありませんが、北朝鮮メディアが６回目の核実験後に報じた電磁パルス（ＥＭＰ）攻撃の対策関連として物色されました。電磁パルス攻撃は突如浮上したので、これまでほぼノーマーク。それだけに関連株は凄まじい急騰ぶりです」（市場関係者）
技研興業は、電磁波の影響を試験する電波暗室などを販売。医療機関向けに電磁波シールド工事も行っている。株価は先週末の１日には１９０円（終値）に過ぎなかったが、今週７日には４７８円まで急騰した。わずか４日間で２．５倍にハネ上がったのだ。電磁波シールドシートを手掛ける阿波製紙は５０％近く上昇した。
そのほか電磁波シールド関連のオリジン電気やＦＤＫ、岡谷電機、タツタ電線などは、相場全体が沈むなか、逆行高を演じている。
ＥＭＰ攻撃は、核兵器を高度３０〜数百キロの高高度（高層大気圏）で爆発させること。強力な電磁波が発生し、地上は大規模停電に見舞われる。突然、電力の供給がストップしたら、電車は止まり、信号は消える。自動車や飛行機は操縦不能に陥る危険性があり、インターネットは全くつながらなくなる。空気の薄い高高度での核爆発は爆風（熱風）はあまり発生せず、放射能も地上に届かないといわれるが、電磁パルス被害は甚大だ。
「電磁パルス問題は、仮に北朝鮮危機が過ぎ去っても、解決しません。息の長いテーマになるでしょう。現在の急騰は過剰反応だと思いますが、株価が落ち着いてきたころに仕込む手はあると思います」（株式評論家の倉多慎之助氏）
代表的な戦争銘柄の株高も続いている。機雷や弾火薬の石川製作所は今週６日に前週末（１日）に比べ９４３円高となる２５６０円に急騰。上昇率は５８．３％だ。照明弾、発煙筒で知られる細谷火工は５５．６％アップした。小銃の豊和工業、防毒マスクの重松製作所と興研も２ケタの上昇率を記録した。
北朝鮮の建国記念日（９日）を控え、市場は臨戦態勢に入っている。
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― みき 脱被爆 (@mikihairo) 2017年9月8日
4日間で2.5倍も 電磁パルス攻撃対策で“新戦争銘柄”大爆発
― okeinan (@okeinan1) 2017年9月8日
“新・戦争銘柄”が兜町を騒がしている。特殊土木工事の技研興業と、徳島県に本社を置く阿波製紙が代表格だ。
「電磁パルス」攻撃の対策関連
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