アイスランド共和国の銀行モラトリアムから、教訓をまなぶ必要があります。電子図書化やIT化と、P2P、さらにBlockChain技術とは違う。

１９８９年に破裂した日本のバブルは、十五年の間に、平均株価を五分の一に暴落させ、地価を十分の一にし、十大銀行を３行に収縮させ、多くの企業を倒産させて、やっと沈静化しました。沈静化させた最大の要因は、輸出の神風です。今回の世界バブルの崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。

日本の90年代の失われた10年に店舗拡大競争によって成長した流通企業と不動産企業や銀行は、縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業，銀行は、縮小＆倒産は避けられない。それは借金が売上を上回る。そのために、その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

日本の各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させます。特に今回は，財閥系の大手銀行二社と大企業の消失は避けられない。

そして，信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れ企んでので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

しかも日本は，外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。そして国内国外からの消費者カードの引出しが停止され、パニックは国境を超える。

これから発生する銀行モラトリアムでは、カードの使用停止が避けられないことを予告してます。だが、これをアイスランドの特殊で遠い出来事と思っているならば「予期していない危機」に遭遇することになります。

例えば，ハイブリッド投信は、人類がはじめて体験する金利ゼロを我慢してきた日本人を、先祖の遺言で固く拒絶してきた投機に巻き込むのも無理はない。かくて、国家予算の二倍もの１５０兆円の個人資産は、山頂から崩落する溶岩のように、一気に流出する。

今回の銀行閉鎖は暴動を発生させず、平等感のユートピアを現出させる

取り付け騒ぎの経験から、日本政府は一万円以下の預金を払い戻すルールを採用すれば、取付け騒ぎは発生しないと錯覚してしまった。だが、銀行や証券会社が倒産すれば、短期間でも、死に金（引き出せない預金）を発生させる。死に金はビジネスを破産させる。そして、150兆円の国民資産は、投信に傾斜すると、投信の解約は、早い者勝ちとなるため、取り付け騒ぎの発生は不可避となる。