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海面上昇、従来予測の2倍に 氷解が加速 南極で3150億トンの巨大氷山が分離 佐渡島の2倍「気候崩壊」から世界救う最終判断を
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/729.html
投稿者 鰤 日時 2019 年 10 月 02 日 14:57:32: CYdJ4nBd/ys76 6dw
 


海面上昇、従来予測の2倍に 氷解が加速
英研究
2019年05月21日
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マット・マクグラス、環境担当編集委員

Image copyrightGETTY IMAGES
グリーンランドや南極大陸の氷解が加速していることから、海面の高さがこれまでの予測を大きく上回り、2100年までに最大2メートル上昇する可能性があることが、最新の研究で明らかになった。

これまで、海面は2100年までに最大でも1メートル弱しか上昇しないと考えられてきた。

しかし今回「米国科学アカデミー紀要」で発表された専門家の評価に基づく研究によると、実際にはこの2倍ほど高くなる可能性があるという。

研究者は、これによって数億人が住んでいる土地を失うかもしれないと指摘している。

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海面上昇は、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が2013年に発表した第5次評価報告書の中で最も議論を呼んだ問題だ。

この報告書では、排出ガス削減が進まず地球温暖化が続けば、海面は2100年までに52〜98センチ上昇すると指摘した。

しかし多くの科学者が、この試算は極めて保守的な数値だとみている。

また、海に浮かぶ大きな氷床の影響を予測するために使われている現在のモデルでは、氷床が解けていく際の不確定要素全てを考慮に入れられないことを問題視している。

審判の日
より明確に状況を把握するため、この領域の科学者が集まり、専門家による組織的な評価研究を行った。この研究では、科学者がグリーンランドや南極大陸で起こっていることに対する知識や理解をもとに、推測を行った。

その結果、もし温室効果ガスの排出が現在と同じように続けば、世界の海は2100年までに62〜238センチ上昇するという試算が出た。その頃には世界の気温は5度ほど上がっていることになる。これは、地球温暖化の中でも最悪のシナリオのひとつだ。

研究を主導した英ブリストル大学のジョナサン・バンバー教授は、「2100年までに、氷床の融解による海面上昇は7〜178センチとなる可能性が非常に高いが、これに氷河や氷床の周りの冠氷の影響、さらに海水の熱膨張を含めれば、200センチを超えることはたやすい」と説明した。

Image copyrightJONATHAN BAMBER
Image caption
グリーンランドの氷河と冠氷
IPCCの第5次評価報告書は何が起こる「可能性が高いか」だけを記しており、これは科学的には17〜83%の確率だという。

一方、今回の研究ではより広範囲の可能性をカバーしており、確率は5〜95%に広がった。

2100年までに地球の気温が2度上がった場合、海面上昇の主原因はグリーンランドの氷床のままだ。しかし気温がこれ以上、上がった場合は、より大きな南極の氷床も考慮に入れなくてはならないという。

バンバー教授は、「こうした確率は低いがなお説得力のある事象を見ていった結果、西南極(南極大陸のうち西半球に位置する部分)はとても不安定な状況になり、東南極も海面上昇の原因になることが、小さいながらも統計的には重要な可能性として見えてきた」と話した。

「しかしこうした現象が始まる可能性が高くなるのは、気温が5度上昇した場合だけだ」

それでも、このシナリオは地球にとって大きな示唆になると研究チームは指摘している。

氷が解けることで、地球は179万平方キロメートルもの陸地を失うことになるからだ。これは、リビアの国土と同じ大きさだ。

水面下に沈んでしまう陸地の大半は、ナイル川のデルタのような重要な農業地域だ。バングラデシュも大部分が人間が住み続けられない場所になるだろう。ロンドンやニューヨーク、上海といった世界的な大都市も脅威にさらされる。

「シリア危機では100万人の難民が欧州にやってきたが、海面が2メートル上昇した場合、住む場所を追われる人はこの200倍になる」とバンバー教授は指摘した。

Image copyrightJONATHAN BAMBER
Image caption
南極の氷床
研究チームは、向こう数十年にわたって温室効果ガスの排出を大幅に削減すれば、このシナリオを回避する時間はまだ残されていると強調している。また、このシナリオの上限が現実のものとなる可能性は5%と小さいものだとしている。

しかし、バンバー教授はこの低い確率を楽観するべきではないと話した。

「もし道路を渡るときに20回に1回の確率で車にぶつかると言われたら、道路には近付かないだろう。1%の確率だって、あなたが生きている間に100年に1度の大洪水が起こる可能性を示している。5%という可能性は、なかなかどうして、深刻なリスクだと思う」

(英語記事 Sea level rise could be much larger than expected)

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環境科学気候変動
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https://www.bbc.com/japanese/48345751


南極で3150億トンの巨大氷山が分離 佐渡島の2倍の面積
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ジョナサン・エイモス科学担当編集委員

HTTPS://ICHEF.BBCI.CO.UK/NEWS/660/CPSPRODPB/B48F/PRODUCTION/_109032264_BODY-NC.PNG
1/@STEFLHERMITTEImage caption南極大陸のアメリー棚氷から分離した氷山「D28」の人工衛星写真
南極大陸東岸のアメリー棚氷から、過去50年以上で最大の氷山が分離した。
分離した氷山「D28」の表面積は1636平方キロメートルと、スコットランドのスカイ島より一回り小さいサイズだ(編集注:日本の佐渡島の2倍弱の面積)。
今後、船舶航行の妨げとなる可能性があるため、動きを追跡する必要があるという。
アメリー棚氷は南極で3番目に大きく、大陸の東側における重要な排水路となっている。
棚氷とは、大陸から海に流れ込んだ氷河の一部のこと。氷河の上流が雪で増えると、棚氷から氷山が分離して均衡をとっているという。
科学者はアメリー棚氷から近く、氷山が分離すると承知していた。興味深いのは、科学者が注目していたのは「D28」のすぐ東側にある別の部分だったことだ。
この部分は、人工衛星写真が今にも抜けそうな乳歯に似ていたことから「ぐらぐらの歯」と呼ばれていた。「D28」と「ぐらぐらの歯」は、同じ亀裂で分かれている。
Image copyrightNASAImage caption2000年代前半に撮影された「ぐらぐらの歯」。今回分離した「D28」はその左側に見えている
文字通りぐらぐらとしているものの、「ぐらぐらの歯」はまだ氷河にくっついている。実際に分離したのは「D28」だった。
米スクリップス海洋研究所のヘレン・フリッカー教授はBBCの取材で、「乳歯に対して、(D28は)臼歯のようだった」と説明した。
フリッカー教授は2002年の時点で、「ぐらぐらの歯」が2010〜2015年に分離すると予測していた。
「それからずっと、この分離を楽しみにしていた。いつかは起こると分かっていたけれど、我々の気を引き締めたのは、それが期待通りの場所では起きなかったことだ」
フリッカー教授は、今回の氷山分離と気候変動には関連がないと強調した。アメリー棚氷は夏の間、急速に表面が溶け出すものの、人工衛星のデータでは1990年代から、周囲とさほど変わらない状態を維持している。
「南極大陸について心配すべきことはたくさんがあるが、この棚氷については警告する要因はない」とフリッカー教授は語った。
Image copyrightRICHARD COLEMAN/UTASImage captionアメリー棚氷
しかしオーストラリア南極観測局は、アメリー棚氷が「D28」分離にどのように反応するのかを注視している。同局はこの地域の観測に必要な計器一式をそろえている。
これほどまでに大きな氷山を失ったことで、棚氷の最前線にかかる圧力が変わる可能性がある。その結果、亀裂の入り方や、「ぐらぐらの歯」の安定性に影響が出ることも考えられる。
「D28」は厚さ210メートルで、3150億トンの氷を含んでいるとみられている。
「D28」という名前は、アメリカの国立氷センターによる分類法によるもので、南極大陸をABCDの4つに分けている。D地区は東経0〜90度の範囲で、アメリー棚氷から東ウェドル海辺りを含む。
南極大陸では2017年、ラーセンC棚氷からも大きな氷山が分離した。この時に分離した「A68」の表面積は、「D28」の3倍以上あるという。
「D28」は現在、沿岸の潮流と風によって西向きに流れている。この氷山が瓦解し、完全に溶けるまでには数年かかるとみられている。
(英語記事 315 billion-tonne iceberg breaks off Antarctica)
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提供元:https://www.bbc.com/japanese/49888359

「気候崩壊」から世界救う最終判断を=地球温暖化報告書
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マット・マクグラスBBC環境担当編集委員(韓国・仁川)
Image copyrightGETTY IMAGES
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は8日、韓国の仁川で開いた会合で、早ければ2030年に1.5度の気温上昇が起きるとする特別報告書を発表した。会合に出席した科学者は、世界的な気温上昇による危険性が最も広範囲に及んでおり、これが最後の呼びかけだと話している。
気温上昇を摂氏1.5度に抑えることを目標とする劇的な報告書は、世界は同目標への軌道から完全に外れており、むしろ3度上昇に向かっていると主張している。
産業革命前の水準から1.5度の気温上昇に留めるという望ましい目標を維持するためには、「迅速で広範囲に及ぶ前例のない変化が、社会のあらゆる側面で」必要になると報告書は指摘した。
報告書は、変化には多大な費用がかかるだろうが、可能性はまだ残っているとした。
3年間の調査と、科学者と政府当局者が韓国で1週間にわたって開いた協議を経て、IPCCは地球の気温が1.5度上昇した場合の影響に関する特別報告書を発表した。
重要部分を33ページにまとめた政策立案者向けの概要には、研究で示された結果に忠実であろうとする気象学研究者と、経済や生活水準をより心配する政治家の代表の間で展開された難しい議論の証が示されている。
妥協は避けられなかったものの、いくつかの重要なメッセージは大きく、明確に示された。
IPCCの共同議長を務めるジム・スキー教授は、「第1に、気温上昇を摂氏1.5度に抑えることだ。上昇上限を2度にした場合と比べ、多くの利点が期待できる。かなり重要な点で気候変動の影響を大きく減らす」と述べた。
「第2に、もし気温上昇を1.5度に抑えようとするなら、前例のない性質の変化が求められるということだ。電力システム、土地管理の方法、交通機関による移動の方法、それぞれに変化が要求される」
1つの大きな成果
Image caption気温上昇とリスクの関係。2度上がった場合、1.5度上がった場合、0.87度上がった場合をそれぞれ示している。気温が2度上昇すると、多方面で「非常に高い」もしくは「高い」リスクが生じる可能性がある
「科学者は大文字でこう書きたいかもしれない。『いま行動しろ、ばかども』と。ただ科学者がそれを言うには、事実と数字を一緒に述べる必要がある」と総会にオブザーバーとして出席した環境団体グリーンピースのカイシャ・コソネン氏は話した。「そして科学者はそれらを持っている」。
研究者はこれらの事実と数字を使い、人類が引き起こした危険な熱を帯びた世界の絵を描いた。
かつて人類は、今世紀中の気温上昇を2度以下に抑えられれば、我々が経験することになる変化は対処可能だと考えていた。
しかしもはやそうではなくなった。今回発表された新しい調査によると、気温が1.5度上昇すれば、人類が地球で暮らせなくなる大きな危険が生じる。この気温1.5度という「ガードレール」は、2030年までの12年で超過してしまう可能性がある。
上昇を1.5度以下に抑えられる可能性もあるが、それには、政府や個人による迅速で大規模な変化が求められる上、世界の国内総生産(GDP、生産された商品とサービスの総額)のうち約2.5%もの巨額を毎年、20年間投資する必要がある。
その上でさらに、機会、木々、植物に空気中から炭素を取り込んでもらい、地中深くに埋める必要がある。永遠にだ。
個人ができること
Image copyrightGETTY IMAGES
報告書は、4つの世界的なシステムに急速かつ大きな変化を起こさなければならないとしている。エネルギー、土地利用、都市、産業の4つだ。
しかし、個人が変わることなしに世界は目標を達成できないとも報告書は付け加えており、下記の内容を呼び掛けている――。
 肉、牛乳、チーズ、バターの購入を控え、地元で採れた旬のものを購入し、これらを無駄にしない
 電気自動車を運転する。ただし、短い距離は徒歩で行くか自転車を利用する
 飛行機の代わりに電車やバスを使う
 出張の代わりにビデオ会議を活用する
 洗濯物を乾かす際には、回転式衣類乾燥機でなく物干しを使う
 住宅を断熱処理する
 消費財すべてに低炭素を求める
ライフスタイルの変更は、大きな違いを作る可能性があると、IPCCのもう1人の共同議長デボラ・ロバーツ博士は語った。
「これは個人に対する、非常に力を与えるメッセージだ」と博士は述べた。「これは遠く離れた科学に関する話ではなく、私たちが生活し、仕事をする場所に関する話だ。そしてこれは、大きな変化に私たちがどう貢献できるかを教えてくれている。というのも、私たち全員が関わらなければいけないことだからだ」。
「自分は土地利用をコントロールする力など持っていないというかもしれない。しかし自分が食べるものを決める力は持っている。それが土地利用を決定するのだ」
「都市での移動手段も選べる。もし公共交通機関を使えないのであれば、公共交通機関という選択肢を与えてくれる政治家に投票すべきだ」
The hottest that this location has ever been...

Tap or click to explore the data
Source: Robert A. Rohde/Berkeley Earth. Map built using Carto
2018年は記録的な猛暑が続いている。今年5月から7月にかけて、観測史に残る気温を記録した都市を地図で示した。「観測史上、同日の同地点で最も高い気温を記録した」場所がオレンジ、「観測史上、同月の同地点で最も高い気温を記録した」場所が赤、「観測史上、同地点の最高気温を記録した」場所が茶色の点で示されている。
出典:ロバート・A・ロード氏(米バークレー地球研究所)地図は一情報サービス「Carto」で作成

1.5度に向けた5つの段階
1. 2030年までに、全世界での二酸化炭素(CO2)の総排出量は、2010年の水準から45%削減する必要がある
2. 2050年までに、世界の総電力の最大85%を再生可能エネルギーで供給できると推計されている
3. 石炭使用量はゼロ地殻までに削減が期待されている
4. 発電燃料の調達に必要となる土地面積は、最大で700万平方キロになる計算。これはオーストラリアの面積よりやや小さい規模
5. 2050年までに世界の温暖化ガス総排出量を正味ゼロに

経費はどのくらいかかるか
安くはない。気温上昇を摂氏1.5度に抑えるには、2016〜2035年の間に「電力システムに必要な年間平均投資額が約2兆4000億ドル(約273兆円)」と報告書は推計している。
専門家は、この数字を文脈の中でとらえる必要があると考えている。
IPCCでかつて英国の交渉担当を務め、現在は世界自然保護基金(WWF)に所属するスティーブン・コーネリウス博士は「経費と利点をてんびんにかけなければいけない」と指摘する。博士は、排出削減は短期的には金銭コストになるが、CO2の除去を今世紀の後半に進める場合にかかる金額よりは安く済むとしている。
「報告書は、気温上昇を1.5度に抑える方が、目標を2度にする経済成長が大きいため利点があるとも述べている。さらに、気温上昇を1.5度に抑えられれば、壊滅的な影響によるリスクは2度の気温上昇よりも低くなる」
How years compare with the 20th Century average
1925
10 warmest years
10 coldest years
JFMAMJJASONDMonths-0.8-0.6-0.4-0.220th Centuryaverage+0.2+0.4+0.6+0.8+1.0+1.2ColderHotter
Source: NOAA
REPLAY
20世紀の平均気温と、過去10年で最も暖かかった年、最も寒かった年を比較したグラフ。2018年(茶色太字)は史上4番目に暖かい年となっている
行動しないと起きること
気温上昇を1.5度以下に抑えられなかった場合、世界には大きく危険な変化がいくつか起こると、研究者らは主張する。
サンゴ礁には別れを告げなければならなくなる。報告書は、2度の気温上昇で基本的にサンゴ礁は全滅するとしている。
気温上昇が2度になると、世界の海面は約10センチ上昇する。たいしたことがないように響くかもしれないが、気温上昇を1.5度に抑えると、洪水のリスクを背負う人が1000万人減ることになる。
また、海水の水温や酸性度、米、とうもろこし、小麦といった農作物を育てる能力にも、大きな影響が生じる。
「1度の上昇でもすでに危険区域にいる」とグリーンピースのコソネン氏は述べた。「南北両極の氷は加速的な速さで溶けており、何百年も生えていた古代からの木々も突然枯れてきている。夏は今年私たちが経験したとおり、基本的に世界全体が炎に包まれてしまった」。
北極海の氷、減少の推移
Image caption北極海に浮かぶ氷の面積は過去15年で減少傾向
全ては小さな島国を救うためなのか
地球の気温上昇を1.5度に抑えるという考え方は、気温が2度上がると洪水で水浸しになると恐れる小さな島国や海抜の低い国にとって、心理的に非常に重要だ。
しかし報告書が作成されていた3年の間に、気温上昇を1.5度近くで抑えることの利点が太平洋に浮かぶ島国のためだけではないと示す、さらなる科学的根拠が発表されてきている。
IPCCによる報告書を執筆した1人、モルジブ出身のアムジャド・アブドラ博士は、「小さな島国を救えば、世界を救うことになる」と述べた。「報告書が明確に主張しているように、気温上昇に影響を受けない人などいないのだ。道徳心の話であり、人間性の話だ」。
残された時間は
長くはない。しかし問題は現在、政治的指導者たちの手中に委ねられている。報告書は、もはや難しい決断をこれ以上先延ばしにはできないと述べている。もし世界の国々がすぐに行動を始めないと、空気から炭素を排除するための技術に、さらに多く頼らざるを得なくなるだろう。技術は確証されておらず、高くつく、不確かな道だ。
「本当にすぐに手を打つ必要がある。2030年に向けたパリ協定で決めた約束を各政府が果たすだけでは十分ではないと、報告書ははっきりと書いている。1.5度の地球気温上昇を考えるのは、非常に難しくなっていく」とジム・スキー教授は述べた。
「報告書を読み、目標をより高く持ってすぐに動き始めれば、1.5度は手が届く範囲にある。私たちが直面する選択肢の性質はこういうことだ」
今回の報告書を歓迎する活動家や環境保護主義者たちは、議論する時間は残されていないと話す。
「今がまさに決断すべき時だ」とコソネン氏は述べた。「クリーン・エネルギーや持続可能な生活スタイルに転換したいはずだ。森林や動物を守りたいはず。今この時が、将来振り返った時に『転機になったのはこの年だった』と思い出す時だ」。
Image copyrightGETTY IMAGESImage captionCoral reefs face extinction in a 2-degree world
<解説>結局この計画は現実的なのか?――デイビッド・シュクマン BBC科学編集長
最悪の地球温暖化へのカウントダウンが加速したようだ。深刻な損害をもたらす影響はもはや、今世紀の後半という遠い地平線の彼方にあるのではなく、不快なほど近いように思える時間内にある。
同様に、報告書で示された気温上昇を防ぐ「方法」はすべて、難しい決断を遅らせるわけにはいかないことを示している。
 21世紀中盤までに化石燃料の使用中止
 石炭の段階的な使用中止は、これまで提案されていたよりずっと迅速に行う
 膨大な土地を森林に当てる
ショッキングな内容だ。どうしようもないほど非現実的で、気候科学者の幻想だと言う人も中にはいるだろう。それで、この中で妥当なものはあるのだろうか? 一方では、世界経済は炭素に頼り、重要な活動は炭素に依存している。もう一方で、風力タービンやソーラーパネルの価格は暴落し、ますます多くの国やカリフォルニアなどの州が、意欲的な環境目標値を設定している。
最終的に、政治家は難しい選択肢に直面するだろう。報告書に概要が記された革新的な変化を急いで行う必要があると有権者を説得するか、科学者が間違っていると言って無視するかだ。

(英語記事 Final call to save the world from 'climate catastrophe')
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https://www.bbc.com/japanese/45794174
 

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コメント
1. 2019年10月02日 20:26:55 : OO6Zlan35k : L3FGSWVCZWxFS3c=[183] 報告

人為的温暖化により、世界では、既に壊滅的な被害が生態系に生じているのだが

愚かなトランプや、このサイトの住人に限らず、不都合な現実から目を逸らす人々は多い

自然災害にせよ、経済問題にせよ、多くは人類自身の自業自得なのだが

人類が自滅するだけでなく、生態系を構成する膨大な希少種も、

さらに消滅が加速していくことになるのは不運としか言えないが

それも必然ということだろう

2. 2019年10月02日 20:41:12 : ekcm9SkYiA : VWJYMFA1dTdseW8=[1] 報告
>南極で3150億トンの巨大氷山が分離

毎年、それ以上の地下水が吸い上げられている。

3. 2019年10月02日 20:52:44 : OO6Zlan35k : L3FGSWVCZWxFS3c=[186] 報告

海氷が溶解しても海水面の上昇には、ほとんど影響がないように

地下水も関係ない


しかしどちらも、人類や生態系の存続にとっては致命的な影響はある

そういうことだ

4. HAL[198] gmeCYIJr 2019年10月03日 22:56:01 : gGOPazq3GU : WmVIT2hJNi9hWEU=[380] 報告
南極の氷山が分離している。
南極の氷床の下にはたくさんの火山がある。
それらの影響で南極域の海水温が上昇している可能性もある。
なので、南極の動向を観測して、不穏な状況になればジオエンジニアリングを実施するのが基本であると考える。
5. 2019年10月03日 23:10:23 : zXjV2MBuuY : bDJTVFJscFFwS1U=[12] 報告
今回話題になっている ロンドンとほぼ同じ大きさの 氷河が分離をしつつあることについては2年以上前から予測がされていたということです。 よって大気の気温上昇とはあまり関係がないものと思われます。
6. 2019年10月04日 13:19:21 : m9jixFAd7w : OXR2YWxtYVlaOUE=[16] 報告
 早く温暖化してほしい。北海道に雪が降らず、冬でも畑で野菜を作れるようになったらサイコー!
7. 2019年10月04日 14:08:36 : zXjV2MBuuY : bDJTVFJscFFwS1U=[17] 報告
>>06

>早く温暖化してほしい。北海道に雪が降らず、冬でも畑で野菜を作れるようになったらサイコー!

その通りですね ただ現実には今後段々と気温は下がっていくと思われます 理由は、太陽系全体が銀河系の中の宇宙線がかなり強い地域に入ってきていて、そのため太陽活動が弱く、しかしながら地球の内部のマントル活動は活発化をするという、そういう時期に入っているからです。
マントル活動が活発化をしてるため地球の表面を覆うプレートの動きが大きくなり、海のプレートの沈み込みがかなりの速度で起こっています。
その結果、沈み込み部分でマグマが発生をして、その熱が海水でへどんどんと供給をされているわけです。これが現在の気温上昇の主な原因と思われます。
しかしながら、海のプレートの沈み込みが継続をするとやがて陸域で大きな噴火が起こるようになります。
結果的に火山灰の細かな物が大量に空中に排出され、それが日射を遮ってしまい気温低下に至るのです。
もちろん太陽活動そのものの低下があり、それによる気温低下もあると思います。
さらに海面温度が高い状況が継続をするため、大気への水蒸気の供給量は多いままであり、気温が低下をすると大雨や嵐が起こりやすくなると思います。
そのため世界的な食料不足や化石燃料の奪い合いになっていくと思われます。
農業はこれからの世界にとっては非常に重要なものになっていくと思われます。
もちろん現在でも重要ですが。

8. 2019年10月06日 08:20:45 : fKkQda7Cxw : a01WR1RYQWZoY00=[188] 報告
>早く温暖化してほしい。北海道に雪が降らず、冬でも畑で野菜を作れるようになったらサイコー!

プーチンも多くのロシア人も同様に考えていると思われる。

9. 中川隆[-11013] koaQ7Jey 2019年10月07日 09:50:31 : b5JdkWvGxs : dGhQLjRSQk5RSlE=[1815] 報告
最新の研究の結論は


CO2濃度が増える → 気温が1.5℃上昇

→ 水の蒸発量が増え、雲は温室効果ガスとして働く

→ 気温がさらに2℃上昇

→ 永久凍土の溶けだした氷からメタンガスが多量に放出される

→ メタンガスは、二酸化炭素の20倍という強力な温室効果ガスなので更に温暖化が加速する

→ 深海のメタンハイドレートが気化、更に気温が上がるという悪循環が発生する上、水温の上昇によって海水の大循環が止まり、海は酸欠状態に陥いる。

その結果、全生物種の90から95%が絶滅、地球は文字通り死の星と化す。


▲△▽▼


いくつかの研究グループの結論は全く同じで


「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士
2017年7月4日(火)19時01分 ニューズウィーク日本版ウェブ編集部


理論物理学者のスティーブン・ホーキング博士 Toby Melville-REUTERS

<アメリカのパリ協定離脱を批判したホーキング博士が、地球の「金星化」を予言。さらにこれを裏付けるデータも>

著名な理論物理学者スティーブン・ホーキング博士が、人類に警告を発した。地球上の気温はいずれ250度まで上昇し、このままだと手遅れの状況になる可能性があるという。

7月2日に母校のケンブリッジ大学で行われた75歳の祝賀記念講演でホーキング博士は、アメリカの「パリ協定」からの脱退が原因で、地球上の気温上昇が加速するとの見方を示した。人類にとっての最善策は、他の惑星を植民地化することだと語った。

ホーキング博士は「地球温暖化は後戻りできない転換点に近づいている」と指摘し、ドナルド・トランプ米大統領によるパリ協定脱退の決断がさらに地球を追い詰めることになると非難した。気温は250度まで上がって硫酸の雨が降るという、まるで金星のように過酷な環境だ。

さらにこれを裏付けるような調査結果が出た。アメリカ気象学会の衛星データから地球表面と地球全体の温度が連動してどんどん暑くなってきていることが確認されたとワシントン・ポストが報じた。

【参考記事】イーロン・マスク「火星移住は生きている間に可能だと知ってほしい」
【参考記事】リッチな人々の火星移住は近い

不可逆的な状況になる前に

トランプは6月1日にホワイトハウスで声明を読み上げ、パリ協定から離脱すると発表した。同時に、自ら離脱するにもかかわらず「(パリ協定に署名する194カ国と)再交渉を始めて公正な協定を結びたい」とも提案。これを受け、ドイツ・メルケル首相とフランス、イタリアの首相は即座に連名で声明を発表。「パリ協定は再交渉できない」とトランプの提案を拒んだとニューヨーク・タイムズなどが報じた。

トランプの掲げるアメリカ第一主義に則って、離脱は「米国の雇用を守ることにつながる」と主張したが、アップル、フェイスブックなどの企業から批判を浴びる結果になってしまった。アップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)はツイッタ―で、「パリ協定脱退は間違った決定」だと投稿した。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/07/250-1.php


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