ニクソンのキンドル交換停止からユーロ通貨バブルははじけ、ブラジル・中国・インドのバルブもはじけた。中国のバブルも、クルミの殼一個が百万に高騰、住宅土地バブル中心に、日本と米国と同じように破裂しています。

2008 年のリーマンショック発生と世界信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせていたので、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し,株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、対策しても2025 年以上までかかる。

2020年になっても、世界信用縮小恐慌の渦中にあることを認識できない政治家と経済学者とマスコミに多い。しかも十年ごとに弾きながら、世界信用恐慌を進行させている。

1930 年代の世界信用恐慌は、農業信用縮小恐慌（自作農の破産）と株式信用縮小恐慌（大暴落）からスタートした。 2010 年代恐慌は、住宅土地信用縮小恐慌と債券信用縮小恐慌からスタートしている。

バブルが弾ける最後の段階は、各レベルが自己防衛のために、利己的行動と思考に走るものです。

なので一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になる。これは経済暴動で政治暴動ではない。だが一党独裁政治体制の自壊は避けられない。

そして三代目には革命直接体験者はゼロになるために，一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と中国は、革命から80 年目に低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊すると簡単に予測できた。

これは
東欧と旧植民地独立国の４０年目の自由政治革命の延長線上です。
社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。

でなにを言いたいか
第二次大戦後、植民地から独立した国家の指導者たちは、植民地分割が異なる人種と宗教を雑居させた国家を、政治独裁によって統治する政策を選択した。この政治独裁も、民衆蜂起によって自壊する。

なので，
石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。イランの指導者層の分裂，自壊することを避けるのは難しい。

日本も既成政党(自民党・公明党・・・・民主党)が政権だと，政敵のライバルが自壊すると最後は停滞し自己崩壊する。自信がある。