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経済損失1410兆円!南海トラフの恐怖! Nスペ 「MEGAQUAKE 南海トラフ巨大地震 迫りくるXデーに備えろ」 
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/599.html
投稿者 赤かぶ 日時 2018 年 9 月 05 日 12:05:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 



経済損失1410兆円!南海トラフの恐怖!
https://85280384.at.webry.info/201809/article_57.html
2018/09/05 06:19 半歩前へ

▼経済損失1410兆円!南海トラフの恐怖!

 今朝も関東地方で地震があった。震度4だった。このところ頻繁に有感地震が発生している。私は首都直下型地震がいよいよ来たかと構えた。

 地震で家屋が倒壊、各所で火災発生。これだけではない。もっと怖いのが原発の爆発に伴う「放射能」被害である。3・11以後、地震と言えば常にこのことが頭に浮かぶようになった。放射能被害。

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NHKの秀作。「南海トラフ巨大地震 迫りくる“Xデー”に備えろ」を紹介しよう。

 6月の大阪北部地震を機に、改めて警戒意識が高まる「南海トラフ巨大地震」。

 今後30年以内の発生確率は70〜80%、最大M9.1の地震による激烈な揺れと大津波で死者は最悪32万3千人、経済損失は1410兆円に上るとも試算される。

 「Xデー」はいつなのか?

 いま研究者たちが最注目するのが、震源域で起き続けているゆっくりとした岩盤のずれ動き、「スロースリップ」だ。

 その発生場所が次第に巨大地震の想定震源域に近づきながら、地震の原動力となる「ひずみ」の蓄積を加速させている可能性が見えてきた。

 “その時”は刻々と迫っていると、科学者たちは緊張感を高めている。 (以上 NHKの番宣より)

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番組の動画「南海トラフ巨大地震 迫りくる“Xデー”に備えろ」はここをクリック
https://www.dailymotion.com/video/x6szyxn


NHKスペシャル 「MEGAQUAKE 南海トラフ巨大地震 迫りくるXデーに備えろ」

























 

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コメント
1. 2018年9月05日 12:59:29 : wTqrxDwRMY : vEeN2335v8Q[968] 報告

 愛の予想では

 2020年 富士山の噴火

 2030年 東京大震災

 2050年 東南海地震

 ===

 おおむね こんな感じだと思ってるが〜〜〜

 最近は 防災グッズを 買いそろえて 何時津波が来てもよいようにしている

 ===

 ヤマハの発電機・ガソリン・岩谷のガスコンロ・ガスボンベ などだが

 これで 約1か月は 備蓄が 完了した

 ===

 食料としては 井村屋の羊羹・玄米 などで 1か月は 備蓄済みだ〜〜

 ===

 最近購入しているのが スパゲッティ5KGを 10袋 50Kg と

 ミートソース3KG 3缶を アマゾンで購入した

 ===

 50KGのスパゲッティだと 100Gで1日だとすると 500食分に該当するから

 6人家族(夫婦・子供・孫)なら 約100日分は 備蓄済だ

 ===

 今後の予定としては スパゲティーを 500キロ 5000日分 備蓄予定だ

 これは 破壊的火山(九州)が起きた時の対応で 3年分位は 必要だと思ってる

 ===

 問題は 置き場所だね〜〜 愛の家の中に 2トン以上の物資を備蓄して

 家が 潰れたなんて 笑うに笑えないものな〜〜〜

 ===

 2台めの 発電機も 購入したいが 家の中には難しいので 軒下に設置しようと
 
 思ってる
 

  

2. 2018年9月05日 13:04:53 : wTqrxDwRMY : vEeN2335v8Q[969] 報告

 来る 東南海津波で 日本の物流は ずたずたになって 3か月位は

 ニッチもサッチもいかないだろう 

 ===

 名古屋の4つの火力発電所は 全壊するはずだし 

 中電の何個かの 火力発電も 被害を受ける 

 四国 九州も 壊れる 

 ===

 おそらく 多くの物が 正常かするには 1年以上 かかるだろう
 

3. 2018年9月05日 13:12:32 : wTqrxDwRMY : vEeN2335v8Q[970] 報告

 愛が これだけ 備蓄しても 金額的には 大したことはない

 2トン 備蓄しても 50万位の ものだから 

 愛が 1回海外旅行するのを辞めたら 10トンの物資は 備蓄できるのだが〜〜

 ===

 なにしろ 備蓄する場所が必要だ〜〜〜

 ===

 今回 9月の海外旅行を 仕事が忙しくて キャンセルしたので 

 金が 余っているので 防災グッズの 購入で 気を紛らわしている

 

4. 2018年9月05日 14:28:22 : wTqrxDwRMY : vEeN2335v8Q[973] 報告

 救命胴衣も 絶対に必要だ 一個2000円位のもので 愛の車には 人数分備えている

 ===

 例えば 知らない土地を旅行していて 津波に襲われた場合 車で 安全な所まで

 逃げ切ることは 難しい

 ===

 救命胴衣さへ 着ていれば 最低限度 海には浮くだろうから 

 ひょっとしたら 助かるかもしれない 

 そこまでして 助かろうとしても 冬の海なら 1時間くらいで 死ぬとはおもうがね〜〜
 
 

5. 2018年9月05日 15:00:44 : wTqrxDwRMY : vEeN2335v8Q[974] 報告

 冬に停電すると 暖房設備が働かなくなるので 湯たんぽも 必要だ!!

 ===

 イワタニのガスコンロで 温水を沸かして 湯たんぽを作って それをモウフの中に入れて

 こたつを作る

 ===

 愛は もう年だから 寒さにやられると 生きていけないかもしれないので 用意している
 

6. 2018年9月05日 18:07:46 : kNeY0s9eJg : _DtOmeuKCLg[124] 報告
南海地震の予想は、従来の延長でいえば、早くても2035年以降のはず。ゆっくりと対応策を講ずれば、その被害はかなり縮小されるであろう。ポイントは恐れることでなく、よりよく対応することだ。
そして、早期の地震を心配するならば、もっと弱い地震に対して全国で耐震を検討することであろう。
7. 2018年9月06日 00:43:49 : jXbiWWJBCA : zikAgAsyVVk[1443] 報告
南海トラフ地震は被害1410兆円、回復20年
気鋭の経済論点
「国難」もたらす南海トラフ地震
2018年9月6日(木)
藤井聡
南海トラフ地震の経済的被害は最悪の場合、1410兆円に達すると試算した。国家の危機に備えるには耐震補強工事だけでは足りない。大都市に集中する人口を分散する必要がある。
(日経ビジネス2018年7月9日号より転載)

藤井 聡[ふじい・さとし]
京都大学大学院 教授
________________________________________
1968年奈良県生まれ。98年に京都大学で工学博士号を取得。東京工業大学教授などを経て2009年から現職。土木工学を専門とする。安倍政権で内閣官房参与を務める。
 政府は、今後30年以内に南海トラフ地震が起きる可能性を70〜80%と見積もっている。伊豆半島から九州に至る太平洋側の広い地域に被害が出ることが予想される。
 内閣府はこれまで道路や建物など建築物(ストック)を中心に被害額が約200兆円に上るとしてきた。だが建築物が壊れることで、企業の生産活動や個人の消費(フロー)が長期的に低迷することまでは織り込めていなかった。長期的な影響を考慮しなければ被害の全体像を描いたことにはならないのだが、計算は容易ではない。

(写真=AP/アフロ)
過去の大震災を参考に試算
 筆者が幹事長を務めた土木学会の技術検討委員会はこの難題に取り組み、6月に報告書を公表した。南海トラフ地震の被害額(ストックとフローを合わせた総額)は、従来の7倍に当たる1410兆円に達すると結論づけた。
 試算の手がかりにしたのが過去に発生した巨大地震のデータだ。2011年の東日本大震災で集めた膨大な交通データを参考に、南海トラフ地震で道路網がどの程度破壊されるかを推計した。
西日本の太平洋側を中心に被災する
●内閣府が南海トラフ地震で予想する震度6以上の地域

 加えて1995年の阪神大震災のデータや、内閣府が公表している津波の浸水エリアを基に生産設備の破壊状況を推計した。
 こうして得られた道路と生産設備の被害データを、人や物の移動を考慮したSCGE(空間的応用一般均衡モデル)と呼ばれる経済モデルに入力することで、最大級の震度の場合、南海トラフ地震直後にGDP(国内総生産)がどの程度落ち込むかを割り出した。
 その後の回復のペースは、阪神大震災と同じと仮定した。阪神大震災では20年かけて被災地のGDPが少しずつ回復していったことが今回の分析から分かった。同じ回復曲線を南海トラフ地震に適用すると、被害額は20年間で合計1048兆円となった。これは南海トラフ地震が発生しなかった場合に予想されるGDPとの差額である。
 さらに内閣府が想定する建築物や港湾の被害を加えて、日本全体の経済被害は20年間で1410兆円という数字を弾き出した。まさに「国難」といえる状況だ。
阪神大震災は回復に20年かかった
●全国を基準値とした場合の阪神大震災の被災地のGDP

出所:土木学会のレジリエンス確保に関する技術検討委員会
 ではどうすればいいのか。被害を減らすには、耐震補強工事が有効だろう。今後38兆円をかけて道路や建物、港湾の耐震性を強化し、さらには強い防潮堤を整備すれば、20年間の被害額を509兆円減らせる。
 財政への影響も調べたのが今回の試算の特徴だ。財務省が失う税収は20年間で131兆円に達した。一方で耐震補強工事は財政的被害の軽減にも有効で、54兆円圧縮できることが分かった。これはつまり、耐震補強に38兆円を費やせば、税収が54兆円増えることを意味している。差し引き16兆円のプラスだ。
 防災事業は財政を悪化させるのではなく、むしろ「健全化」につながるのだという発想の転換が必要だ。税収基盤を守るためにも、財務省はより積極的に防災事業に予算をつけるべきだろう。
経済的被害は巨額だ
●大震災の被害額と耐震補強の効果
地震名 直接的被害
(ストック) 間接的被害
(フロー、20年累計) 耐震補強
費用 減災額
南海トラフ地震 170兆円 1240兆円 38兆円 509兆円
首都直下地震 47兆円 731兆円 10兆円 247兆円
 ただし防災の公共工事を施しても、1000兆円近い規模の被害が残り、国難から逃れられるわけではない。筆者はさらに被害を減らすため、都市機能の地方分散が必要と考える。
 先進国の中でも日本は、一部の大都市に人口が過度に集中する特異な国だ。戦後に新幹線や高速道路の整備が東京や大阪、名古屋に偏ったため、日本海側の都市が衰退していった。
 高度成長期に「日本列島改造論」を掲げた田中角栄首相が地方に道路や鉄道を必要以上に整備したという「常識」を信じる人は多いだろう。しかし欧米先進国のデータと見比べれば、地方の交通インフラの整備は圧倒的に足りないことは明白だ。
 南海トラフ地震は人口が過度に集中した大阪や名古屋を直撃するため、被害額はおのずと大きくなる。これに対して地方にも人口が分散していれば、当然今回の試算ほど被害額は大きくならない。
 大都市に人口が集中する弊害は、首都直下地震でより顕著だ。土木学会の委員会では、首都直下地震の被害額を20年間で778兆円と試算。そのうえで、耐震補強に10兆円を費やせば、被害は約3割に相当する247兆円が圧縮されるとした。
 ただしそれでも7割の被害が残存する。これを抜本的に縮減するには、人口の地方分散を図るしかない。土木学会の試算では、地方部の新幹線の整備などを通して仮に3割の分散化が果たせるなら、被害は半減以下になると推計している。
18世紀にはポルトガルが没落
 ところで一部の大都市に人口が集中したまま南海トラフ地震が起きれば、被害額は1410兆円では済まない、と筆者は思っている。というのも今回の試算のベースとした阪神大震災では、東京や名古屋などの経済圏はほとんど影響を受けることなく、兵庫県をはじめとする被災地を支援できた。
 一方、南海トラフ地震では大阪や名古屋はもとより、東京を含めて主要な経済圏が軒並み影響を受ける。被災地は国内から十分な支援を受けられず、GDPは20年で回復しない可能性もある。
 1755年、ポルトガルの首都リスボンを大地震が襲い、経済は壊滅した。当時植民地拡大で栄華を誇った同国はこれ以降、現在に至るまで大国の地位を回復できていない。同じように日本にとり南海トラフ地震が長い低迷期の入り口になる可能性がある。数百年では利かず、1000年単位の低迷となる恐れすらある。
 東日本大震災では「1000年に1度」という想定を超える規模の地震が発生したとされた。今回、土木学会は考え得る限り最大の被害を織り込んだ。つまり、もはや「想定を超えた」との言い逃れはできない。国は都市機能の分散などの抜本的な対策に本気で取り組む必要がある。
(構成=吉野 次郎)


このコラムについて
気鋭の経済論点
社会的な課題に対して私たちはどのように対処していけばいいのか。経済学の視点から分かりやすく解説するコラムです。執筆者は、研究の一線で活躍する「気鋭」の若手経済学者たち。それぞれのテーマの中には一見難しく感じるものもありますが、意外なところに経済学が生かされていることも分かるはずです。

8. 2018年9月06日 00:45:08 : jXbiWWJBCA : zikAgAsyVVk[1444] 報告

いずれにせよ、小さな地震の予知に一喜一憂しても意味はなく

着実に巨大地震に備えることが重要

9. 2018年9月06日 20:08:09 : EudBKX1CSw : FwkufbtWZso[1] 報告
NHK

https://www.dailymotion.com/video/x6szy

半歩前へ

阿修羅

という流れか。

何かどうでも良いや。


場違いな国に生まれてきたな。震災は多い、過労が当たり前の労働環境+給与が安い。
それに対して対策を取らない行政。本来民間に指導するべきはずの霞が関の官僚がブラック環境で働いているから、民間のことなどどうでも良いとなる。

今の日本に希望を繋ぎとめること自体無理。何の期待もできない。


移民政策を推進していないといいつつ、入国条件緩くしてどんどん外国人受け入れる。単純労働者ににまで。犯罪率高まること間違いない。それにただでさえパンクしそうな社会保障制度が逼迫する。

食に関しては、毎日添加物+遺伝子組替え。

これまでの日本の良さ言われてきたものでさえ失われつつある。

死へまっしぐら


秋の虫の鳴き声がいいね。

10. 2018年9月13日 22:39:47 : kNeY0s9eJg : _DtOmeuKCLg[135] 報告
テレビのこの番組では、スロースリップが南海地震領域に向かって移動していくものがいくつも見られているので、一見南海地震が近くなっているように解釈しているが、スロースリップと大地震の関係もまだ充分に明らかとはいい難たく、ましてやそれが動いていることは近年の把握であって、時間的関係やエネルギーの蓄積状況関係もよくわかっていない。
 たとえ、ここでいう予想のように南海地震が早まったとすれぱ、当然そのエネルギーは著しく小さなものでM9はないと考えるのが自然だろう。
 今後30年での南海大地震生起を高い確率にすればするほと、過去の大地震からはかなり小さな規模と予想できるのではないか。大地震をいうならば、今後30年での可能性などというのでなく、100年から150年間隔を想定した生起確率(2045年から2095年)を想定するのが適切ではないか。

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