2018年8月24日（金）
羽生田 慶介

バングラデシュの風船工場で働く子どもたち（写真：Barcroft Media/アフロ）
　「雇い主は、僕が仕事でミスをすると、たばこの火を押し付けたり、蹴ったり、殴ったりするんだ。お昼ごはんを食べるのが遅くて、お皿を顔に押し付けられたこともある」

　「同じ場所で働いていた一人の子が、あまりに辛くて自分の親に言ったんだ。それで親が雇い主に文句を言いに来たんだけど、その翌日からその子の姿は見えなくなっちゃった。親は探したけれど見つからなくて、あの子はきっと殺されちゃったんだと思う。だから僕は、親には相談しなかった」

　これは、認定NPO法人ACE代表の岩附由香氏が、インド繊維工場で児童労働をしていた男の子の声を伝えてくれたエピソードだ。（認定NPO法人ACE『チェンジの扉　児童労働に向き合って気づいたこと』）

　国際労働機関（ILO）の発表によれば、世界には1億5200万人の子どもが児童労働をしている。その数はなんと、日本の人口よりも多い。

　そして、児童労働で作られた商品を輸入して買っているのは、我々先進国の消費者だ。

「児童労働」によらない商品を見つけられるか
　そもそも、児童労働とは何か。

　貧困によって子どもが「働かなければならない」現実が途上国にあることも、我々は分かっている。

　「児童労働（Child Labor）」は、「子どもが働くこと」すべてを指す言葉ではない。

　国際条約の定義では、子どもを18歳未満とした上で、

1）就業最低年齢（通常15歳）未満の児童による軽易ではない労働
2）15歳〜17歳の子どもによる、危険有害労働等、法律で禁じられている労働
を、「児童労働」としている。

　中でも、債務奴隷や人身取引、子ども兵士、子どものポルノや買春などは「最悪の形態の児童労働」と呼ばれており、一刻も早い撤廃が各国に求められている。

　お手伝いやアルバイトなど、子どもの教育や安全が妨げられないものは、「子どもの仕事（Child Work）」として区別される。

　このスーパーで手に取ったチョコレートには、ガーナの子どもが重いカカオの実を運ばされてできたものじゃないだろうか。その子は学校に行けていたのかな。

　このホームセンターで売っているレンガは、親の借金のカタで売られた4歳からの子どもたちが粉塵と汚泥にまみれたインドの工場の、平均30歳代で死んでしまうような環境で作ったものじゃないだろうか――。

　だが実のところ、自分が買う商品の生産プロセスにおいて、児童労働がなかったかどうかを自分の目で確かめることは難しい。

日本はフェアトレード「超」後進国
　では何を頼りに、児童労働によらない商品を見つければいいのか。

　役に立つのが「フェアトレード認証」だ。

　国際フェアトレード認証の基準は厳格で、原料生産から加工、輸出入・製造のサプライチェーンすべての組織が監査される。合格した製品にのみラベルを貼ることが許されるのだ。

　チェックされる主な視点が、「適正な価格を保証」「自然環境に配慮」、そして「人権を守る」こと。このなかに「児童労働および強制労働を排除する」という基準が含まれている。

　フェアトレード製品の生産者は、安全な労働環境、人権の尊重、人種差別・児童労働・強制労働の禁止などILO条約（国際労働条約）を守ることが求められる。

　さて、ここで質問。

　国際フェアトレード認証であるFairtrade Internationalによる「フェアトレードラベル」のマーク、あなたはいますぐ描けるだろうか。

　うろ覚えでも思い出せない場合、せめて、何色かご存知だろうか。

　正解はこちら。

国際フェアトレード認証ラベル
　残念ながら、日本ではこの国際フェアトレード認証ラベルの認知はいまだとても低い。

　2015年の日本フェアトレード・フォーラムの調査によれば、このラベルを「見たことがない」人は85.2%にものぼった。「意味も知っている（＝認知度）」という回答は6.3%だけだ。

　世界の130カ国以上で流通している国際フェアトレード認証製品の市場規模は約9470億円（約79億ユーロ：2016年）。このうち、日本の市場規模は約1.2%の約114億円にとどまっている（Fairtrade International年次レポート2017年）。

　同年の世界GDPに占める日本のシェアが6.6%（IMFデータ）なのだから、これは小さ過ぎる。

　この市場が最も大きなイギリスは日本の約30倍、続くドイツは約13倍の規模だ。

　この違いは何か。

　日本の消費者は、品質への意識が強すぎる一方で、フェアトレード製品に対する信頼が低い。「ニワトリとタマゴ」の関係だが、消費者に選んでもらえるものでなければ、流通側も積極的に扱わない。これに対して、これまで日本政府は大した施策を打ってこなかった。

　イギリスには、政府内に「国際開発省（Department for International Development）」という開発途上国に対する支援を行う機関があり、フェアトレード団体への融資を行っている。

　税金で運用される政府機関がこのような活動をしているのだ。

　イギリス国民の7割近くが「開発途上国の貧困に関心あり」「その問題は自分にも関係がある」と捉えている調査にも頷ける。

　一般社団法人エシカル協会代表理事の末吉里花氏は、この背景には学校教育による啓蒙も大きいと指摘する。

「2025年にまでにすべての児童労働を撤廃」のための通商ルール
　2015年に国連が定めた「SDGs（持続可能な開発目標）」は、2030年までの世界の経済・環境・社会のありたい姿をまとめたものだ。

　この目標の中には、

（目標8　ターゲット7）2025年までにすべての形態の児童労働を撤廃する

というものがある。

　日本の人口よりも多い1億5200万人の児童労働を、あと6〜7年でゼロにするというのだ。

　ILOの統計では、児童労働の数は年々減ってきているとされる。それでも、今の世界の取組みではこの目標を達成することはきっと難しい。

　企業がサプライチェーンを見直すこと、消費者が意識を変えること。このための活動は、世界中でどんどん活発になるだろう。

　だが、その自発的なアプローチだけで、2025年に間に合う気がするだろうか―――。

　変わるべきはFTA（自由貿易協定）やEPA（経済連携協定）といった通商ルールだ。

　はっきり言おう。これまでのFTAやEPAにおける「労働」章は、内容が薄すぎる。

　ほぼすべてのFTAやEPAにおいて書かれているのは、「低コストの労働者をウリにして投資を誘致することはダメ」だということの「確認」と、「ILOの取り決めをしっかり守ってね」という内容ばかり。

　それが努力規定か義務規定かの違いはあっても、既に国際条約で決まっている内容をコピーしているに過ぎない。

　ILO加盟国はそれを協定内で「再確認」し、ILOの関連規定を批准していない国はその遵守を求められるのみだ（それを途上国に納得してもらうだけでも、交渉には大きな苦労が伴うのだが）。

　2019年に発効予定のTPP（環太平洋パートナーシップ協定）においては、「強制労働（児童の強制労働を含む）によって生産された物品を他の輸入源から輸入しないよう奨励する」という言葉が盛り込まれたことは特筆に値する。が、これも「自国が適当と認める自発的活動を通じ」という前提だ。

　これでは、2025年までに児童労働を撤廃できないのだ。

　いくら国全体としてILO規定に沿う意思を示したところで、ひとつひとつのビジネスを監督できるわけではない。

　「国際フェアトレード認証ラベルを取得した製品は、一律すべて関税ゼロにする」
　「締約国は輸出入の通関のときに、児童労働がない証明、または児童労働をなくす取組みを提示すること」

もしも、このようなパワフルな規定が通商協定にあれば、世界は大きく変わるだろう。そうでなくても、例えば、

「締約国は、自国のフェアトレード商品の輸出入の実績や、国内市場を拡大させるベストプラクティスを相互に共有する」

といった経済協力の規定があるだけでも、これまでとは大きな違いだ。

　通商交渉に携わる現役の官僚各位は、「そんな規定を入れ込むのが難しいのは、あなたが一番よく分かっているだろう」と笑うかもしれない。

　だが、まず日本から世界に「提案」してみてほしい。

　米トランプ政権は、NAFTA（北米自由貿易協定）の改定交渉のなかで突如、「乗用車および小型車は価格の40％に当たる作業に時給16ドルの賃金を支払うこと」という提案を出した。

　これはもちろん「Buy American, Hire American」の自国第一主義のための要求だ。この提案の内容そのものがヒントなのではない。

　トランプ大統領を見習うべきは、目的のためのこのストレートさだ。

　たとえ過去のFTA協定に前例がなくても、素人のように新たなルールを発想する。社会課題解決のためにこそ、ときにこの強引さが必要となる。そうでなくては、日本の人口よりも多い児童労働を無くすことなど、夢のまた夢だろう。

「公正な貿易」と「フェアトレード」
　今年8月9日、アメリカのワシントンで日本の新たな通商協議「FFR」の初会合が開催された。

　茂木経済財政・再生相とライトハイザー米国通商代表部（USTR）代表の間で開かれたこの「FFR」は、「Free（自由）」「Fair（公正）」「Reciprocal（相互的）」という3つの頭文字を並べた言葉だ。

　文字通り「Free（自由）」は関税削減について、「Reciprocal（相互的）」は輸入額の均衡について議論が交わされることが予想される。

　問題は「Fair（公正）」だ。

　もちろん日米間の協議なのだから、この両国に限ったフェアネスについて話し合うのだろう。だが本当は、この経済大国にはもっと違う「フェア」の議論を深めてほしいのだ。

　先進国の間の「Fair（公正）」の議論は、歴史が繰り返されている。

　最初は1881年にイギリスが設立した「国民公正貿易連盟（The National Fair Trade League）」だ。当時はアメリカやドイツの保護主義に対して、産業革命後のイギリスが「公正な」貿易を主張した。

　そして今日また、先進国同士で同じ議論が交わされている。

　WTO（世界貿易機関）の推進力が失われ、途上国の開発アジェンダよりも「自国ファースト」が主張される今だからこそ、途上国との「フェアトレード」についてリーダーシップを発揮する国が必要なのだ。

　日本は、児童労働の撤廃につながる「フェアトレード」では、「超」がつくほどの後進国。消費者の意識が変わるのを待っていられない。通商で世界に発信するメッセージから、一気に変えていくことが必要だ。

ノーベル平和賞カイラシュ・サティヤルティ氏の言葉
　2014年12月、史上最年少の受賞となったパキスタン人のマララ・ユスフザイさんとともにノーベル平和賞を受賞したインドの人権活動家カイラシュ・サティヤルティさんは、授賞式のスピーチの中でこう述べた。

There is no greater violence than to deny the dreams of our children.
（子どもたちの夢を否定することほど、大きな暴力はありません）

I refuse to accept that the world is so poor, when just one week of global spending on armies is enough to bring all of our children into classrooms.
（世界のたった一週間分の軍事費があれば、すべての子どもたちを学校に通わせることができるのに、そんなお金はないという世界を、私は受け入れることはできません）

　FTAなどの通商ルールで「稼げる」のは、先進国の企業だけであってはならない。

　途上国の産業もフェアに利益を上げて、子どもを危険な労働から救うことにつながる協定づくりを期待したい。

　当コラムの執筆者の書き下ろし書籍『稼げるFTA大全』が発売になります。

　TPP11や日本EU・EPA(経済連携協定)。2019年には大規模FTA(自由貿易協定)が相次ぎ発効される見通しです。けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。

　しかし本書で指摘しているように、「関税3%は法人税30%に相当」します。仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けていても、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10〜15%を占める「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。

　同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあります。

　日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本をみなさんの会社の経営に役立ててください。

このコラムについて
通商の課外授業
　経済産業省で諸外国との経済連携交渉に従事したのち、複数の戦略コンサルティング企業で事業戦略立案などに取り組んできた羽生田慶介氏（デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員）が、各国の通商政策・戦略や、その攻防の舞台裏、トリビア（豆知識）などについて、分かりやすく解説します。

　英国のEU離脱やトランプ米大統領の登場などにより、各国の通商政策は激変の時を迎えており、変化を見据えた対応が急務です。競争から取り残されないためのヒントを提供します。

2018年8月24日　堀内 勉 ：HONZ
「ゲンバク」と呼ばれ過酷な差別を受けた少年の生き様
『ゲンバクとよばれた少年』
少年のシルエット
写真はイメージです　Photo:PIXTA
ＮＨＫ「原爆と沈黙〜長崎浦上の受難〜」
子ども向けに書籍化
『ゲンバクとよばれた少年』書影
『ゲンバクとよばれた少年』　中村由一著　講談社　1200円＋税
　この『ゲンバクと呼ばれた少年』は、さながらギリシャ神話の最高神ゼウスが人類最初の女性パンドラに与えた箱の中からあふれ出た、戦争、貧困、疫病、憎悪といった人類を取り巻くあらゆる災禍と、それでも箱の底に最後に残されたかすかな希望の物語のようである。

　本書は、昨年8月に放送されたNHK・ETV特集「原爆と沈黙〜長崎浦上の受難〜」の内容を、子ども向けに書籍化したものである。終戦記念日が近づく盛夏のこの時期に、どうしても読まずにはいられず手に取ってみた。

　本書は次のような言葉で締めくくられている。

“子どもたちに話をするときに、必ず聞くことがあります。
「差別やいじめはなくなると思いますか？」
ほとんどの子が「なくなりません」と答えます。
しかし、僕ははっきりと信じています。必ずなくすことができると信じています。

（中略）

僕は生き残りました。
原爆にも、差別にも負けずに。
だから、これからも生きていきます。
若い人たちに、僕の話を聞いてもらうために。
戦争や差別のない世の中が、必ずやってくるように。”

「ゲンバク」というあだ名つけられ
子供だけでなく大人からも差別といじめ
　著者の中村由一氏は、長崎市内の被差別部落の出身であり、同時に長崎原爆（*）の被爆者でもある。少年時代に担任の先生から「ゲンバク」というあだ名をつけられ、同じ学校の子供たちからだけでなく、周りの大人たちからも厳しい差別といじめを受けてきた。

　初めに予想した通り、或いはそれ以上に、ここに書かれている著者の過酷な体験を読んで打ちのめされた。それと当時に、最後に残された希望に救われた思いがした。

　どうして本人の責めに帰すべきではない、自らの力ではどうしようもない生まれや育ちなどが原因で差別されるのか。どうして原爆の被害者が、同じ国の人たちから「ゲンバク」と呼ばれていじめられなければならないのか。

　この余りにも理不尽な著者の体験を読むにつけ、人間の本性とは何なのかを考えさせられ、そして打ちのめされた気持ちになる。今、与党の国会議員が、人間としての「生産性」を取り上げて、セクシュアル・マイノリティー（性的少数者）の一部の人々について、余りにもひどい差別発言をしたことが社会問題になっているが、なぜ人類は過去の教訓を生かして自らの弱さを克服できないのだろうか。

（*）長崎市への原子爆弾投下は、第二次世界大戦末期の1945年8月9日午前11時02分（広島原爆の投下は8月6日午前8時15分）に、アメリカ軍が長崎市に対して投下した、人類史上実戦で使用された最後の核兵器。アメリカ軍は、この原子爆弾を「ファットマン（Fat Man）」（広島原爆は「リトルボーイ（Little Boy）」）と名付けていた。ファットマンの投下より、当時の長崎市の人口24万人のうち約7万4千人（広島は9万-16万6千人）が死亡し、建物は約36％が全焼または全半壊した。

　哲学者の市井三郎が『歴史の進歩とはなにか』の中で語っているように、歴史の進歩とは、「不条理な苦痛―自分の責任を問われる必要のないことから負わされる苦痛―を減らすこと」ではないのか。

　そして、自分自身を振り返るにつけ、それではこれまでの自分は全くの潔白であったのかという自責と後悔の念とともに、新約聖書の次の一節を思い出すのである。

　“律法学者とパリサイ人が、姦淫の場で捕えられたひとりの女を連れて来て、真中に置いてから、イエスに言った。『先生。この女は姦淫の現場でつかまえられたのです。モーセは律法の中で、こういう女を石打ちにするように命じています。ところで、あなたは何と言われますか。』

　彼らはイエスをためしてこう言ったのである。それは、イエスを告発する理由を得るためであった。

　しかし、イエスは身をかがめて、指で地面に書いておられた。けれども、彼らが問い続けてやめなかったので、イエスは身を起こして言われた。『あなたがたのうちで罪のない者が、最初に彼女に石を投げなさい。』

　そしてまた身をかがめて、地面に物を書きつづけられた。これを聞くと、彼らは年寄から始めて、ひとりひとり出て行き、ついに、イエスだけになり、女は中にいたまま残された。」（ヨハネの福音書8章7項）”

　こうした中でも、本書の救いは、過酷な差別を受けてきたにもかかわらず、希望を失わずに生き続けた中村氏の勇気と生き様にある。

　20数年前から、中村氏は学校などから頼まれると、子どもたちに自分の体験を語り始めるようになり、今では毎年長崎へ修学旅行に来て、中村氏の話を聞いていく中学校もある。中村氏は、自らの体験を伝えることで差別のない世の中が実現することを願って、本にする決意をしたのだという。

本書の本当の救いと希望
　そして、本書の本当の救いと希望は、中村氏を支え続けてくれた家族や、数少ない友人や親切な大人たちの存在なのだと思う。中村氏の真面目な働きぶりを見て、郵便局の手伝いをしないかと声をかけてくれた人、故郷に住めなくなった長崎の浦上町の人たちが再び集まれるようにするための活動を始めた先輩、中村氏の体験を生徒たちに語るように声がけしてくれた中学校の先生。

　こうした人々の存在があったからこそ、中村氏は今日まで生きてくることができたのだし、この世の中から差別やいじめをなくすために、自らの気持ちをしっかり語っていこうと心に決めることができたのではないか。

　そして、人が人に対して与える前向きな心の正の循環は、必ずや次の世代に受け継がれていくのだと思う。

　劇作家のオスカー・ワイルド（1854〜1900年）は、同性愛をとがめられ訴えられた裁判の中で、相手方に 「どぶさらいめが」と罵られ、 次のように言い返している。

「俺たちはみんなドブの中を這っている。しかし、そこから星を見上げている奴だっているんだ。（We are all in the gutter, but some of us are looking at the stars.）」

　この『ゲンバクと呼ばれた少年』は、終戦から73回目を迎える今年の夏、改めて人間の生きる意味を問い直すために読んで頂きたい一冊である。

（HONZ　堀内 勉）

[スレ主【赤かぶ】による初期非表示理由]：その他(アラシや工作員コメントはスレ主が処理可能)アラシ。場違いコメント。