一国の好不況の景気循環は、そのＧＤＰの30％を占める基幹産業の好不況によって決定される。

日本の基幹産業は、今日では、自動車産業とエレクトロニクス産業と建築産業の三大基幹産業が、国内の好不況の景気循環に影響を与えている。

これらの基幹産業の売上と利益の25〜75％をしめる主要な商品アイテムが、ミニバブルとミニパニックを発生させる。それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。

そして、長期の景気上昇期には、山と谷の期間の比率は３対１となるが、長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。

ゴーン式，早すぎて、先覚者は罰を受ける法則

これは経済指数のデータの総入れ替え方式をやっちゃうと，比較できなくなるので，罰を受けることになる。安倍政権はやっているが，致命傷になる。

どんな大企業、どんな国家といえども、人工的・人為的にブームをつくることはできない。だが、だが対立要素と周期により、その反転のタイミングにジャストミートさせれば、ロングランの大ヒットが可能となる。

「丸／角」のおかげで占有率を急回復させても「丸角の周期なんて、昔から知られていたので、宮本の発見でない」と、皆おっしゃる。ところが、「丸／角」の反転期の直前のファドで自滅し、過去の成功の残像から脱出できず、市場全体と企業を萎縮させてしまう。

そして
米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。同じことが日本で起きます。

それは
エンジンレス化の産業革命に乗り遅れると，日本車の生産を劇的に低下させます。日本の不正統計指数と蜃気楼化した経済指数によって信頼・信用縮小の恐慌不可避と，同時にスタイリングとデザイン革命とガソリンレス車の技術革命は不可避です。

だが，ガソリンレス技術に成功した企業は，自動車産業だけでなく，ＩＢＭやマイクロソフトやＧＭを合わせたよりも巨大な企業となる。各産業ごとに誕生します。

スタイリング(２ＢＯＸ＆１ＢＯＸ)とデザイン革命(丸／角)とガソリンレス車への転換を遅延させているので，自動車不況は，二番底，三番底と市場の一層の縮小は避けられない。

そして安倍政権で模倣企画に戻ると，過剰生産と短期モデルチェンジによって日本車の世界的優位性は消失してしまう。後進国に日米欧は抜かれ2019年から一つまた一つと失う。