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次々新税!安倍晋三は国民を税で締め殺す気か? 
http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/189.html
投稿者 赤かぶ 日時 2017 年 11 月 22 日 00:39:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 


次々新税!安倍晋三は国民を税で締め殺す気か?
http://85280384.at.webry.info/201711/article_161.html
2017/11/22 00:26 半歩前へ


▼次々新税!安倍晋三は国民を税で締め殺す気か?


 総選挙の時にはおくびにも出さなかった新税を、選挙で勝った途端、安倍政権が次々と打ち出してきた。大企業や超富裕層には優遇を、大衆には増税を押し付ける安倍政権。安倍晋三は国民を税で締め殺す気か?

日刊ゲンダイが伝えた。
 ギョットするのは、これまで聞いたことがない「新税」構想が相次いでいることだ。その一つが総務省が創設しようとしている「森林環境税」。森林整備の財源とするため、年間1人あたり数百〜1000円を住民税に上乗せして徴収する案が浮上している。対象は住民税を納めている約6000万人。仮に1000円上乗せされたら600億円の増税になる。

 立正大客員教授で税理士の浦野広明がこう言う。
「日本人は“環境保全のために使う”などと言われると増税に納得してしまいがちです。しかし、名目が何であれ森林環境税は住民税増税そのものです。

 徴税額が一律となれば、消費税と同じように低所得者にとって重い負担になる税金となります。しかも使途を限定する特定財源は、役所が税収を使い切ろうとするため、ムダなバラマキにつながりやすい側面があります」

 一方、観光庁は約4000万人の旅行者を対象に1人1000円を徴収する「出国税」(観光税)の創設を打ち出した。航空チケットなどに上乗せし、19年度にも導入する見通し。観光庁はこれで400億円の税収増を見込んでいる。

 また、財務省は「たばこ増税」を画策。来年10月から4年間かけて1本あたり3円増税しようとしている。実現すれば1箱(20本入り)60円の増税となる計算だ。たばこを毎日1箱吸う喫煙者は年額2万1600円の負担増。

 JTによると現在の喫煙人口は2027万人。増税した分、喫煙者は減るかもしれないが、ザッと4300億円の増税になりそうだ。森林環境税、出国税と合わせて5300億円もの大増税である。

 トドメはサラリーマン増税だ。財務省は会社員の給与収入から差し引く給与所得控除を縮小する一方、フリーランスなどの全納税者に適用する基礎控除を引き上げようとしている。今は38万円の基礎控除額を50万円程度にアップし、給与所得控除を最大220万円から188万円程度に引き下げる案が有力視されている。

 前出の浦野が財務省案を基に試算したところ、年収800万円のサラリーマンは年5万6800円、年収900万円の人は年6万1700円の増税になるという。国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、15年度の年収800万〜1000万円未満の給与所得者は216万人いる。計1200億円の増税だ。

 「増税ラッシュは今後ますます加速しそうです。財務省は“高所得者が優遇されている制度を改正する”という理屈でサラリーマンの給与所得控除を縮小するつもりだが、だったら累進課税を強化すればいいだけの話。

 給与所得控除縮小に目をつけた財務省は、まず年収800万円世帯の増税で様子を見て、国民から大きな反発がなければ年収600万円、年収500万円……と段階的に引き下げるつもりでしょう。いずれ控除を全廃し、今は低所得で非課税の世帯からも税徴収しようとするはずです」(浦野広明)

 東日本大震災の復興増税でもバラマキが批判された。役所が予算を増やして焼け太るための便乗増税を許すな。  (以上 日刊ゲンダイ)


 

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コメント
 
1. 2017年11月22日 06:35:11 : 3W6sVaq4EU : 7mcAPyo3@F4[2]
殺したりはしません、

一億総奴隷化社会の実現こそ、
美しい「ニポンヲトリモロス!」
ことなのです・・・
と、シンゾーぼっちゃんが申しております。


2. 2017年11月22日 08:40:37 : NidJqd5yyc : tPhEPOq_EJY[1]
そのうち
「大日本帝国税」
なんてわけのわからない税ができたりして・・・・・。

3. 2017年11月22日 09:04:38 : JQyLUS6I3s : jhc@EFCEbRQ[1]

 大増税と軍事費は不即不離の関係にあるが、これを歴史上に見れば、開戦前夜東条新内閣の16年度一般会計歳入予算なんかが好例だ。臨戦態勢強化を理由に、直接・間接両税に亘る一大増税が実施されたが、そのポイントを見れば、税率引き上げは、酒税・清涼飲料税・砂糖消費税・物品税・遊興飲食税・入場税・通行税・建築税・骨牌税・印紙税の10項目が税率大幅引き上げがなされ、又従来除外されていた品目も新たに課税されることになった。誰もが温泉でいい気分になりたいが、入湯税払うときはゲンナリじゃが、こんたな税も軍事費増強念頭に課税されるようになった。物品税を見れば、新たに多くの物品に課税されるようになったし、遊興飲食税では、5円以上の宿泊料に対し20%〜30%の課税がきめられた。
  今回増税計画も、軍事費増加と密接関係じゃが、今回の特色は、ゲエコクのポンコツ兵器一大購入計画を念頭においてることだろう。オスプレイ270億円は既に支払ちゃったが、陸上イージスとか、米ポンコツ戦闘機とか、何千億円あっても足りない、ゼニが羽が生えたように飛んでいくそれを賄うための一大増税計画だ。トラは我が国からゼニを毟り取るためにやって来たが、ゲリゾウが支払い確約したので、それで議会を説得し、ようやく大幅減税法案成立できた。日本からゼニがくるからシンペエすんなつう分けだ。割り食うちゅか、馬鹿見るんは、税を負担する日本国民だけだ。
 大増税ちゅうときは、軍事費増と関連すべきだし、その延長上に戦争がある。ゲリゾウやヒョットコにとっては、戦争は旨みがあるが、こんたな方向を許してはダメだ。

4. 2017年11月22日 09:50:35 : LY52bYZiZQ : i3tnm@WgHAM[-3508]
2017年11月22日(水)
主張
来年度税制「改正」
失政のツケ増税に転嫁するな

 年末に向け、来年度(2018年度)の税制「改正」の検討が始まります。政府の税制調査会は20日これまでの議論の中間とりまとめを行い、自民党と公明党の税制調査会は今週、それぞれ総会を開いて議論を本格化させます。検討に上っているのは所得税の給与所得控除や基礎控除、年金控除の見直し、たばこ税の増税、「森林環境税」や「観光促進税」(出国税)の創設などです。大企業や大資産家への応分の負担を考慮すべきで、国民の負担増につながるものは国民の声を踏まえた慎重な検討が必要です。財政破綻のツケを国民に押し付けるのは許されません。
消費税増税強行に先立ち

 見過ごせないのは安倍晋三政権の5年近い経済政策「アベノミクス」の失政で経済が停滞、税収も伸び悩み、再来年の19年10月からは消費税の8%から10%への引き上げ強行が準備されていることもあり、それに先立つ18年度中に所得税の控除見直しやたばこ税の増税、新税の創設など考えられる限りの税制「改正」に着手しようという意向があることです。自民党税制調査会の宮沢洋一会長は、18年度だけでなく、19年度、20年度も視野に入れて所得税などの「改正」を進めたいとインタビューで答えています。

 安倍首相が政権に復帰してから進めてきた「アベノミクス」によっても経済の立て直しは進まず、14年4月からの消費税の増税もあって暮らしも経済も破綻しており、税収は伸び悩み、財政はいよいよ悪化しています。安倍政権は20年度までには国の財政のうち国債の返還などに充てる費用を除く経常支出を借金に頼らず税収で賄うようにする「プライマリーバランス黒字化」を目標に掲げていましたが、今では借金が増えすぎ、先週の安倍首相の所信表明演説などで口にもできなくなっています。

 政府・与党の税制調査会が再来年の消費税増税を待ちきれず、一斉に増税や新税の検討を始めようとしているのも、財政赤字の深刻化を示すものです。10月の総選挙の結果、自民党と公明党の安倍政権の与党で300議席を超え、参院と並んで衆院でも3分の2の議席を確保したことも背景にあります。増税や新税を検討する一方、法人税については財界の強い要求で、さらに減税すべきだとしているのも政権のおごりの表れです。

 政府・与党は給与や年金の一部を課税所得から差し引く給与所得控除や年金控除の見直しと一律38万円となっている基礎控除の引き上げを「高所得者」への課税強化のように言いますが、今後の線引き次第では中低所得者にも増税になります。年金者はもちろん、低所得者への控除の見直しは生計費非課税の原則に反します。
応能原則踏まえた改革を

 たばこ税の増税や「出国税」など新税の創設も、経済失政のツケを押し付ける、取りやすいところから取るやり方では問題です。来年度3%以上賃上げした企業に法人税を軽減する「賃上げ促進減税」の検討も浮上していますが、中小企業はともかく大企業は減税しなくても、巨額の利益や内部留保で賃上げが可能です。

 税金はもともと、負担能力に応じて負担してもらう応能負担が原則です。失政の責任を国民に押し付け、国民に負担を転嫁する安易な増税は、まさに本末転倒です。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik17/2017-11-22/2017112201_05_1.html


5. 2017年11月22日 10:08:02 : UjWUhXp1Wc : cyFSHFB3Kbc[1]
たばこ税増税はともかく海外に行くのも年収500万も金持ちの部類なんだから
有るところから取るというのにマッチしてるんじゃないの

6. 2017年11月22日 11:30:14 : LY52bYZiZQ : i3tnm@WgHAM[-3503]
〖三橋貴明〗おはよう寺ちゃん11月22日 政治経済最新情報 日本の食料安全保障問題「もう手遅れ?」日本の恐るべき状況・・“クールな政治”
クールな政治チャンネル
2017/11/21 に公開
https://www.youtube.com/watch?v=ZXxyVrBqj_A

7. 2017年11月22日 12:32:55 : xbNz884bqA : W5nv19u2fzg[9]
> ギョットするのは、これまで聞いたことがない「新税」構想が相次いでいることだ。その一つが総務省が創設しようとしている「森林環境税」。森林整備の財源とするため、年間1人あたり数百〜1000円を住民税に上乗せして徴収する案が浮上している。対象は住民税を納めている約6000万人。仮に1000円上乗せされたら600億円の増税になる。

日本の土地の地籍の半分が把握できないと言われている[1]。
当然、土地の不動産税も納められていないだろう。
そのような土地の維持に新たな税金を納めさせるのは非合理的である。

不動産税を納めていない土地は、期間を定めて、例えば20年間、国または地方自治体に所有権が移転するように法律を作る、または改正すべきである。
国または地方自治体に所有権が移転した土地は、希望する者に貸し出すか売却すれば良い。
そうすれば土地は有効に利用され国または地方自治体には不動産税が入り、国はより豊かになる。

新しい土地管理の制度を作らないのは、政府および国会議員の怠慢である。

[1] 日本の土地の地籍
半分が把握できず
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/1206
 増加する森林売買の背景には、採算の取れない山を手放すしかない所有者の苦渋の選択と、底値の山に様々な価値を見出した投資家の思惑がある。

 日本は資源のない国だと言われるが、実は国土の67%を森林が占め、水や空気や土壌といった生存の基盤としてのいわば21世紀型の資源に関しては世界でも指折りである。
長引く林業低迷で19年連続で地価下落が続く日本の山は、グローバルな資源争奪戦の視点で見れば「買い」なのだ。


8. 2017年11月22日 13:31:15 : xxEDax1S0M : OB7VCEukQjI[577]
空港税だの森林税だの、新税取り立ての仕組みをどんどん開発しつつある。

9. 2017年11月22日 14:19:09 : LY52bYZiZQ : i3tnm@WgHAM[-3497]
もういい加減にして! 選挙で勝った途端、安倍政権が増税ラッシュ
報道20XX
2017/11/21 に公開
https://www.youtube.com/watch?v=rpZeIUq-Qjo

10. 地下爺[930] km6Jupbq 2017年11月22日 18:10:13 : F8wPZQzmYo : F4K4j5cqXzU[602]

「 親 族 の   に よ る 親 族 の た め の 政 治

  を 推 進 し よ う じ ゃ あ り ま せ ん か !! 」

                     by やまぐち なつお@頭狂都

[32初期非表示理由]:担当:重複コメント

11. 地下爺[933] km6Jupbq 2017年11月22日 19:38:25 : F8wPZQzmYo : F4K4j5cqXzU[605]
訂正します。

「 親 族 の 晋 三  に よ る 親 族 の た め の 政 治

  を 推 進 し よ う じ ゃ あ り ま せ ん か !! 」

                     by やまぐち なつお@頭狂都



[32初期非表示理由]:担当:重複コメント

12. 2017年11月23日 14:59:30 : JYWyooyZrE : KHEP58W_05U[151]
独裁者安倍晋三は11さんの言う様に自分と親族の為の政治しか頭にない、国民のこの字も頭にない、この5年間の安倍政権を見れば一目瞭然、歴代総理にもない100か国以上の夫婦そろって外遊三昧、昭恵夫人に5人もの秘書をつけそれが公になったら3人にした、それでいて私人だと言い張る。官房機密費を使いマスコミに会食三昧、悪口を言わせない為、人事権まで握り官僚を支配し警察、検察、司法思いのまま、どんな罪を犯そうが違法をしようが咎めない、安倍友には国有財産も税金もタダてくれてやる。自分に反する者は権力を使い潰し貶める。独裁者特有の人間だ。

13. 2017年11月23日 18:17:23 : 1RFEkLSxKM : GDNH4KJh0Mc[1569]
増税しといて
自分達は年金くれとか
調子に乗るなと言いたい

14. 2017年11月25日 02:07:25 : SHqK28lYEU : zf4NDhHNGKo[563]

民進党籍残し政党交付金 「無所属の会いかがわしい」

産経ニュース2017.11.24 21:51更新
http://www.sankei.com/politics/news/171124/plt1711240038-n1.html

10月の衆院選の際に民進党を離党した無所属の鷲尾英一郎衆院議員(新潟2区)は24日、産経新聞の取材に、民進党籍を残す衆院会派「無所属の会」について「民進党籍を持ち、党幹部もいる。党の政党交付金を受け取れる。いかがわしい。堂々と『民進党』と名乗るべきだ」と批判した。

 税金を原資とする政党交付金の交付額は、国会議員数と直近の衆院選や過去2回の参院選の得票数で決まる。民進党は10月の衆院選に候補者を擁立しなかったが、今月上旬、交付金額を計算する根拠となる議員数を「衆院14人と参院46人」と総務省に届け出た。

 民進党幹部によると、衆院議員14人のうち「無所属の会」が11人で、岡田克也常任顧問や原口一博副代表といった民進党幹部も含まれている。民進党組織委員会によると、14人は民進党の支部長のままだ。同党支部には例年、政党交付金として党から1000万円が支給されており、14人は受給資格があるという。

 会派に所属していない鷲尾氏は「無所属の会の議員に『カネは大丈夫か』と心配された。有権者は、無所属というなら退路を断って孤独な戦いを挑むと考える。『実は民進党籍があって、カネをもらっている』とは、普通なら口が裂けても言えない」と述べた。

 その上で「無所属の会という名前は異常だ。民進党に所属している。世間が分からないのをいいことに、無所属という看板のイメージを利用するのはやめたほうがいい」と語った。


15. 2017年11月27日 00:57:32 : SHqK28lYEU : zf4NDhHNGKo[566]

民進党・小西ひろゆき、また政治資金で自著を260万円分購入 ボールペン字口座も政治資金で受講

h ttp://ksl-live.com/blog12329

http://ksl-live.com/wp-content/uploads/2017/11/5e73345badcb88627b95a62128577148-1024x723.jpg
http://ksl-live.com/wp-content/uploads/2017/11/ff488f5c61d34087bdc05aa2fbd22253-1024x690.jpg
http://ksl-live.com/wp-content/uploads/2017/11/367ffd5874679f741faae767e2af7c21-1024x669.jpg

民進党の小西洋之議員が、自身の著作本260万円分を政治資金で購入していたことが判明した。
政治資金管理団体「小西ひろゆき後援会」の平成27年分の政治資金収支報告書によると、出版社(株)八月書館から三回に分けて自著1461冊を購入し2,366,820円を支出、WAVE出版からは235,000円(冊数不明)分の自著を購入し支出している。合計金額は2,601,820円となる。
小西ひろゆき議員がまた政治資金で自著を260万円分購入、過去に300万円分購入を指摘されても懲りず
出典:平成27年分「小西ひろゆき後援会」政治資金収支報告書
小西洋之議員は2014年にも300万円以上も政治資金で自著を購入していることが指摘されていたが、その際にも「自費出版本を購入するのは問題ない」としており、今回も同様の認識で支出したのだろう。
参考:「クイズ質問」の民主・小西氏、政治資金で自著“爆買い” – 産経ニュース
※今回の自著購入も産経系列の媒体で昨年の公開直後に触れられている。

小西洋之議員は、この他にも「実用ボールペン字講座受講料」として31,000円を前年に続いて政治資金から支出している。

小西洋之議員が購入した自著とは?

今回、最も多く購入しているのが(株)八月書館から出版された「私たちの平和憲法と解釈改憲のからくり」で、1461冊×1620円の2,366,820円も計上している。
私たちの平和憲法と解釈改憲のからくり

もう一つの購入先であるWAVE出版からは235,000円分購入しているが、その内訳は不明。同社からは過去に政治資金で購入して産経新聞に指摘された「いじめ防止対策推進法の解説と具体策」と、「日本を戦争する国にしてはいけない~違憲安保法案「ねつ造」の証明~」が出版されている。

いじめ防止対策推進法の解説と具体策

日本を戦争する国にしてはいけない~違憲安保法案「ねつ造」の証明~

ボールペン字講座も政治資金で受講

どう考えても政治資金で支出するものではない。
小西ひろゆき議員がまた政治資金で自著を260万円分購入、過去に300万円分購入を指摘されても懲りず2
福島瑞穂議員ほどのベテランでも、超絶ヘタクソな字で堂々としています。これは「実用」と銘打たれているが政治資金で支出する必要のない「趣味」の範疇だろう。

未だ亡命先が決まらず、日本をうろついているからこういう指摘をされるのだ。今後、どこかの国へ亡命するのだろうが、残った政治資金を派手に散財するのだけはやめて欲しい。
もうじき次の収支報告があるが、楽しみでならない。


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