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2017年01月26日 板垣 英憲（いたがき えいけん）「マスコミに出ない政治経済の裏話」
◆〔特別情報１〕
「プラトーン」はじめ社会派ドラマ映画で知られる米国のオリバー・ストーン監督の最新作「スノーデン」が１月２７日から、全国各地の映画館で公開されるのを前に、朝日新聞が２４日付けの朝刊「１５面＝オピニオン欄」で「トランプ政権への期待」（介入主義を捨て戦争への道避けるプラスの変化応援）と題して、オリバー・ストーン監督への「インタビュー記事」（聞き手・藤えりか記者）を掲載し、話題を呼んでいる。オリバー・ストーン監督は１９４６年９月１５日生まれで、ベトナム戦争に従軍している。この記事の冒頭、「ヒラリー・クリントン氏が勝っていれば危険だったと感じていました。彼女は本来の意味でのリベラルではないのです。米国による新世界秩序を欲し、そのためには他国の体制を変えるのがよいと信じていると思います。ロシアを敵視し、非常に攻撃的。彼女が大統領になっていたら世界中で戦争や爆撃が増え、軍事費の浪費に陥っていたでしょう。第３次大戦の可能性さえあったと考えます」と発言している。これは米大統領選挙で「米軍産複合体」と癒着した「戦争屋」ヒラリー・クリントン元国務長官（２１０４年８月６日死去米最大財閥ディビッド・ロックフェラーの隠し子）を応援した有権者、マスメディアには、大きな驚きであったろう。トランプ大統領が、「世界恒久の平和と繁栄」のための「国際秩序」構築を進めているキッシンジャー博士を指南番にしていることに、もっと注意を向けるべきである。
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