米国で季節性インフルエンザが猛威をふるい、患者は2600万人以上、死者は約1万4000人にのぼっている。だが、一連の情報を発表してきた米疾病対策センター（CDC）が「インフル症状だった人に新型コロナウイルス検査をする」と発表した。麻酔科医の筒井冨美氏は、「インフル患者とされた人の中に、相当数の新型コロナ患者がいる恐れがある」という――。

インフル患者の中に新型コロナ感染者が相当数含まれる可能性

　世界的に新型コロナウイルス関連のニュースが相次ぐ中、2月14日、筆者たち医師にとって極めて気になるニュースが飛び込んできた。それは、米当局が「インフルエンザに似た症状が確認された患者に対し、新型コロナウイルス検査を開始する」というものである。

筆者は早速、記事のソースであるCDC（Centers for Disease Control and Prevention米疾病対策センター）ホームページを確認した。CDCとは、米国で感染症対策の司令塔となる国立総合研究所である。感染症対策としてはWHO（World health organization世界保健機構）と並ぶ、世界的に信頼できる組織として医療界では扱われている。そのCDCが記者会見（2月14日）で、「新型コロナの検査対象を大幅に見直す」という発表をしたのだ。日本国内ではそれほど大きく報道されていないが、これはとても重要な意味がある。

米疾病対策センターが「方針転換した」コワい意味

CDCのウェブページによると、新型コロナウイルスとは「中国発祥の新規感染症」と扱われており、2月上旬まで検査対象は「『中国への旅行者、旅行者と濃厚接触者』『発熱もしくは呼吸器症状がある人』の双方の条件を満たす」であり、2月14日時点での米国内患者数は443人検査したうち15人だった。

しかしながら、新型コロナは「ウイルスに感染しても無症状期がある」「無症状患者でも感染力がある」と判明しつつある。そのため、CDCセンター長は次のように宣言した。

「ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、シカゴ、ニューヨークの5大都市における公衆衛生検査機関で、既存のインフルエンザ監視システムと協力して、インフルエンザに似た症状を示した患者に対しても、新型コロナ検査を開始する」

つまり、大量検査体制の確立もあって、CDCは「中国に無関係でも呼吸器症状があれば検査を行う」と方針転換したわけだ。

インフル死者1万4000人中どれくらいの新型コロナ感染者がいるのか

すでに報道されているように米国内では2019‐20年の冬、季節性インフルエンザが猛威をふるっている。CDCによれば「患者数2600万人以上、入院者約25万人、死者約1万4000人」と推定されている。

米国は日本のような皆保険ではなく、医療機関の受診には高い費用が伴う。「風邪で外来受診すると5万円」レベルの自己負担が一般的であるため、一般庶民は風邪をひくと「たぶんインフルだな、流行っているし」と自己判断で自宅療養するケースが多い。

また、職場も「病院受診や診断書は不要、自己申告で病休可能」が主流である。よって、「2600万人のインフルエンザ患者」という統計の大部分は、症状のみで判断されている。

症状（特に初期）だけではインフルエンザと新型コロナの区別は困難だ。

インフルエンザの迅速検査キットは簡便性があるが正確性には限界があり、自己申告の“インフルエンザ”患者は簡易検査すらされていない可能性が高い。

そして、今回の検査方針転換によって、今までの統計上“インフルエンザ”と扱われてきた患者の中に、相当数の新型コロナ患者が含まれていたことが判明する可能性がある。

米国ではすでに「新型コロナが流行していた」のか？

その結果次第では「米国では今冬インフルエンザが大流行」と報道されていた感染症の実態は、「実は新型コロナが以前から流行していた」と覆るかもしれない。2月15日に「名古屋市の日本人夫婦がハワイ旅行の後、新型コロナ感染」が判明しているが、これをその米国での流行のサインではないか、ととらえる日本人医師さえいる。

日本の新型コロナ対策は、ここへきてようやく「市中感染」を前提としたものに移りつつあるが、これまでは「ダイヤモンド・プリンセス号の停留」や「中国航路の減便」など、「対中国の水際対策」が中心だった。

今後もし、米国で広範囲の感染が確認された場合、「中国関係者のみ排除しても意味がない」ことはますます明白なものとなるだろう。実際、2月15日には、和歌山の医療機関で5人の新型コロナ集団感染が報告されている。これも中国とは無関係で感染ルートが今のところ不明である。

「潜伏期や無症状患者を考えると、日本国内でも新型コロナの大量検査体制が確立されたら、中国とは無関係な感染者が多数検出されるはず」と考える医師は多く、筆者もその一人である。

アメリカの新型コロナ「感染爆発」なら日本人はどう対処すべきか

このCDCの調査結果によっては、日本の防疫体制も「水際対策」から「すでに国内に存在する感染症との闘い」へと、根本的な変更を余儀なくされそうである。厚労省の対応はより早急なものが求められるようになる。

後手後手の感が否めない日本の新型コロナ対策だが、個人としてはどのように防衛すればいいのか。

仮に中国だけでなく、アメリカでも新型コロナ感染者が多数発生し、「感染爆発」という事態になったとしても、私たち日本人にできる感染症対策はこれまでと大きな変化はない。

「こまめな手洗い」
「マスク（一般用で十分）」
「症状があれば休んで自宅療養」
「不要な人混みへの外出を避ける」

これを徹底するしかない。そして医療者としては、この新型コロナを契機に、いざという時には職場（学校）ではインターネットを活用した在宅勤務（学習）を、行政には「オンライン診療」ができる仕組みづくりを考えるべきだと思っている。