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韓国での政治的な混乱はかなり奇妙に見えます。なぜなら、現在の大統領は、基本的にパク・クネ大統領がかなり無理筋で刑事責任を問われて退任した結果、就任した方であり、法相に任命される予定のたまねぎ男と呼ばれる超エリートとされる方も、その経歴を見るといろいろと疑問が感じられ、現在の混乱自体が演出されて起こされているように見えます。つまり、与党も野党も、そして、問題提起を続ける市民側も、更にはマスコミも、全てが一種の誤誘導の道具となってしまっているような印象を受けます。このようなことは、日本でも、３１１後の福島第一原発事故に対しての動きに観察されています。つまり、原発事故の原因やその影響についての追及の動きが形式的なものになり、実質的に事故原因や事故影響が全く検証されていないことです。
香港での混乱も、不必要に暴力に走っているような印象があり、抑制はされているでしょうが、やはりかなり誘導されたものと考えることが出来ると思います。
背景にあるのは朝鮮半島の根元にある白頭山の噴火ではないでしょうか。
つまり、現在、ホットスポットであるハワイで地震が連続していることから、同じくホットスポットである白頭山でも近いうちに大規模な噴火があると考えているのです。そして、実際の噴火の時に北朝鮮や韓国、中国が混乱するようにその準備作業をやっていると仮定すると、比較的現在の状況が理解しやすいと思います。
現在の韓国大統領が就任したのが2017年5月です。その前のパククネ氏がスキャンダルにみまわれたのは2016年10月です。北朝鮮で核実験が行われたことになっていますが、全ては白頭山近郊での自然に起こった地震のはずであり、2006年10月が最初の核実験とされ、2016年9月に5回目の核実験がされています。かなり近い将来、白頭山での本格的な噴火があるとアメリカ軍産複合体は予測をしていて、その準備をさせないことと、実際に噴火が起こった時に、韓国や北朝鮮、中国での社会混乱をより過酷なものにするために、現在の状況を作っているように見えます。
そもそも、1970年代以降のアメリカ軍産複合体の意図は地球人口の削減であったわけで、それが最も典型的に出てきたのが1980年代のエイズの大規模感染でした。今起こりつつある寒冷化に於いても、アメリカ軍産複合体は世界人口の削減をこの際出来るだけ大規模に誘導しようとしていると考えられます。
しかし、今回の寒冷化は、アメリカ合衆国に於いても、非常に大きな影響を与えるものです。最も大きな要因はイエローストンの大規模噴火でしょう。これが起こると、アメリカ合衆国の穀倉地帯である中西部一帯が大きな影響を受けてしまい、相当な穀物生産高の減少が起こるのです。更に、セントローレンス川の河口付近、つまり、ニューヨーク付近でＭ８程度の大地震が起こったり、五大湖周辺やニューマドリッド地震と言うミシシッピー川中流域でのＭ８地震の再来があり得ます。これ等の大地震の連鎖の引き金を引くのは、北米大陸西岸のアメリカ合衆国とカナダの国境付近でのＭ８からＭ９地震であるはずです。この周辺はカスケード地震帯と呼ばれ、過去、数百年の間隔で繰り返しＭ８からＭ９の大地震を起こしてきた地域です。
つまり、アメリカ本土の内陸部で、今後かなり大きな地震がどんどんと発生するようになる可能性がかなり高いのです。そして、このことは、軍事的にも大きな影響を与えます。つまり、地下の軍事施設が直下型の地震で破壊される可能性です。具体的には日本で1995年の阪神大震災で被害を受けた地下鉄大開駅での被害と同じような被害を、米軍の地下軍事施設がこうむってしまう可能性があるのです。アメリカ合衆国が位置する北アメリカ大陸やヨーロッパが位置するユーラシア大陸は、日本と比べて格段に地表面が硬く、そのため、地震の震源域の深さが数キロであることが大部分です。日本の地震の多くが浅くとも10キロよりも深く、被害を与える地震の多くが30キロ程度の深さであることを考えると、アメリカの地震の震源深さの浅さは特徴的です。そして、このことは、地震縦波の被害を格段に受けやすいことを意味しています。地震縦波はエネルギー波であり、柱の中心部を内側から、あたかも巨大なハンマーで叩いたような被害を与えます。なお、アメリカやフランスの原発施設も地震縦波被害を受けやすいと言えます。
また、アメリカ軍産複合体は、アメリカ国内のサブプライムローン証券問題から派生した2007年のリーマンショックで、世界的な不評を買ってしまっています。サブプライムローン証券問題は、2010年に起こったアラブの春の工作資金を稼ぎ出すために起こされたものであったはずで、1985年のプラザ合意以降に起こった日本のバブル発生とその崩壊は1987年から1989年にかけてのソ連崩壊の工作資金ねん出のためであったはずです。このことがトランプ大統領の登場に関係しているはずであり、アメリカ本国以外の特定の国や多くの国を舞台とした工作資金のねん出が難しくなったために、トランプ大統領の気まぐれという口実で様々なツイートをさせて為替や株価を動かして、比較的小規模な投機を数多くこなすことで工作資金のねん出をしているのが今の状況です。
アメリカ軍産複合体は、現在、いろいろな意味で強く出ることができない状態になっている様子です。しかし、より本質的には、今までのようなアメリカ軍産複合体の振る舞いがそもそもアメリカ軍産複合体のためになってきたのかという問いがあると思います。
ある意味、あまりに大きな自己イメージを持ちすぎて、それに振り回され、結果的に、社会の実態を見誤っているのではないでしょうか。
もっと、普通の会話で現代のさまざまな問題は解決できるのではないかということです。
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