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迫りくる巨大地震・火山噴火「リング・オブ・ファイア」の脅威
2018年02月01日 15:19
国際政治経済学者 浜田 和幸 氏
このところ世界各地でマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることがほとんどなかった。ところが01年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。
脅かされるバヌアツ
地震や火山の噴火には「自然界の怒り」のようなものを感じる。我が国を襲った阪神淡路大震災や東日本大震災はいうに及ばず、直近では17年夏以降、カリブ海からアメリカ各地を襲った巨大ハリケーンの爪痕が癒えない間に、メキシコでは巨大地震が相次いで発生するという有様だ。
メキシコでは1985年にマグニチュード8.0の地震が起き、3万人が死亡した。そのため、メキシコ政府は同じ悲劇を繰り返さないために、世界初の地震予知・警報システムを開発。そのかいあって、2017年に発生したマグニチュード8.1と7.1の巨大地震に際には、発生の危険を知らせる警報が作動し、多くの国民が安全な場所へ避難することができた。ほんの数分しか避難の時間はなかったようだが、その数分が生死を分けたといわれる。
日本でも同様の警報システムが必要であることは論を待たない。
火山噴火や地震が起きない日はない。17年末には、インドネシアのバリ島や南太平洋に位置するバヌアツでの火山噴火の恐れが高まったとの警告が相次いだ。その結果、バリ島では観光客が激減し、バヌアツでは住民の7割が緊急避難を余儀なくされる事態へ。実際、17年秋以降、バリ島ではマグニチュード6.1の地震も発生し、ついには火山噴火となった。
こうした自然災害は大きな経済的損失をもたらし、インドネシア・ジョコ政権にとっては頭痛のタネとなっている。なぜなら、世界的なリゾート地であるバリ島には年間500万人もの外国人観光客が押し寄せていた。しかし、今回の53年ぶりのアグン山（標高3,142m）の大噴火でバリ島の玄関口である国際空港は閉鎖。1日あたり400便超が欠航した。ホテルのキャンセルも続く。現時点での経済的損失は
2,000億円に達する模様だ。
今のところバリ島では死傷者は出ていないが、1963年の噴火では1,600人の命が失われた。その記憶は鮮明で、すでに地元住民は10万人以上が安全地帯に避難している。現地の専門家の見立てでは「これからさらに大きな噴火が起きる可能性が高い」とのこと。インドネシアの政府機関である国家災害管理庁（BNPB）は、「今後数週間に渡り溶岩、火山灰、硫黄、二酸化炭素が噴き出る恐れがある」と警告する。
自然現象ではない災害
こうした異常とまでいえそうな巨大地震や火山の噴火の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。というのも、巨大地震が発生するたびに、歴代の駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われているからである。
曰く「今後30年以内に東京でマグニチュード8程度の大地震が起こる確率は50％と見積もられている」。つまり、アメリカ政府の説明によれば、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の地球物理学者ボロック教授の率いる研究グループでは「数カ月先の地震を正確に予知できる技術を開発している」とのこと。アメリカの対日売り込み攻勢は北朝鮮からの攻撃を想定した迎撃ミサイルシステムだけではないことだけはたしかである。
これこそ「戦争も自然災害もビジネスチャンス」という発想に他ならない。その点、思い出されるのが、アメリカのコーエン元国防長官による1997年4月の記者会見での発言である。「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。
実はこうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者バーテル博士の説によれば、「現在世界各地で観測されている巨大地震のうち7割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされている」という。
日本人の常識では考えられないことであろう。しかし、国連総会ではこうした事態を重く受け止め76年以降、毎年のように環境改変兵器の開発、および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、いまだ可決されるには至っていない。
こうした提案が相次いでなされている背景には現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからである。我々日本人は台風にせよ地震や火山噴火を自然災害と頭から信じ込んでいる節があるが、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。
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迫りくる巨大地震・火山噴火「リング・オブ・ファイア」の脅威（中）
国際政治経済学者 浜田 和幸 氏
このところ世界各地でマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることがほとんどなかった。ところが01年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。
警戒される白頭山
いずれにせよ、日本に近い朝鮮半島でも中国との国境沿いにある白頭山の噴火の予兆が明らかとなり、中国政府は立ち入り禁止措置を発令した。韓国では「北朝鮮の地下核実験の影響か」との声が高まる一方だ。たしかに、気象観測衛星の画像を見ると、北朝鮮の核実験場周辺はもとより白頭山の地形にも変化が見られる。各国の地震学者によれば、「人類史上最大の火山噴火の可能性がある」とまで警戒レベルが高くなっている。
実は、白頭山は100年に一度の小噴火と1000年に一度の大噴火を繰り返してきた。
前回の小噴火は1903年のこと。ということは、とっくに小噴火の周期を超えており、いつ噴火があってもおかしくない。しかも、前回の大噴火はちょうど1000年ほど前の話。
日本では平安時代で、当時の記録によれば、日本海側を中心に大量の火山灰に覆われ、農業は壊滅的な被害を受けたという。農業だけではなく、交通網も寸断され、多数の死傷者が出たのである。
その白頭山が2015年からは小噴火と大噴火が重なる重大警戒時期に突入しているわけだ。北朝鮮は06年、09年、13年そして17年と核実験を実施しているが、その都度、周辺で確認される地震の規模は大きくなっている。北朝鮮の核実験は白頭山の噴火や巨大地震を誘発していると思わざるを得ない。
これは韓国、中国のみならず、日本や欧米の地震学者の一致した見方である。北朝鮮も韓国も避難訓練を繰り返しているが、日本は残念ながら対応が鈍いまま。いったん爆発すれば、たちどころに日本はその火山灰に覆われる危険があり、交通手段もマヒする恐れが大きいにもかかわらずだ。日本政府は「いたずらにパニックを引き起こしたくない」との判断をしているようだが、国民の生命、財産を守る手立てを講じる責任を放棄していると言わざるを得ない。であるならば、そんな心もとない政府には頼らず、食糧の備蓄や避難場所の確保など、自主防衛するしかないだろう。
噴火による地球寒冷化
世界の科学者たちの観測や予測は「火山噴火が数カ月間続けば、大量のガスや火山灰が大気圏に広がる。その地球におよぼす影響は計り知れない」というもの。最も危惧されることは、そうした火山灰の形成する帯が太陽光を反射し、「地上に太陽光が到達しなくなる」ことだろう。そうした事態になれば、地球は温暖化から一変して寒冷化することになる。
もちろん、そうした地球寒冷化に至るには大量の火山灰が吹き上がることが前提で、今のところは予測がつかない。加えて、懸念されているのが噴火の影響で「降水パターンが大きく変化」することである。これまで、欧米でも中国でも温暖化対策の一環として「人工降雨技術の研究開発」にしのぎを削ってきた。
たとえば、火山噴火を人工的に模倣する技術も実用が進んでいる。要は、太陽光を部分的に遮断するという発想に他ならない。先に紹介した1963年のアグン山の噴火では、その後1年間で地球の気温が0.1から0.2度低下した。今回も同様の影響があり得るわけで、そうなると2018年から20年にかけて、世界の気温は急速に低下し、水害の拡大もあり得ると予測される。
そんな懸念を抱いていた矢先の18年1月23日、群馬県西部にある草津白根山が突然噴火した。噴火口に近いスキー場で訓練中の陸上自衛隊員やスキー客が噴石の直撃を受け、死傷。予兆がなかったため、避難指示も出せなかったという。過去1,000年以上、大きな噴火の記録がなく、気象庁の監視対象からも外されていた。
とはいえ、14年の御嶽山の噴火でも警報が出ない中、58人が犠牲となった。その時の教訓が生かされなかったのは残念である。再噴火の恐れも指摘されている。噴火が続けば、雪崩や泥流のリスクも高まる。日本は地震・火山大国でもある。防災体制の再検討が急務であろう。
予断許さぬ太平洋沿岸
実は、地震や火山噴火が近年、太平洋沿岸諸国で頻発しており、その集中度は9割に達する。「リング・オブ・ファイア」と呼ばれ、南北アメリカ大陸からアジア・オセアニアに至る太平洋側一帯では火山の噴火が止まらない。
白根山の噴火と時を同じくするように、フィリピン最大のメイオン山（ルソン島）も噴火。噴煙は700m上空まで達し､溶岩が流れ出し､付近の住民5万6,000人が避難を余儀なくされている｡1,200人が生き埋めになった1814年以来の大爆発という｡とはいえ、メイオン山は過去500年の間に50回以上の噴火を繰り返しており、住民も避難勧告には慣れっこになっているようだ。
日本では報道されていないが、2018年に入り、パプアニューギニアのカドバル島でも17世紀以来という大噴火が起き、1,500人が避難中だ。そのため、オーストラリア政府や国際赤十字が緊急援助に追われている。
そして、1月23日には北米アラスカ沖でマグニチュード7.9の巨大地震が発生した。
こちらは1964年のマグニチュード9.2を記録した時以来の大地震。そうこうしていると、何とアメリカのイエローストーン国立公園内でも巨大噴火の予兆が出始めたというではないか。NASAによれば、「イエローストーンの火山噴火は小惑星の地球衝突より確実で、より大きな被害が想定される」という。
日本に近いロシアのカムチャッカ半島でもクルチェブスコイ山が2016年以降、噴火を繰り返している。また、冬季オリンピックが間近に迫る韓国であるが、すでに述べたように、北朝鮮と中国の国境にまたがる白頭山はここ数年、群発地震が発生しており、いつ巨大噴火が起きるか予断を許さない状態が続いている。
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迫りくる巨大地震・火山噴火「リング・オブ・ファイア」の脅威（後）
国際政治経済学者 浜田 和幸 氏
このところ世界各地でマグニチュード7を超える巨大な地震が相次いで発生している。過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード6を超える地震の数は年間10件を超えることがほとんどなかった。ところが01年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。
巨大地震への備え
科学技術が進歩し、東京工業大学と京都大学では人工知能（AI）を駆使した火山噴火を予測する研究を進めているが、自然界の動きを正確に見極めるにはまだまだ時間がかかりそうだ。残念ながら、自然界の怒りのような地殻変動を沈静化させる手立ては人知では計り知ることのできないものかもしれない。とはいえ、歴史から学ばなければ未来はない。地震や火山の噴火は必ず繰り返し起きているわけで、その対策を怠るわけにはいかない。
その点、アメリカのコロラド大学とモンタナ大学の地震専門家チームは2017年の10月に衝撃的な研究報告を公表した。彼らは過去30年の世界の地震のデータを分析し、地震の発生と地球の自転との関連性を明らかにしたのである。それによれば、地球の自転速度が緩やかになると、赤道一帯での収縮が起き、その影響で地下のプレートが圧縮され、巨大な地震を誘発するとのこと。
この専門家チームはアメリカの政府機関である地質学調査局とも連携し、研究を進めている。彼らがまとめた報告書には「18年には17年と比較し、マグニチュード7.0以上の巨大地震が倍近く発生する」と明記されている。「その時期と場所を正確に告知することは気象予報と比べてはるかに難しく、不用意なパニックを起こすことは避けねばならない」とただし書きをしたうえで、「いつどこで地震が発生してもおかしくない状態にあること」を念頭に、避難訓練の実施と食糧や水の備蓄を薦めているのである。
アメリカ西海岸はまさに「リング・オブ・ファイア」のうえに乗っているため、常に地震とは切っても切れない環境にある。カリフォルニアではこれまでも大きな地震が数多く記録されている。2012年には「シェイクアラート」と呼ばれる地震警報システムも開発され、各地に設置が進んでいる。計画では1,675カ所に警報装置が稼働することになっているが、現時点では750カ所にとどまっているようだ。
もちろん、現在の警報システムでも高速鉄道は減速し、ガスのパイプラインは自動的に停止するとか、高層ビルのエレベーターも最寄りの階でドアが開くよう設定されている。また、病院では手術の中断が想定されている。ところが、トランプ政権になってから、こうした地震警戒システムの設置に関する予算が減額され、工事もストップさせられてしまった。地元の下院議員らが猛反発し、予算の削減は最小限に食い止められたようだが、史上最悪とまで言われたカリフォルニアの山火事への冷たい対応に加えて、自然災害への備えという分野でもトランプ大統領は物議を醸している。何か隠された意図があるのだろうか。
自然界の力を引き出す
ところで、災害の頻発に悲観したり、アメリカの真意を忖度しているだけでは日本は生き残れない。今こそ日本らしいより創造的な取り組みを進める時である。たとえば、地震や火山の噴火は大きなリスクであるが、地熱発電という代替エネルギーの観点から見れば、火山のもつ可能性は大きく広がる。日本では温泉地周辺での地熱発電が徐々に拡大しつつあるが、電力が普及していないアフリカの途上国では火山の地熱を生かすことで経済を支える試みがスタートするようになってきた。
たとえば、エチオピアは火山や温泉が豊富な国であるが、国民の77％はいまだ電気の恩恵に浴していない。アフリカのなかでも最貧国の地位に甘んじている。しかし、世界でも最も活発な火山帯であるグレートリフトバレーのうえに位置するため、至るところにマグマが吹き上げる熱風や温水が溢れている。
これまで地元民たちは洗濯や入浴に使ってはいたが、発電に利用するという発想は皆無であった。とはいえ、地下に沸く源泉は400度近い高温であり、タービン発電機を回すには十分だ。太陽光発電や風力発電に勝るとも劣らない自然エネルギーの宝庫に違いない。そうした潜在的なエネルギー源に着目した国際的な共同プロジェクトは有望である。
同様の可能性はケニア、タンザニア、ウガンダといった同じ火山帯のうえに位置する国々にも提案できるだろう。幸い、航空写真を分析することで、地熱発電の可能性が高い場所が容易に特定できるようになった。日本もアフリカ諸国へのODAによる技術援助の中にそうした地熱発電分野での協力を検討すべきではなかろうか。アメリカは自然災害にかこつけた軍事戦略の中にビジネスチャンスを見出そうとしているわけだが、日本とすれば自然界の力を最大限有効に引き出す技術戦略で勝負すべきである。
（了）
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