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あちこちでのアメリカ戦闘の背後にある、さほど壮大ではない戦略
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2017年5月 3日 マスコミに載らない海外記事
2017年4月26日
F. William Engdahl
New Eastern Outlook
1月20日に、トランプ・プロジェクトが政権を握って以来、ワシントンによる世界中での戦争はかなり狂ってきている。疑問は、トランプ政権による世界中での劇的な軍事攻撃エスカレーションの背後に、一体本当の戦略があるのか否かだ。これは私の考えでは、決して世界平和のためにはならず、アメリカ合州国のために、世界のためにもならない。
まず、大統領の座についてわずか数週間後、新大統領は、海軍特殊部隊に、イエメン内戦での違法攻撃を承認し、イエメンで、CIAのアフガニスタン・ムジャヒディン分派の一つのテロ組織アルカイダを攻撃するための介入とされるもので、攻撃時に、シールズ隊員一名が死亡し、四人が負傷した。次が、4月7日のシリアの偽旗サリン爆弾という主張で、独立した国際的検証も無しに、シリアの正統な政府の主要空軍基地を破壊するため、アメリカ海軍が59発のアメリカ・トマホーク・ミサイルを発射する口実としてワシントンに利用された。亡くなったり、苦しんだりしている子供たちが映っているほとんどでっち上げのビデオと、不安なほど影響力のある娘イヴァンカ・トランプの嫌悪とされるものが口実にされた。
アメリカも調印国である国連憲章によれば、違法な行為である、ワシントンがシリア国内で行ったシリア攻撃後、世界がそれを吟味する暇もなく、4月13日には、アフガニスタンに対し、同様に違法な爆弾攻撃を行い、カルザイ元大統領によれば、無辜の一般市民が死亡したという。一見やぶからぼうに、トランプ大統領が、臆病のスラング表現、プッシー（弱虫）だと世界が考えないようにするための妙案として、アメリカ大統領は、MOABと呼ばれる、GBU-43/B 大規模爆風爆弾兵器、軍の言い方で「あらゆる爆弾の母」アメリカ兵器庫中最大の非核兵器爆弾の投下を承認し、洞窟内のISISテロリスト90人を殺害したとされるが、形勢を一変させるものとは程遠い。
更に、4月14日には、アフリカ司令部(AFRICOM)が、アメリカ第101空挺師団の兵士を、ハリウッド映画『ブラックホーク・ダウン』で映画化された不運な1993年のモガディシュの戦闘以来初めて、石油が豊富で地政学的に戦略的なアフリカの角にある国家ソマリアにアメリカ“現地部隊”を派兵するとワシントンが発表した。ソマリア覇権の口実はサウジアラビアが資金提供するアル・シャバーブ・ワッハーブ主義テロ組織を根絶することだ。
現在、アメリカ大統領は、北朝鮮と、精神的に不安定な33歳の-独裁者、金正恩を理由にした、彼のミサイルによる威嚇を口実に、武力での威嚇として、第七艦隊の艦船を朝鮮半島付近に配備し、もし中国が隣のならずものを“コントロール”できない場合には、アメリカによる通常兵器での対北朝鮮先制攻撃をするとツィートで脅している。
ハートランド地政学の基本
アメリカによる威嚇行動や、そう見えるこれらの気がかりな出来事は、決して思いつきではない。全て1945年以来、アメリカ基本的地政学戦略の核心だ。トランプ・プロジェクトなるものをワシントンに送り込むというアメリカの族長連中による決定を含め、全てが、さほど壮大とは言えないでイギリス-アメリカ世界支配戦略の一環だ。アメリカが引き起こした2008年世界金融危機以来の、益々攻撃的で、経済的に耐えがたいワシントンの政策に対して、中国、ロシアやユーラシアの大半やBRICS諸国を含む多くの他の国々は、彼らの経済的な安定性を破壊しつつあるアメリカ・ドル体制の代替策の創出を本気で開始している。
ロシアとEU、特にドイツとドイツ産業の間に巨大なくさびを打ち込むことを狙った、2014年2月のウクライナにおける露骨なアメリカ・クーデターへの対応として、ロシアは東方を向き始め、特に中国との経済・軍事協力を深めている。
中国国家主席習近平は、ロシアとロシアが率いるユーラシア経済連合-ロシア、ベラルーシ、カザフスタン、アルメニアとキルギスタンという五カ国の新興経済同盟、人口1億8300人、国内総生産4兆ドル以上の単一市場を、中国の超巨大一帯一路 (OBOR)港湾と高速鉄道インフラ・プロジェクトに参加するよう招くという対応をした。現在、中国のOBORは、ユーラシア全大陸に広がり、更に、西ヨーロッパやイラン、可能性としては他のペルシャ湾産油諸国、更にエジプトや、おそらくトルコまでにわたる。この何兆ドルの経済ネットワークが、世界の経済的重心を、ユーラシアへと移しつつある。更に、彼らは、中国とロシアが両国の中央銀行金準備を積み上げて、金に裏付けられた国家通貨という形で、ドルに対するもっともな代替策も作り出しつつある。
オバマ大統領の下、アメリカと、その族長たちや、ロックフェラーの顧問ヘンリー・キッシンジャーのような連中の地政学戦略家は、彼らがあらゆるものを失い、世界覇権を失う危機にあることを認識していた。2003年以来の、石油とガスが豊富な中東における大失敗のアメリカ戦争 特にアメリカが訓練したISISやヌスラ戦線テロリストに対するバッシャール・アル・アサドの軍事支援要求をロシアが大胆にも受け入れたことが、アメリカ・グローバル権力と影響力のたそがれが、のアメリカによる世界の石油とガス支配追求を深刻に動揺させている様子を示している。ワシントンは、故毛沢東が言った“張り子の虎”という言葉通りだと見なされ初めている。
小さな元アメリカ植民地、フィリピンの大統領ロドリゴ・ドゥテルテさえ、様々な形でワシントンにあからさまに逆らい、2016年末までに、中国とロシアとの同盟は、ワシントンから“離脱”を交渉している。ユーラシアの地政学的支配という見地から、もう一つの重要な国トルコも、特にCIAの手駒フェトフッラー・ギュレンのトルコ・ネットワークを利用した2016年7月のCIAクーデターの企み失敗後、アメリカ軌道を離脱して、ロシアとの和解に向かいつつある。EU各国は、ワシントンが命じたロシア連邦に対する経済制裁に益々うんざりしている。
ハートランドを支配するものは…
トランプ大統領最初の日々における様々な軍事行動とつながる戦略を理解するには、ほぼ一世紀前、第一次世界大戦後のドイツ敗北に続いて行われたヴェルサイユ“和平”交渉時に、イギリス地政学の巨匠、ハルフォード・マッキンダー卿が策定したイギリス-アメリカ地政学の基本原理を理解することが必要だ。
1919年の著書『デモクラシーの理想と現実』で、マッキンダーは、三つの短い文でイギリスと1945年以降のアメリカ外交政策の本質を明らかにしている。マッキンダーはこう書いていた。
東ヨーロッパを支配するものがハートランドを支配し
ハートランドを支配するものがワールド・アイランドを支配し
ワールド・アイランドを支配するものが世界を支配する。
マッキンダーにとって、ハートランドは、ロシアと中国と周辺諸国というユーラシアの広大な地域だ。東ヨーロッパは、ドイツ、ポーランド、フランス、ハンガリー、チェコスロバキア、オーストリアを含んでいる。ワールド・アイランドというのはヨーロッパ大陸から、全ユーラシア、更には、下方の石油の豊富な中東という広大な地域だ。
マッキンダーが亡くなる前の最後の地政学的エッセイは、ロンドンの王立国際問題研究所 RIIA、別名チャタム・ハウスの姉妹外交政策シンクタンク、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に招請されたものだった。CFRの『フォーリン・アフェアーズ』1943年7月号が“Round World and Winning of the Peace”と題するエッセイを発表した。エッセイで、アメリカ合州国が、世界覇権国として、イギリス帝国に取って代わると予測しており、マッキンダーは、ユーラシアをまたぐロシア- ソ連と、中国両国、そして可能性としてインドを、巨大なユーラシアのランド・パワーとして出現することを予想していた。マッキンダーはまた、数年後に、NATO、北大西洋条約機構となる、大西洋両岸のイギリス-アメリカ両国の勃興も予見していた。ヘンリー・キッシンジャーもズビグニュー・ブレジンスキーも、ハートランドを主張するマッキンダー・イギリス地政学信奉者だ。現在のトランプ軍事と外交政策は、私が他でも書いてきた通り、戦術の変化であって、決してユーラシアを地政学的に支配するというアメリカの基本大戦略の変化ではない。
当初、トランプの計画は、経済制裁で弱体化したロシアを、シリア支援と、イランと中国との事実上の協力を放棄するよう説得する狙いで、“二つの根本的に地政学上のユーラシアの敵国でも、弱い方”、プーチンのロシア連邦に言い寄ることだった。それが成功していれば、選択肢として、ユーラシア制覇の“王手詰み”になっていただろう。
私が以前に書いた通り、ロシア指導部が何であれ、イギリス-アメリカ地政学の基本という点では決して愚かではない。11月以降の初期の時期に、ロシアには、曖昧な約束と引き換えに、“アサドとシリアを裏切る”つもりがないことが明らかになると、“親ロシア”の国家安全保障問題担当大統領補佐官マイク・フリンは、ロシアに敵対的で、イランに敵対的で、中国に敵対的なH.R. マクマスター元大将に置き換えられた。現在、中国の習近平とトランプのフロリダ州サミット以降、ワシントンは戦術変更をしようとしているように見える。戦略ゲーム自体は不変だ。ハートランド、中国からロシアに至る広大なユーラシア大陸の支配。しかし、中国に対する圧力を緩め、非協力的なロシアやシリアやイランに対しては強化しようとしているようだ。
ワシントンの“ゲーム”、Brexit以降のイギリス-アメリカの新たな“特別な関係”をも要約するブレジンスキーの1997年の啓発的な著書『地政学で世界を読む―21世紀のユーラシア覇権ゲーム』から私が引用した、よく参照される記事が一つある。彼の著書で、はっきりマッキンダーに言及している、ブレジンスキーの文を引用しよう。
“アメリカが、ユーラシアをいかに‘運営’するかが極めて重要だ。ユーラシアを支配する国は、最も進んだ、経済的にも生産的な世界で三つある地域の二つを支配することになる。地図を一見すれば、ユーラシア全体を支配すれば、ほぼ自動的に、アフリカが、西半球とオセアニア(オーストラリア)を服従させ、地政学的に、世界の中央大陸の周辺化するのを意味することがわかる。世界の人々の約75パーセントがユーラシアに住み、企業活動の上でも、地下埋蔵量の点でも、世界の物理的な富の大半もそこにある。ユーラシアは、世界における既知エネルギー源の約四分の三を占める” (原書p.31)… ユーラシアを支配することができ、それゆえ、アメリカにも挑戦できるようなユーラシアの挑戦者が決して現れないようにすることが必須だ”(原書p.xiv)
2017年現在、トランプと将官閣僚の下での、アメリカのさほど大戦略ではないものは、1997年にブレジンスキーが書いた時のものと変わっていない。エネルギーの豊富な中東やアフリカにおけるあらゆる紛争、CIAのアラブの春、シリアのアサドに対する戦争、ウクライナにおけるクーデター、朝鮮半島で画策されているアメリカの緊張、南シナ海における中国の主張に対抗する日本の動きを駆り立て、シリアやリビアや中東でのアメリカによる戦争から、不安定化要因となる難民の流れを管理することによるEU操縦などは、ブレジンスキーが、ユーラシアの脆弱な外周の、このユーラシアの“暴力が浸透しているグローバル・ゾーン”の操縦と呼ぶものの一環だ。
これはうまく行くだろうか? その可能性は低い。とは言え、現在の世界の進展を逆転させようとする、特にユーラシアでの取り組みで、ワシントンは世界に同じ歩調をとらせるべく、いじめ、脅すのに、甘やかされた気短な駄々っ子のように、あちこちで戦争をしようとしているのは明らかだ。幸いなことに、2017年の世界は、マッキンダーがCFRとアメリカ外交政策支配層に助言した1943年や、ブレジンスキーが述べているように、アメリカ覇権が、1914年8月のイギリス帝国のものと同様の絶頂にあった1997年の世界とさえ、全く同じではない。
F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師で、プリンストン大学の学位を持っており、石油と地政学に関するベストセラー本の著書で、これはオンライン誌“New Eastern Outlook”への独占寄稿。
記事原文のurl：http://journal-neo.org/2017/04/26/the-not-so-grand-strategy-behind-america-s-warring-around/
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