欧米メディアの常識ではあり得ないだろう。
記者クラブメディアの黒幕がすでに異常なのだ。
それに輪をかけて狂っているのが、日本をナチス政権にしたいＡ級戦犯の孫だ。

「史上初めてヒトラーがかくも権力を持ち、暴力的行為を成し得たか、
それはマスコミュニケーションという強大な武器を手にしていたからである。」
と言われている。

そもそもゴミウリ＝ＣＩＡのエージェント（と言えば聞こえは良いが要するに「洗脳と使い走り」）である。

ナベツネが変わったのではなくアメリカがアベはもう用無しということ。

そら低能アベの内政外交を見れば誰も相手にしないだろう。

ましてや職権を乱用して犯罪まみれの男だと世界から見捨てられているのだ。

読売の記事や放送がニュース女子や虎ノ門ニュースに客を取られると困るからだよ。

アメリカＣＩＡの出先メディアの読売が変わったわけじゃないだろう。

彼らにとって晋三が都合わるくなっただけ。

晋三は読売をつぶしてくれるなら、それはそれは良いことだ。

読売がずっと日本の味方なんてのは信じてないから。

渡辺恒雄氏が最近、安倍首相との「対決」を決めたと噂される理由
巨人開幕戦は一緒に観たけど…
長谷川 学

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/55106
　

＞米国の意向を受けて、ナベツネが安倍を呼び出して、駐日大使と一緒に安倍を責め立てたのかな？　安倍首相　ハガティ米大使夫妻と野球観戦　渡辺恒雄氏同席https://t.co/qpbin4kakT
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トランプ政権による大掃除が、日本の「利権と腐敗の嘘メディア構造」をターゲットにしたのかも。
安倍首相が唱える「放送事業見直し」の発案ルート＿そもそも安倍や安倍官邸で発案できるはずもない。

１＿旧軍産・ユダ金・米国ＣＩＡの発案であれば、放送法4条を使って報道統制をしてきた実績があり、撤廃を指示するなどあり得ない。また、ＣＩＡポダム読売も反対していることから、まず考えられない。

２＿嘘メディアを攻撃してきたトランプ政権・横田将軍・日米合同委員会のルートが考えられる。
・記者クラブ制度・電波法4条・新規参入を許さない電波利権構造など、日本の情報空間は権力と癒着し、閉塞的であり、事実を伝えない（内閣支持率、選挙の不正、不正選挙裁判など）。特にトランプ大統領に関する情報は、ＣＮＮを始めとした嘘メディアの情報をそのまま流し続けている。
・加えて、嘘メディアの洗脳と開票不正によってカルト安倍自公政権を不正に成立させ、強大にさせ、日本製のミサイル危機を利用して日米の人殺し軍産を喜ばせてきた。さらに、イラク・南スでの自衛官戦死も隠蔽を続け、憲法改悪さえ強行しようとしている。それに手を貸してきたのがメディアの情報隠蔽と利権構造であり、放送法4条を根拠とした権力の恫喝である。民主主義国家においてメディアに「政治的公正」を求めること自体がナンセンスである。
・「インターネットと放送の垣根をなくしインターネット事業者の番組制作参入を容易にする」ことで日本の情報空間が開かれたものになり、腐敗権力と利権構造・利権集団のダメージにつながることは間違いないだろう。しかし、犬ＨＫがそれを好機としてＴＶを持たないＰＣ所有者にまで受信料を支払わせるという構想は、決して容認できない。まさにＫＵＳＯである。

民主主義を担保するものは、情報公開＆ジャーナリズム活動の存在と公正な選挙である。放送事業見直しの件も、南ス・イラクの日報隠蔽問題の暴露も、モリカケ問題の件も、安倍自公カルト不正選挙政権を追い詰め、追放するためのスキームが順調に進んでいると見ている。名付けて「トモダトのふりは＜やめた＞作戦」である。

みんな「御用メディア」になってしまったら、ごみ売りが要らなくなってしまうからね。

官房機密費ももらえなくなるし・・・・

泥船からの下船準備、次にチェンジ。