天皇も国際金融資本の手先だしね：

1975年、昭和天皇はウィリアムズバーグに到着して後、2週間にわたってアメリカに滞在し、10月4日のニューヨークでロックフェラー邸訪問

アメリカのマスコミは連日大々的に報道し、新聞紙面のトップは天皇の写真で埋まった（在米日本大使館の職員たちは、その写真をスクラップして壁に張り出したという）。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%98%AD%E5%92%8C%E5%A4%A9%E7%9A%87

ロックフェラー３世邸を訪問、昭和天皇は余りの豪華な邸宅に驚いた様子であったが、ロックフェラー３世の「私どもの銀行の東京支店が皇居に近いからぜひ利用してください」という問いかけに「預ける方か借りる方か」と答えて、「どちらでも結構です」とロックフェラー３世に返されて一座は笑いの渦となったという。
http://blogs.yahoo.co.jp/success0965/12929545.html

皇皇后両陛下のアメリカ合衆国御訪問の御日程について
6月16日（木）
ロックフェラー家との晩餐会（ロックフェラー邸）

カトリック教徒になろうとした昭和天皇

「昭和天皇実録」を読む (岩波新書)
昨年公開された『昭和天皇実録』は、あまり新事実がないという評判だったので興味がなかったのだが、本書を読んで驚いたのは、戦後に昭和天皇がカトリックに改宗しようと考えていた事実だ。1948年には次期ローマ法王とされていたスペルマン枢機卿と面会し、改宗について相談している（当時は単なる儀礼的訪問と発表された）。

これは天皇が「現人神」だとするとありえない話で、靖国神社もカトリック教会に改造しなければいけない。しかし天皇はそういう矛盾を気にかける様子もなく、「こういう戦争になったのは宗教心が足りなかったからだ」と述懐している。つまり彼も、国家神道なんて宗教とは思っていなかったわけだ。

これは退位問題ともからんでいた。天皇自身は退位したいと考えていたようだが、皇太子が未成年なので摂政を立てざるをえない。しかしそれはむずかしいので、天皇は改宗して国家神道を捨て、戦争責任に決着をつけようと考えたらしい。今でも日本の「保守派」には天皇制＝国家神道＝靖国神社と信じている人が多いが、天皇は信じていなかったのだ。
http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51969028.html

日本は第2次世界大戦の前からウォール街やシティに従属していた。ウォール街の代理人、例えばハーバート・フーバーのような人物なら日米主従関係は安泰だったのだろうが、1932年11月の大統領選挙でウォール街と対立関係にあったニューディール派のフランクリン・ルーズベルトが当選してしまった。
　投票から3カ月後、大統領就任式が17日後に迫った1933年2月15日にルーズベルトはフロリダ州マイアミの集会で銃撃事件に巻き込まれている。レンガ職人のジュゼッペ・ザンガラが撃った弾丸はルーズベルトの隣にいたシカゴ市長に命中、市長は死亡している。動機は何なのか、本当は誰を狙ったのか、背後関係はあるのかなど調べることはあったはずだが、銃撃犯から何も聞き出さないまま、ザンガラは3月20日に処刑されてしまった。

　1933年から34年にかけてJPモルガンを中心とするウォール街の大物たちがルーズベルトの排除を狙ったクーデターを計画していたことはスメドリー・バトラー退役少将の議会証言で明らかにされている。バトラー少将の知り合いだったジャーナリストのポール・フレンチはクーデター派を取材、「コミュニズムから国家を守るため、ファシスト政府が必要だ」と言われたと議会で語っている。
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201701250000/

かつて、経済が破綻した日本は1931年9月に柳条湖事件（南満州鉄道の線路を日本軍が爆破した偽旗作戦）を引き起こして中国を本格的に侵略しはじめ、満州国なる傀儡国家を築いて略奪体制を整えた。資源は略奪対象の重要部分ではあるが、一部にすぎない。
　第2次世界大戦前、日本経済の苦境はウォール街の巨大金融資本にとっても深刻な問題だった。関東大震災以降、多額の資金を日本へ投入していたからだ。

　その金融資本の中心的な存在がJPモルガンだが、そのJPモルガンが担いでいたハーバート・フーバー第31代大統領は1932年の選挙で再選されず、ニューディール派のフランクリン・ルーズベルトが選ばれてしまう。ルーズベルトは支配階級の出身だが、自身が病気で下半身不随になってから弱者に目を向けるようになり、巨大企業の活動を制限し、労働者の権利を認めるという看板を掲げていた。

　一方、フーバーはスタンフォード大学を卒業した後、鉱山技師としてアリゾナにあるロスチャイルド系鉱山で働いていた人物。利益のためなら安全を軽視するという姿勢を見込まれて出世したという。（Gerry Docherty & Jim Macgregor, “Hidden History,” Mainstream Publishing, 2013）

　1932年11月8日の投票で勝利したルーズベルトだが、翌年の2月15日にフロリダ州マイアミで演説中に銃撃される。その際、隣に立っていたシカゴ市長のアントン・セルマクが殺されているが、ルーズベルトが狙われていた可能性も小さくない。銃撃したジュゼッペ・ザンガラは3月6日、大統領就任式の2日後に処刑されてしまった。事件の背景などは詳しく調べられていない。

　大統領就任後、ルーズベルトを排除しようとする計画がウォール街で立てられている。スメドリー・バトラー退役少将の議会証言によると、1934年の夏に訪ねてきた「コミュニズムの脅威」を訴える人物は巨大金融資本が派遣した使者だった。

　彼らはルーズベルト政権を倒すためにドイツのナチス、イタリアのファシスト党、フランスのクロワ・ド・フ（火の十字軍）の戦術を参考にし、新聞を利用して大統領を攻撃してクロワ・ド・フのような50万名規模の組織を編成、大統領をすげ替える計画だった。

　しばらくの間、バトラーはクーデター派と接触し、その計画内容を聞き出した上で申し出を拒否する。その当時、アメリカ軍の内部で強い影響力をもっていたバトラー少将の説得にクーデター派は失敗したのだ。50万人の兵士を利用してファシズム体制の樹立を目指すつもりなら、自分はそれ以上を動員して対抗するとバトラー少将は通告したという。

　バトラー少将の知り合いだったジャーナリストのポール・フレンチもクーデター計画について議会で証言している。彼によると、クーデター派は「コミュニズムから国家を守るため、ファシスト政府が必要だ」と語っていたしている。（Public Hearings before the Special Committee on Un-American Activities, House of Representatives, 73rd Congress, 2nd Session）

　反ルーズベルトの動きは民主党の内部にもあった。デュポンや「右翼実業家」から資金の提供を受け、「アメリカ自由連盟」なる組織を設立している。1972年のジョージ・マクガバン候補に対する民主党内の動き、あるいは現在のドナルド・トランプに対する共和党内の動きと似ている。

　1935年にバトラー少将はFBIのJ・エドガー・フーバー長官に接触してウォール街の計画を説明したが、起訴するために必要の証拠はなく、自分には捜査を命令する権限がないとして断っている。（Peter Dale Scott, “The American Deep State,” Rowman & Littlefield, 2015）

　そのFBIは1940年にポール・ニッチェとナチスとの関係を調査、ニッチェはネルソン・ロックフェラーの米大陸問題調整官室へ逃げ込んだ。大戦後の1947年にニッチェはCIAの創設させた国家安全保障法を執筆、また1970年代、ジェラルド・フォード政権でデタント（緊張緩和）派が粛清された際の黒幕は彼だった。

　1945年4月、ドイツが降伏する前の月にルーズベルト大統領は急死、ウォール街がホワイトハウスを奪還した。ルーズベルトが死ぬ前からOSSのアレン・ダレス（ウォール街の弁護士）はナチスの幹部たちと接触、ルーズベルト大統領が死亡してからはナチスの幹部や科学者、協力者を逃亡させて保護、さらに雇用する。

　冷戦がアメリカの姿勢を変えさせたのではなく、こうしたアメリカ支配層の一貫した政策が冷戦を生み出したと言うべきだ。第2次世界大戦後、こうしたアメリカの支配層に立ち向かった大統領はジョン・F・ケネディくらいだろう。

　なお、1932年から真珠湾攻撃まで駐日大使を務めたジョセフ・グルーはJPモルガンの総帥（ジョン・ピアポント・モルガン・ジュニア）の義理の従兄弟で、戦後は日本を「右旋回」させるジャパン・ロビーの中心的な存在になっている。

　ニュルンベルクの「国際軍事裁判」にしろ、東京の「極東国際軍事裁判」にしろ、基本的にファシズムを支持していたアメリカの支配層が大戦前の権力秩序を維持するために実施したセレモニーにすぎない。その延長線上に現在のファシズム的な状況はあり、圧倒的多数を占める庶民の富が奪われるのは必然だと言える。
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201703010000/


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アラシ

戦前の日本はウォール街、つまりアメリカの巨大資本に支配されていた。
その切っ掛けは1923年の関東大震災。その復興資金を調達するため、日本政府はアメリカの巨大金融資本、JPモルガンに頼ったのだが、それ以降、日本はウォール街の影響下に入り、最近の用語を使うならば、新自由主義を導入する。

　その当時、日本で最もJPモルガンと親しくしていたのは井上準之助だと言われている。「適者生存」、つまり弱者切り捨てを主張していた井上がJPモルガンとの関係を深めるのは1920年の対中国借款交渉以降。浜口雄幸内閣と第2次若槻礼次郎内閣で大蔵大臣を務めている。

　1932年までの日米関係は基本的に今と同じで、日本政府の新自由主義的政策は不況を深刻化させた。そのころ、東北地方では娘の身売りが増え、欠食児童、争議などが問題になっている。支配層は裕福になり、庶民は貧困化、つまり貧富の差が拡大している。

　こうした政策を推進した浜口雄幸首相は1930年11月に東京駅で銃撃されて翌年の8月に死亡し、32年2月には大蔵大臣だった井上準之助が本郷追分の駒本小学校で射殺された。その翌月には三井財閥の大番頭だった団琢磨も殺され、5月には五・一五事件が引き起こされている。そして1936年2月には二・二六事件だ。

　ウォール街の戦略に従うならば、攻撃する相手はソ連。1939年に日本軍は中国東北部とモンゴルの国境地域でソ連軍と衝突している。ノモンハン事件だ。参謀本部と陸軍省の意向に反して関東軍が戦闘を拡大したが、ソ連軍の機械化部隊が攻撃で日本軍は壊滅してしまった。このソ連軍との衝突は日清戦争、日露戦争、韓国併合、シベリア派兵、満州事変という流れの中で引き起こされている。
　グルー／JPモルガンという座標軸で流れを見るならば、松岡も岸も井上も浜口もウォール街の傀儡にすぎない。
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201609040000/

広島に原爆投下させたのも昭和天皇の直接の指示だった

アメリカのロックフェラー、モルガンという巨大な財閥が戦前の世界金融を支配していた。　

ロックフェラーとメロン両財閥は共同作戦をとり、ウラン爆弾の開発に乗り出した。すると少し遅れて、モルガン財閥もデュポンという巨大な化学トラストと組んで、プルトニウム爆弾の製造に着手した。ここに、新しくてしかも巨大な軍需産業が出現したのである。

ウラン爆弾は、ウラン238からウラン235を抽出し、このウラン235を使い原爆を製造する。プルトニウム爆弾は、ウラン238から原子炉を用いてプルトニウム（引用注：に変換後）を抽出し、これを使って原爆を製造する。

ウラン爆弾の製造は一九四五年の春には完成していた。しかし、プルトニウム爆弾の製造は遅れた。しかも、核実験しなければ実用の可能性があやぶまれた。一九四五年七月十六日、プルトニウム爆弾の実験がようやく成功する。時あたかも、トルーマン大統領とチャーチル首相(英国)、スターリン首相(ソ連)がポツダム会談をしていたときであった。

この実験が遅れたために、プルトニウム爆弾の完成が遅れたために、日本の降伏も遅れたと私は書いた。それは、核兵器カルテルのために日本の敗戦が遅れたことを意味するのだと私は結論した。

この原爆製造と投下の総指揮をとったのは、陸軍長官ヘンリー・ステイムソンである。彼はモルガン財閥の一員でもある。　アメリカのみのためではなく、モルガンのために、国際金融寡頭勢力のために、要するに核兵器カルテルのために、スティムソン陸軍長官は原爆投下の総指揮をとったのである。

そのために、スティムソンは日本の「あるルート)」を通して昭和天皇との秘密交渉を続けた。原爆を完成し、これを広島と長崎に落とすまで、天皇に敗北宣言をさせなかったのである。

無条件降伏とは、原爆を落とすために考え出されたアメリカの謀略であった。何も知らない日本人は完全にスティムソンと天皇に騙されたのである:

「あるルート」 = ヘンリー・ステイムソン → ジョセフ・グルー
→ ヨハンセングループ( 吉田茂， 牧野伸顕， 樺山愛輔， 白洲次郎，岡田啓介, 米内光政) → 貞明皇太后 → 昭和天皇

第二次大戦末期、米国そしてロスアラモス研究所は、日本が米国に降伏の準備を行っているのを知りながら広島・長崎に原爆を投下した。　

ロスアラモスの目的は、原爆兵器の効果を広島・長崎で「人体実験」する事にあった。

米国は日本に対し戦争で勝つ事は十分に知った上で、人体実験のために広島・長崎に原爆を投下した。　何故ならロスアラモスもFEMAも、新型兵器の効果とそれが「どの位抵抗心を失わせ支配を容易にするか」の実験、研究を元々専門にした機関、つまり「心理戦争局」だったからだ。
http://satehate.exblog.jp/9318506/

アメリカ合衆国ご訪問（平成6年）
天皇皇后両陛下のアメリカ合衆国御訪問について 平成6年3月18日

かねてより，アメリカ合衆国大統領閣下夫妻から，天皇皇后両陛下に対し同国を御訪問になるよう招請があった。

ついては，我が国と同国との友好親善関係にかんがみ，本年夏，両陛下に同国を公式に御訪問願うことといたしたい。

御日程については，今後アメリカ合衆国政府と協議の上決めることとなるが，6月10日東京御出発で，2週間余となる予定である。

天皇皇后両陛下のアメリカ合衆国御訪問の御日程について

主要行事

6月16日（木）
ロックフェラー家との晩餐会（ロックフェラー邸）
http://www.kunaicho.go.jp/activity/gonittei/01/gaikoku/h06america/eev-h06-america.html

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アラシ