東京五輪に向けて血眼になって「スポーツバカ」を養成する国とマスコミ（日刊ゲンダイ）赤かぶ

東京五輪に向けて血眼になって「スポーツバカ」を養成する国とマスコミ（日刊ゲンダイ）
http://www.asyura2.com/18/senkyo247/msg/710.html
投稿者赤かぶ日時 2018 年 7 月 14 日 23:00:05: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

はびこるアスリートの犯罪に拍車かける国と大メディアの罪
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/sports/233279/1
2018年7月14日　日刊ゲンダイ　※タイトルは紙面による

　
　ロンドン五輪後のメダリストパレード（Ｃ）日刊ゲンダイ

　バカは元巨人の選手だけじゃない。

　同僚のユニホームや用具を盗んだとして、元巨人の外野手・柿沢貴裕容疑者（２３）が８日に逮捕された。巨人はその前日、柿沢を解雇し、ＳＮＳで裸動画を拡散した篠原、河野には今季終了までの出場停止処分と罰金を科した。

　プロ野球以外でもアスリートによる不祥事は後を絶たない。スノーボード男子の五輪強化選手（当時未成年）は、２０１５年の米国遠征中に大麻を使用。１６年には男子バドミントンの新旧エースが違法カジノで賭博をしていたことが発覚。昨年は、シニアのプロゴルファーがひき逃げで逮捕され、今年に入るとカヌーの男子選手がライバルの飲み物に禁止薬物の筋肉増強剤を混入させるという前代未聞の事件が世間を騒がせた。ここ２、３年だけでも、スポーツ選手の犯罪はてんこ盛りだ。

■自分は特別

　年齢に幅はあるものの、彼らに共通しているのは競技一筋で生きてきた「スポーツバカ」という点だ。

　工藤健策氏（スポーツライター）は「かつての選手たちは、貧しくても、清く、正しく、美しくがモットーでしたが」と言って、こう続ける。

「前回の東京五輪（昭和３９年）が行われた頃、１０代で多額の収入を得ることができたのはプロ野球選手ぐらいでした。今は水泳、卓球、バドミントンなどのアマチュアスポーツでも国際大会ではけっこうな賞金が出る。リオ五輪のカヌー・スラローム（男子カナディアンシングル）で銅メダルをとった羽根田卓也選手のように、トップ選手になればスポンサーもつき、マスコミにも引っ張りダコです。全選手がそうだとは言わないが、若いうちから人気と多額の収入を得れば、『自分は特別な人間。自分だけは大目に見てもらえる』という意識を持ってもおかしくない。それが誤った行動につながるのです」

　年齢にかかわらず、精神的に未熟な人間はどこの世界にもいるが、スポーツ選手の場合は、マスコミの「飯のタネ」にされて自分を見失う者が多い。

　前出の工藤氏が言う。

「選手の実力を冷静に分析すればメダルの可能性はほとんどなくても、五輪の直前は、スポーツマスコミによって誰もかれもがメダル候補になる。東京五輪では、それがさらにひどくなるでしょう。実際にメダルを獲得すると、国の英雄になったように過度に持ち上げられる。苦しい練習に耐え、メダルを取るのは立派ですが、一方で、五輪前後の過熱報道により、勘違いする選手が続出することが懸念されます」

　たった１勝しかできなかったＷ杯の日本代表も、グループリーグを突破したことでマスコミは監督、選手を大絶賛。スポーツ紙やテレビは「日本代表」一色だった。

　そのスポーツマスコミは２０２０年、近年最大の国家イベントである東京五輪で金儲けをもくろんでいる。選手のプライベートや家族構成まで徹底的に調べあげ、感動のドラマをつくろうと手ぐすね引いて待ち構えている。

　しかも、読売、朝日、毎日、日経の大手新聞社は東京五輪の公式スポンサーだ。五輪の応援団と化した新聞社と、関係が深いスポーツ紙やテレビ局にとって、選手批判はタブーであり、五輪に関連する「醜聞」が公になっても、突っ込んだ報道ができるかは大いに疑問。

　結果としてスポーツバカたちはますます増長することになる。

■強化や育成には多額の税金

　文科省の今年度の五輪・スポーツ関連予算は過去最高の３４０億円に上る。東京五輪・パラリンピックに向けた選手強化や次世代の発掘、育成などの競技力向上費は９６億円だ。

　東京五輪で「金メダル世界３位」を目指す日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕強化本部長は個人的な見解とした上で、「（金）３０個を目指していきたい」と語り、ＪＯＣは毎年１００億円の強化費が必要と考えている。

　強化といえば、その拠点となるナショナルトレーニングセンター（東京都北区）の前に、トレセンの拡充棟として「第２トレセン」（地上６階、地下１階）を約２２０億円（概算工事費）もかけて現在建設中（来年５月完成予定）。東京五輪の選手強化のために湯水のごとく税金などが使われている。

　それだけではない。スポーツ庁は昨年、「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト」なる国家的プロジェクトを年間予算２億円でスタート。中学・高校生の年代を対象に、水泳、ボート、ウエートリフティング、ハンドボール、７人制ラグビー（女子）、自転車、ソフトボールの７競技でメダルが狙える選手を発掘している。

　東京五輪のメダル量産はまさに国策。日の丸のメンツをかけて大量の「スポーツバカ」が強化、養成されようとしているのだから、彼らによる不祥事や犯罪が頻発するわけだ。

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— スノーボード最新ニュース (@snowboard__news) 2018年7月13日

「窃盗」「違法カジノ」「ひき逃げ」「大麻」【東京五輪に向けて血眼になって「スポーツバカ」を養成する国とマスコミ】　自分は特別　強化、育成、発掘に多額の税金　東京五輪のメダル量産はまさに国策（日刊ゲンダイ） pic.twitter.com/DmsrMB5EX6
— KK (@Trapelus) 2018年7月13日