３１１大地震の震源域の南北の両隣である東北北部と関東地方での大地震について、311大地震の発生の仕組みを考えると、ごく当然その予測がされるべきと思われますが、いっこうに行政の関係者が動く様子はありません。

　「東日本の震央分布図(過去30日間)」
http://www.tenki.jp/bousai/earthquake/seismicity_map/?area_type=japan_east&recent_type=30days
を見ると、関東地方の茨城県から千葉県あたりの内陸部に地震が集中していることが分かります。

過去の月別のデータを見ることができます。2017年6月であれば
http://www.tenki.jp/bousai/earthquake/seismicity_map/entries_by_month?year=2017&month=6&area_type=japan_east

2010年8月であれば
http://www.tenki.jp/bousai/earthquake/seismicity_map/entries_by_month?year=2010&month=8&area_type=japan_east
と指定することで見ることが出来ますが、現在のような集中はありません。

確実に太平洋プレートの沈み込みが関東から東北までの一帯で1000年ぶりに非常に大きくなりつつあるのです。太平洋プレートと陸のプレートの間には固着域があります。太平洋プレートが沈み込みをすれば、固着域を通して沈み込み方向への圧力が陸のプレートへ伝わります。現在、この陸プレートの地殻内圧力が急激に高まりつつあるはずであり、日本海溝の陸側（大陸棚部分）からいわゆる陸域でのM7規模の地震発生が起こりやすくなっているのです。更に、太平洋プレートが大きく動く、海溝型の大地震も起こっていくはずで、東北地方が2004年中越、2007年中越沖、2008年岩手・宮城内陸地震と続いた後、３１１大地震が来たのと同じようなことになっていくのは明らかです。しかし、多分、起き始めると間隔をあまり置かず、一気に連続して発生して行くように考えています。それだけ、伊豆・小笠原海溝から沈み込んだ太平洋プレートの引きの力が非常に大きくなっているからです。

一気に首都圏は瓦礫の山となり、円安が進むでしょう。8月15日の朝日新聞の国際面に「困窮のベネズエラ」という記事があり、「年７２０％とされるインフレ率」とか「13年4月に闇レートで1ドル＝約２４ボリバルだった為替相場は（略）今年7月30日には1ドル＝1万ボリバル以上に急落」と書かれています。１００００÷２４＝４１７ですから、これを4年間で割り、年で１００分の１程度にまで通貨価値が下落してきたことになります。そこまで自国通貨価値が下落すれば、幾ら環境国土に恵まれた国でも年７２０％のインフレは有り得るでしょう。ベネズエラは「世界最大の埋蔵量を誇る原油マネー」で本来であれば、非常に豊かな生活が出来るはずの国ですが、実際にはさまざまな形で仕掛けられたマインドコントロールでこういった困窮事態に追い込まれているわけです。多くの国際的に関心のある人々はアメリカ資本の動きが鍵であることを知っているはずです。 　

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