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次は富士山? 草津白根山噴火で気になる「危ない火山」を予測〈週刊朝日〉 
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/410.html
投稿者 赤かぶ 日時 2018 年 1 月 31 日 09:28:45: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 

次は富士山? 草津白根山噴火で気になる「危ない火山」を予測

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180130-00000017-sasahi-env
週刊朝日  2018年2月9日号


  
  2015年、噴火警戒時の箱根山(c)朝日新聞社


 1月23日に噴火した草津白根山。気象庁が注視していた場所とは別の火口からで、噴火速報も出なかった。昨年6月に噴火警戒レベルが1に引き下げられたばかりだった。

「噴火警戒レベルはあてにならない。下がったから大丈夫と思ってはいけない。2014年噴火の御嶽山は、直前まで警戒レベルは『1』(当時の定義は平常)。15年の口永良部島の新岳は、噴火してから警戒レベルを上げている」

 そう警鐘を鳴らすのは武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏だ。日本は111の活火山が存在する火山列島。次に危険な山はどこなのだろうか。

 島村氏は「噴火は前兆も確実なものはわからず、あくまで推測しかできない」としたうえで、可能性を示唆するのは富士山だ。

「マグマが増加して起こる山体膨張が、1985年から加速しているとみています。さらに富士山の真下深くで、低周波地震がずっと観測されている。マグマだまりに何らかの影響を与えているのは明らかです」

 琉球大学名誉教授の木村政昭氏も、近い将来の富士山噴火を指摘する。

「富士山が最後に噴火したのは約300年前。その2カ月近く前には宝永地震という巨大地震が発生、その4年前にも房総沖で巨大地震があった。95年の阪神・淡路大震災、11年の東日本大震災によって、富士山のマグマだまりは押し縮められている。19年前後までに噴火すると予測しています」

 木村氏はほかにも噴火の可能性のある山を挙げる。

「火山の活動は太平洋プレートの動きと関わっており、草津白根山以北の火山や、御嶽山、浅間山、三宅島、十勝岳は注意が必要。また、桜島、霧島山、阿蘇山なども太平洋プレートの動きと関係あると思われます」

 ちなみに、島村氏によると、前回の富士山噴火では、2時間ほどで江戸に火山灰が降り注いだそうだ。

「次は東京が大混乱に陥るのは間違いないでしょう」

 と島村氏。ならば、被害の大きさという点で危険な火山はどこか。

「箱根山、日光白根山、蔵王山、岩手山、安達太良山、樽前山。例えば蔵王山は仙台が近く、岩手山も盛岡から20キロほど。都市部に近く、人気のスキー場や温泉地など、人が集まる場所がある火山には注意が必要です」(島村氏)

(本誌・秦正理)















 

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コメント
 
1. 2018年1月31日 10:47:11 : nJF6kGWndY : n7GottskVWw[4607]

>次は富士山

またかw

くだらん


[スレ主【赤かぶ】による初期非表示理由]:他のコメント者、投稿者への文句を書いてあるだけのコメント(アラシや工作員によくあるコメントはスレ主が処理可能)

2. 2018年1月31日 16:26:13 : F8EzKTWYsM : FU3o8bt5ta0[2]
 
約300年前     房総沖巨大地震
約300年+4年   宝永大地震
約300年+2ケ月  富士山噴火
 :
 :
1995年      阪神・淡路大震災
2011年      東日本大震災
(富士山のマグマだまりは押し縮められる)
2014年      御嶽山噴火
2015年      口永良部島の新岳噴火

2018年      草津白根山
2018年      蔵王噴火?
〜2019年     富士山噴火?

うむ、小学生にでも言えそうな内容ではあるが
問題は裏付けデータにともなう確信の深さだよなあ
地震学者の自信の深さは ・・・・ どれだけ深いのか?
 


3. 2018年1月31日 18:23:12 : BxdQMkC6SU : 6muQIqJoxgA[1]
言うのは自由。(誰でも言える)

4. 2018年1月31日 19:00:20 : uJRHiUIqDQ : rzZhDfLw80Q[502]
伏兵も 起こしかねない 大噴火

5. 2018年2月01日 21:43:02 : 8SpjqYnIFo : BHdU3cZ6uJQ[8]
「噴火詐欺」よりも、福島原発放射能汚染と被曝が、日本人の目の前に立ちはだかる
破局的危機ではないですか!

https://www.asahi.com/articles/ASL1T3S3CL1TUTFL00X.html

ラッパーのECDさん死去 「さんピンCAMP」

2018年1月25日12時15分


 60年生まれ。80年代から活動を続ける日本語ラップの草分け的存在で、96年には東京・日比谷野外音楽堂で、大勢のラッパーが参加するヒップホップ・イベント「さんピンCAMP」をプロデュースした。原発や安保法制に反対するデモにもたびたび参加した。2016年、進行性のがんを患っていることを告白し、17年にはエッセーで闘病生活をつづっていた。妻は、写真家の植本一子さん

https://www.asahi.com/articles/ASL2133DJL21PTFC002.html


「ET―KING」リーダー、いときんさん死去

2018年2月1日10時35分

兵庫県三田市出身。99年に「ET―KING」を結成し、関西弁を使ったヒップホップで人気を博した。「愛(いと)しい人へ」などのヒット曲がある。昨年8月に肺腺がんを公表し、療養しながら活動を続けていた。


6. 2018年2月02日 02:42:39 : A4AvZivHZs : VNftEPmtM9w[131]
富士山噴火?  もう20年くらい同じ事言い続けているだろ 何かと言うと  「次は富士山」 ってぇ
ナントカの一つ覚えって、この事かしら

http://www.asyura2.com/0311/jisin10/msg/344.html

もう飽きたぜ このネタ ┐( -”-)┌ やれやれ


7. 2018年2月04日 21:00:51 : auaPDXLOF2 : R6zL0hqcuEw[3]
>6

オオカミが来たと何度もいったため、
皆が「もう飽きたぜ このネタ ┐( -”-)┌ やれやれ」

と言い出したころが一番危ないのではないでしょうか?


8. 2018年2月22日 10:31:17 : LY52bYZiZQ : i3tnm@WgHAM[-3362]
2018年2月22日(木)

主張

火山の監視・観測

「想定外」なくす体制強化急げ

 死者1人、重軽傷者11人を出した草津白根山の本白根山(群馬県)の噴火から23日で1カ月になります。同山でその後噴火は起きていませんが、気象庁は噴火警戒レベル3の入山規制を続けています。この噴火が衝撃だったのは、監視していた火口と異なる「想定外」の場所で発生したことです。研究者からは「火山観測の哲学が覆された」という声が上がり、全国の火山の監視・観測体制の強化がいよいよ急務となっています。犠牲を生んだ噴火の教訓を踏まえ、抜本的対策を強めることが「火山国」日本の政治の責任です。

専門家が決定的に不足

 草津白根山は全国に111ある活火山の一つで、気象庁が24時間体制で常時観測している50カ所の火山の一つでもあります。しかし今回の噴火は、「不意打ち」でした。草津白根山は本白根山、白根山など複数で構成されており、近年活発な活動をしているとして機器を設置して監視していたのは白根山側でした。今回噴火した本白根山は「有史以来」活動がないとされており、監視カメラや地震計などはありませんでした。火山活動の観測・監視の難しさが改めて突き付けられた深刻な事態です。

 気象庁はこの噴火を受け、全国の火山の監視・観測体制を見直すとしています。しかし問題は、それを担う火山の専門家が日本では決定的に不足している現実です。火山研究に主にたずさわっているのは大学の観測所などですが、研究者は2016年時点で45人にすぎません。常時監視している火山数にも届きません。1人の研究者が複数の火山の観測を掛け持ちしているケースも少なくありません。火山はそれぞれ特徴が異なっており、どんな兆候が噴火につながるのかを予測するのは困難とされています。ただ、火山ごとに山を熟知した専門家が置かれ、長期観測できる条件が整えば、わずかな変化で異変を察知できる可能性は高まります。だからこそ多くの研究者は、長期的視野に立った観測体制と人材育成の必要性を繰り返し強調しているのです。

 しかし人材育成は進んでいません。文部科学省は専門家を育成するとしていますが、40歳以下の研究者は全国でわずか7人です(日本共産党の塩川鉄也衆院議員の予算委員会質問への答弁、9日)。大学の火山観測所の体制も、国立大学法人化されて以降、非常勤化が推進されました。政府は目標をたてて育成すると繰り返しますが、就職先が安定的に確保されないことには、火山研究を希望する人が増えるはずがありません。火山の観測は長期間の変化をじっくりとらえることが必要とされており、「短期の成果」が求められる現在の成果主義優先の研究にはなじみません。日本の大学や研究機関の教育・研究のあり方を根本的に見直すことが不可欠です。

気象庁の人員強化は急務

 歴代政権の公務員削減によって気象庁の人員が減らされ火山付近に観測所が設置できないことは重大です。火山監視に責任を負うのは気象庁です。その体制が弱体化している現状は大問題です。人員増と専門職員の養成が必要です。

 世界の活火山の約7%が集中する日本では火山災害に備え、国民の命と安全を守ることが政治の大きな役割です。必要な予算を確保し体制強化をすべきです。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik17/2018-02-22/2018022201_05_1.html


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