アメリカが世界最大の市場だった時代は、世界中の自動車が多かれ少なかれアメリカ車の影響を受けていた。大排気量エンジン、自動変速機、4ドアもしくは2ドアハードトップのボディ形式は、アメリカ車の影響である。

世界の自動車の流行を作り出す市場が、アメリカから中国大陸に移ったのである。その中国市場は、中国共産党の一党独裁体制の絶対的影響を受けている。

一党独裁の中共政権が決めた方針が、自動車の動力源を内燃エンジンから電気モーターに切り替えるというもの。これによって深刻な大気汚染を解決することを目指しているが、そのためには充電するための膨大な電力供給が必要である・

それが今後、大増設される原子力発電所だと言うから、事故による深刻な放射能汚染が懸念される。電気自動車普及のためには、原子力発電所を大幅に増やさなくては不可能である。これは、地球の未来を殺すことになる。

マツダが今後も内燃エンジンの開発を継続すると決めたのは、全面的な電気自動車化は行き詰まると見て、いずれ内燃エンジンが見直されると踏んでいるからだろう。

●話をアメリカ市場に戻すが、同市場の転機となったのは深刻な大気汚染と、膨大な燃料消費と、激増した交通事故死者であった。深刻な大気汚染に対しては、排気ガス規制が導入されることとなった。燃料消費に対しては、エンジンの縮小と、逸れに伴う車体縮小(ダウンサイジング)が行なわれ、交通事故死者に対しては自動車に対する安全基準の導入が決定された。いずれもコストのかかる対策であり、そのコストは新車価格に転嫁されたのである。

アメリカでは自動車価格の上昇が1970年代以降、どんどん進んでいった。かつて13,000ドルで買えたフルサイズ・シボレーやフォードが、全長5.6メートルから5.4メートルに縮小され、エンジンが6.6リッターから5.0リッターへと縮小されたにも関わらず、価格は21,000ドルへと急上昇したのであった。

しかも縮小されたエンジンは、排気ガス規制が導入されたこともあって出力低下が著しく、240馬力あったのが110馬力へと大きく低下し、顧客の失望感は大変なものだった。

●これら大幅な価格上昇と、大幅な出力低下は、今日の電気自動車にも見られる傾向ですが、歴史は繰り返すじゃないけど、自動車のあり方を大きく変えてしまうことになるでしょう。

あの時のアメリカ市場への対応は、メーカーによって分かれました。フランスやイタリアは、排気ガス対策や安全対策にコストがかかりすぎることを理由に撤退するメーカーが続出。これに対し、千載一遇のチャンスとばかり進出したのは日本メーカーでした。

中国大陸の中共政権は、その時の日本になろうと目論んでいるのは、間違いありません。日本メーカーに握られている主導権を中国大陸メーカーが奪取する。かつての国民党から政権を奪取した中国共産党の歴史を踏まえてのことだと思います。

しかし事故を起こせば深刻な放射能災害を起こす原子力発電所に頼らなくてはならない電気自動車化が成功するとは思えません。規模が小さくなろうとも、かつてアメリカ市場から撤退したフランス、イタリアのような生き方も模索した方がよいのかも知れません。