＞これだけでは別に活発化（今後も大きい地震が頻発）とは断言はできない
＞まして大地震の発生が近づいている根拠になど当然ならない

なぜですか？

なぜ、大地震が起こらないと言えるのですか。深発地震は浅い所での地震の先行指標になることは明らかですよ。

僕が今回の記事で指摘したのは一つの事実です。このことだけを見て、関東地方や東北北部での大地震が迫っていると自分は主張しているわけではありません。

そのことは自分の今までの投稿をご覧になっていれば分かると思います。

確かに自分の予測が空振りだったことがあります。しかし、それらには明らかなデータの異常があり、地震の起こり方の異常が積み重なっていることは否定のしようがない事実であるのです。今回の投稿の内容、つまり、EMSCで見ると、日本近海で震源深さの深い地震が5件程度24時間で発生しているということは、そういったデータ異常の一つの例としてあるのです。

そもそも、３１１大地震で宮城県沖から太平洋プレートが大きく沈み込んだのです。311大地震までは日本海溝から太平洋プレートが東日本の陸域の地下へ600年以上の期間沈み込んでいなかったという学術論文が書かれています。３１１大地震で600年以上ぶりに太平洋プレートが日本海溝からの沈み込みを再開した結果、311大地震の震源域の南北の両隣でM8程度の大地震が近い将来起こることはごく当たり前の論理的な結論です。

そもそも、３１１大地震には数ヶ月前から明確な前兆が出ていました。数日前には前震が非常に大規模に出ていました。確かにM9地震という警告はできなくとも、明治三陸津波と同程度の大地震と大津波が来るとは警告が出来たはずですが、そういった声は専門家から上がりませんでした。

３１１大地震でもっとも大きな影響が出ているのが福島第一原発事故です。そして、あの事故の過程には様々な不審点があります。明らかなウソもかなりの数つかれています。しかし、マスコミも政治も、そして監督官庁も、更に反原発運動をやっている人たちもそういったことについて明確な指摘をしようとしているようには見えません。

日本の言論の、または世界の言論の多くが実態を反映していないのです。まるで誤誘導をするために報道があるかのような印象を受けます。自分たちの将来にまるで影響がないことであるなら、それはそれでいいのかも知れません。しかし、現在の状況は全く異なります。近い将来起こるであろう関東地方での大地震は明らかに日本社会を非常に大規模に転換させます。それも非常に悪い方向へ一気に向かわせてしまうでしょう。それほど、日本の状況はいろいろな意味で悪化しているのですが、そういったこと全てに目をつむり、ただただ、今が良ければいいという態度を取っているのが今のマスコミであり、今の支配層であるのです。

具体的に何が危機的であるのか述べましょう。

１．財政赤字が極端に多いこと。しかも、その借金の先は日本国内であり、返済不能に陥ったときに被害を受けるのは資金を投じた日本の一般市民であり、一般の会社であり、大小の地方自治体であるのです。

２．首都直下M7はいつ起こっても不思議ではないとされ、その被害額の見積もりは政府に寄るものであっても約100兆円です。これだけでも大した額ですが、この金額は直截な建物被害とかビジネス機会の喪失などでの被害見積もりなのです。不動産の毀損により、銀行の担保価値が下がり、銀行の自己資本が減少しますが、そういった金融関係の影響は見積もられていません。更に、日銀が国債を大量保有していますが、それについての影響、つまり、円安による物価上昇と発行金利の低い債券の逆ザヤなどの日銀の財務悪化とそれに伴う日銀への信用低下、そしてそれによる円安の悪循環についても全く予測がされていません。

３．世間一般に広まっている安全神話というか、現状が未来も続くのだという神話。多分、専門家やマスコミが実態をほとんど明らかにしないためだと思いますが、その結果、本来取られるべきさまざまな危機対応が取られずにいること。例えば、大幅な円安対策には輸入比率の大きい品目の国産化率を高めることがありますが、食糧にしても化石燃料についても、ほとんどまったく動きがなく、または逆に国産化率を低めるような政策が取られていること。

４．少子高齢化。団塊世代が今後70歳を超えるようになり、本格的な年金暮らしが始まるが、同時にその頃は日本国内での災害が頻発する時期に当たり、相乗効果で危機がより深刻なものになること。

５．若者の偽の学歴というか、学歴を金で買ったものの大量増加。平成になったころから県立高校の入試でインチキが組織的に行われるようになり、その後、大学にもAO入試が導入され、もともと大学教育が陳腐化していたところに、高校段階での知識さえも身に着けていず、単にカネで学歴、職歴を買うことが当然なのだと考えている人たちが同じ年代の3割とか4割を超える規模で出現していること。多分、これが最も深刻な問題。官僚からマスコミから、いろいろな社会階層にこういった人々が進出していて、しかも彼らは全員が背中にひもが付けられていて、自分たちが何をやっているかも理解しないままいろいろなことをやってしまうので、まさに大きな巻網にかかった魚群のように日本は餌食になりつつある。東芝や武田薬品、ソニーなど、そういった事例は最近かなり表面化しているが、そういった事態の行きつく先がどうなっているのかさえ多くの人たちは考えようとしていない。

全体に、実際に破滅が起こってしまわないと、その危機について理解できない状態になっているのだと思います。