バカじゃないんですか？　このオッサン。ついに焼きが回りましたか。

今トランプの後ろ盾には、アメリカ全軍を掌握しているジョセフ・ダンホード将軍が控えていることを知らないんですか？
そしてその上官の将軍マッティが国防長官に、海軍同僚の将軍ケリーが国土保安省としてトランプ政権に荷担しているんだよ。
ネオコンのチェイニーやマイケル・グリーン、ジョセフ・ナイが、米軍のトップだと思っていたら大間違いだ。

また、ＣＩＡの内部には３つの勢力があって、ブッシュやクリントンに与する勢力は、ＦＢＩによって、制圧されたといわれている。
つまりだ、ＣＩＡは一枚岩ではなく、人類を破滅に向かわせようとしていたグループは、ＦＢＩによって壊滅したんだよ。

日本の情報ばかり聞いていると、こういった焼きが回った論評を書くことになる。
　

壺三と会談したマティス。

ＣＩＡとはプロレスだろ、スケープゴートにしても力を奪う（予算を削る）ことはないんじゃない
産軍複合体を敵に回してる？スタッフの陣容を見たらかなり香ばしいのだが

　軍と大統領ではどちらが上司なのか？対等なのか？・・という問題なのかな？ｗ

　軍隊上がりの冷や飯食わされた経験豊富なＯＢを閣僚に抜擢したのがどういう意味なのか分かろう筈だが、方針の変更を受け入れられない軍幹部はクビにするだけである。

　日本がとやかく言ってもどうにもならん事だろうに、糞メディアのカネに操られてトランプ批判記事を書かされているとしか思えない内容だ。孫崎さん正気に戻って下さい。ｗ
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トランプはFBIから総スカンであり、

民主党のコーメイ長官喚問、メール問題徹底究明でトランプが辞任の窮地に。

CIAからもそっぽをむかれて、

なんとか押さえ込もうと、

安全保障会議」（ＮＳＣ）にバノンを送り込んだが、

バノンでは無理だ。

しかしそれを大衆に悟られないように外に原因をつくっては攻撃するというスタイルをとっている。それが続く限り既得権益層の利益は温存され続けるのかもしれません。

「アメリカ第一」とは米国の巨大資本の利益を一切に優先し、大恐慌の中で彼らだけが他の99％を犠牲にして生き延びるためのスローガン。

昨日、エクソンモービル(米石油大手)前会長、取締役のレックス、テイラーソンが、賛成５６、反対４３の賛成多数で承認された。

エクソンモービルは、ロシア、中東、樺太、カラ海、西シベリアの黒海のロシアの領地で、石油等の掘削をしているので、もちろん、テラーソンと、プーチンとのつながりは、とてつもなく深い。

その上、パナマ文書の暴露で、テラーソンの名前もその文書にあったそうである。つまり、ロシアに財産を隠し持っているという疑惑が持ち上がった。もちろん、テラーソンは、疑惑を否定した。

税金逃れで隠している者が、素直に、『はいそうです、ロシアに財産を隠し持っています』と馬鹿正直にいうだろうか、しかも、ロシアにかくまわれているお金なのだから、ロシアが裏切らない限り、アメリカは、手出しができない。
ロシアは、金持ちにとっての強力な金庫だ。

つまり、何が脅威かということだが、もし、テラーソンが、本当に、ロシアに隠し財産を持っているなら、テラーソンは、ロシアに、逆らうことはできない。
ロシア政府の意思に反すれば、ロシアにある隠し財産が暴露されてしまうだろう。だから、ロシアにイエスマンのテラーソンを、アメリカの国務長官を選んで、やばいのではないかということだ。

事実、テラーソンは、クリミア問題で、アメリカが経済制裁しているのを反対しているのだから、これも、速やかに、解除される運びとなるだろう。この経済解除は、議会で反対されるだろうから、何らかの、既成事実を作られ、ロシアの経済制裁解除というシナリオになると憶測する。

今回は、ロシアとの癒着を隠すために、トランプは、大統領令を使って、経済制裁解除はしないと考える。
もしそうすれば、CIAを始め、１５の情報機関が、ロシアの目標は、トランプを大統領にすることだったという見解を、肯定することになりかねないから。

また、テラーソン国務長官のもとでは、環境問題も無視されるだろう。
トランプは、１０日ほど前の大統領令で、石油発掘パイプラインの規制を解除した。つい１カ月ぐらい前まで、石油業大手の会長であり、取締役だったのだから、環境問題を誘発する恐れのある石油、石炭発掘の規制をなくし、その業界が有利になるように持っていくのは、当たり前だ。

エクソンモービルは、全世界にグローバルに展開している。テラーソンが、世界に顔が効くといえば、その通りだが、悪く言えば、全世界とも癒着があるということだ。

アメリカ共和党議員たち（富裕層代弁者たち）がこれまでも叫んでいたように、
トランプによるアメリカ・ファーストというのは、
アメリカ「富裕層・経営者・資産家・投資家」ファーストですが？

決してアメリカ国民ファーストではありません。
トランプ政策は労働者たちを苦境に晒しています。

レーガン政権にも増してトリクルダウン、規制緩和、美味しい巨大金融資本利権かな。前代未聞のダウ高値で富裕層、資産家、資本家、経営者たちの期待は高まるばかり。

【トランプ大統領・金融規制緩和に動く】トランプ政権の本性・格差拡大の方向

トランプ・アメリカ大統領の思考では、リーマン、ゴールドマン・サックスのような金融の暴走をそのままにすると、格差が広がり、世界経済そのものを壊して自分も滅びるとのロジックは理解不能なのです。

金融機関によるマネーゲームを抑えて、「不労の利益」を抑えないと格差が広がるばかりでなく、経済市場そのものを低迷させてしまいます。
日本のようにどれほど金融政策で資金を提供しても、ビジネスモデルが機能しなければ、資金の循環は滞ります。それには個人消費を持ち上げなければならないのです。

敵対関係にあるトランプ氏とCIA　〜仮に暗殺計画があったとしてもトランプ氏は生き延びる〜

2017/01/07 8:18 PM ドナルド・トランプ / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=121868（抜粋）

竹下雅敏氏からの情報です。

　下から順にご覧ください。トランプ氏は国政に関する発表を、ソーシャル・メディアを介して直接伝えることにするようです。このことで、主要メディアはその存在価値が無くなります。記事では、“エスタブリッシュメント側のメディアは情報操作、偏向報道ができなくなる”としています。米国民で、主要メディアの報道内容を信じている者は、今や少数派です。はっきり言って、主要メディアは存亡の危機に立たされているわけです。記事では、“このような状況下で、主要メディアがパニック状態で攻撃を繰り返しているのは当然”としています。
　真ん中の記事では、トランプ次期大統領はCIAの本部職員の数を減らすということです。米大統領選の時から、トランプ氏をペンタゴンとFBIが支持し、ヒラリー・クリントンをCIAが支持するという構図でしたが、この状態は現在でも変わっておらず、トランプ氏とCIAは敵対関係にあると言えるでしょう。
　この異常な状態を、冒頭の記事で、ポール・クレイグ・ロバーツ氏は次のように言っています。“トランプはこの諜報機関を刷新し、再組織する意図を持っている…こういうことを言った前の大統領、ジョン・Ｆ・ケネディーは… CIAに殺された” 。
　トランプ氏は自分に暗殺の危険があることを十分に理解しているようで、彼の身の安全はロシア人が守っているようです。この異常事態を、記事では、“これは驚くべき事では無いだろうか？ ”としています。
　通常ならこうした事は大きな話題になり、ニュース等で報じられるはずです。ところがこのような事は、“ごくわずかの代替メディア・サイトに載るだけ”であり、しかもそうした記事はフェイク・ニュースとしての烙印を押されるわけです。
　現在のオバマ政権とその背後にいる連中は、トランプ氏に消えてもらいたいと思っているはずですが、残念ながらそうはならないでしょう。私が見るところ、仮に暗殺計画があったとしても、トランプ氏は生き延びると思います。

（竹下雅敏）

（略）

トランプ氏、米情報機関再編の計画ーWSJ紙

転載元） Sputnik 17/1/5 （https://jp.sputniknews.com/us/201701053212150/）

トランプ次期大統領はCIA含む米国の情報機関の職員を削減し、国家情報長官の執務室を縮小する意向。ウォール・ストリート・ジャーナル紙がトランプ氏に近しい関係筋の情報として報じた。

「情報当局の世界は完全に政治に染まり始めているというのが、トランプ・チームの見解だ。それらは全てスリム化される必要がある。焦点となるのは機関の再編と相互作用のあり方だ」と関係者は述べた。

関係者は特に、トランプ氏がCIA含む本部の職員の数を減らし、同時に世界「各地」の情報機関職員の数を増やす予定だと指摘。

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引用元） 日本や世界や宇宙の動向 17/1/3

http://www.usapoliticstoday.com/president-trump-shut-mainstream-media/

　　↓
●Ooops... Error 404
Sorry, but the page you are looking for doesn't exist.

（概要）
１月２日付け

(前略)　

トランプ次期大統領は、国政に関する発表は主要メディアを介してではなくフェースブック、インスタグラム、ツイッターを介して行うと宣言しました。

(中略)　

ソーシャル・メディアを介して米国民に直接伝えられることになります。

(中略)　

大統領がツイッターを使うようになれば、主要メディアは大統領のメッセージを報道できなくなります。これは主要メディアの報道官から、ホワイトハウスに入りこむ特権を奪うことになります。

トランプ氏の新たな取り組みにより、エスタブリッシュメント側のメディアは情報操作、偏向報道ができなくなるため、トランプ氏は市民ジャーナリズム（独立系新聞社が繁栄する）の新時代の火付け役となるでしょう。

(中略)　

● 一般大衆が独立的な考えを持つことができる新たな時代が到来しました。
●このような状況下で、主要メディアがパニック状態で攻撃を繰り返しているのは当然でしょう。

(以下略)