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改憲派よ選挙で堂々と論陣張れ/政界地獄耳(日刊スポーツ)
http://www.asyura2.com/19/senkyo259/msg/682.html
投稿者 赤かぶ 日時 2019 年 4 月 16 日 10:15:05: igsppGRN/E9PQ kNSCqYLU
 

改憲派よ選挙で堂々と論陣張れ/政界地獄耳
https://www.nikkansports.com/general/column/jigokumimi/news/201904160000146.html
2019年4月16日9時7分 日刊スポーツ


★11日、日本維新の会幹事長・馬場伸幸は夕刊紙で「憲法改正に向けた国会の議論が停滞している。立憲民主党などの左派野党が衆院憲法審査会で欠席戦術を続け議論のテーブルに乗ってこない」と維新を除く野党の憲法問題から逃げ回るさまを批判した。「左派勢力は憲法改正を政局にして職務を放棄している。もはや改憲勢力だけでも改憲協議を粛々と前進させるときだ」とし「今こそ、50年先、100年先を見据えた国家像を話し合うべきだ。『結果を出す政治』が求められている」と語った。

★極めて正論だ。議会で議論しなければ、国民にまで憲法改正の意義や目的、どこを改正するのかなど憲法議論のたたき台すら下りてこない。改憲派の歯がゆさはテーブルに着いて議論すらしない野党の対応だろう。だが怒りの矛先を野党に向ける前にすべきことは与党の憲法議論への対応ではないか。公明党は参院選前の憲法議論を嫌っていて、その声を受け止めて自民党も野党のサボタージュを演出するが実態は参院選挙前に憲法議論を進めるというタイミングを与党サイドが嫌っているに他ならない。

★では一体、憲法議論を進めたがっている政党はどこなのか。今分かっているのは維新だけだということだ。それならばサボタージュは維新以外すべてとなるが、改憲派を説得できない維新の野党への八つ当たりではないのか。与党をまず議論のテーブルに着けたらいかがか。国民を巻き込むために自民党、公明党、日本維新の会はそろって憲法改正を国民に正面から問えばいい。選挙が終わってからではなくこの参院選挙の3党の統一政策にされればいい。選挙の政策討論でも堂々と論陣を張ればいい。そのテーブルに野党が乗ってこないのならば猛然と批判すればいい。今まで選挙のたびに憲法議論を避けてきたのは改憲派の方だ。そこで論陣を張らずに国民に理解を得るのは順番が違うのではないか。「結果を出す政治」をうたう維新の改憲派取りまとめに期待する。(K)※敬称略












 

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コメント
1. 赤かぶ[9864] kNSCqYLU 2019年4月16日 10:27:45 : tmhbWkbvnI : aEhEY2IuWjZOSzI=[516] 報告


2. 2019年4月16日 11:13:47 : fPAGedqalU : S0tQb1pzMi91OVU=[133] 報告
 良いことだ。信用がおけない総裁、総理大臣のときに
 100年の計を改憲派が議論することは砂上の楼閣を

 論ずるに等しいのだから。
 

 

3. 新共産主義クラブ[-10869] kFaLpI5ZjuWLYINOg4mDdQ 2019年4月16日 11:17:01 : 642tWORf0I : YTZhMC4xN2RMTXc=[5] 報告

朝日新聞社系列の日刊スポーツの「政界地獄耳」のライターが、これまで、「野党は一丸となって、一致協力せよ!」と主張してきたのは、世論誘導をおこない、安倍政権の求める憲法改正に、野党が一丸となって協力するように仕向けるためだった

野党の中の改憲派が中心になって、野党統一名簿を作成し、改憲反対派に対しては、公認を出さず、選挙資金を与えず、連合幹部と謀って労働組合からの選挙応援も断てば、選挙後の国会は、憲法改正派閥だけで占めることができ、野党第一党の協力も得られた形をつくり、憲法改正を進められるからである。

立憲民主党が安倍政権下での憲法改正に反対する立場を貫くならば、参院選(衆参同日選)では、連合の選挙応援をあてにせず、独自に選挙ボランティアを集めていく必要がある。


◆ 連合・神津里季生会長インタビュー「共産党とは互いに信頼できる間柄にはなれない」

(産経ニュース,2016.8.23 )

−−憲法改正議論や自民党との大連立については**

憲法はしっかりと議論すべきだ。参院選で改憲勢力が発議に必要な3分の2を占めた中で、一切議論しないという方がおかしいだろう。大連立は、条件が整うならばあっていい話だ」(連合・神津里季生会長

https://www.sankei.com/politics/news/160823/plt1608230003-n2.html

4. 空っぽの愛国君[271] i_OCwYLbgsyIpI2RjE4 2019年4月16日 11:21:45 : XC4kc1n7Fs : bDlMWTRHTEplTTY=[95] 報告

この記事は皮肉のつもりなんだろうか。

改憲に前のめりな政党に
国民の多くが望んでもいない改憲について
今このタイミングで騒ぐようけしかけて
国民から浮き上がらせようという作戦なんだろうか。

5. 2019年4月16日 11:38:04 : LY52bYZiZQ : aXZHNXJYTVV4YVE=[569] 報告
ネオリベ政策推進の維新と歴史修正主義推進の自民とでは改憲の論点が異なるので審査会を開いたとしてもいざ本気となると議論は噛み合わないだろう。いい加減な議論で短期に改憲実現というのはやはり無理。
6. 新共産主義クラブ[-10868] kFaLpI5ZjuWLYINOg4mDdQ 2019年4月16日 11:56:54 : 7EH2zvHU2H : YjdmSkpOcEkuWk0=[1] 報告

>>5さん

憲法改正についての、自民と維新への、依頼主は同じだから、直ぐにでも、まとまる。

依頼主が日本に最も求めているものは、「緊急事態条項」だろう。

依頼主と一緒に日本が戦争している間に、日本で反戦を訴える政権へと政権交代が起こり、自衛隊が戦地から撤収してしまうことを、依頼主は恐れている。

7. 日高見連邦共和国[13289] k_qNgoypmEGWTYukmGGNkQ 2019年4月16日 12:04:51 : 0nvyZmqwOI : OG1uRFQxbDR3M0k=[377] 報告
>>03>>06 クラゲ

『太字』と『赤字』がウザいから。(笑)

8. 新共産主義クラブ[-10867] kFaLpI5ZjuWLYINOg4mDdQ 2019年4月16日 12:37:10 : E5Rc5lJg5E : YlNYZUYyaEVGWlU=[8] 報告

>では一体、憲法議論を進めたがっている政党はどこなのか。今分かっているのは維新だけだということだ。(日刊スポーツ 政界地獄耳)


それは事実ではない。

自由党と国民民主党も、憲法議論を進めたがっている政党だ。

政界地獄耳のライターは、世論誘導のために、故意に事実と異なることを書いているように思う。

自由党と国民民主党は合流後に、まずは当面の目標として今年7月の参院選挙と同日に憲法改正の国民投票が実施できることを目指して、憲法審開催で自民党に協力するだろう。


◆ 憲法審開催に前向き=国民・玉木代表

(時事通信,2019年03月27日)

国民民主党の玉木雄一郎代表は27日の記者会見で、衆院憲法審査会の開催に前向きな姿勢を示した。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2019032700856&g=pol

◆ 橋下・小沢・安倍が改元直後に「新政権」サプライズ(2)実は一致していた政治信条

(アサ芸プラス,2019年2月25日)

小沢さんも玉木さんも、信条の詳細では差異もあるが、改憲派という点では、安倍総理と同じです。

https://www.asagei.com/excerpt/122071

9. 2019年4月16日 14:42:14 : sRr6kRZiV2 : dHlEZ1hjVHdkcVE=[33] 報告
 多摩散人です。

 日本人は誰も9条を守ろうなんて思っていないから、今のままでもいい。

 必要なことは、「解釈改憲」で何でもできる。改憲派も改憲は反対するが、解釈改憲なら黙認または賛成する。

 改憲派も、9条を護るためなら、いくら9条を破っても賛成する。

 だって、「戦争放棄」と書いてあるのに「戦争不放棄」と解釈出来、「戦力不保持」と書いてあるのに「戦力保持」と解釈できて、護憲派も全員その解釈に賛成するんだから、廃止する必要もない。

 廃止は最善策だが、次善策で9条を破り続けるのもありだ。それなら改憲派と護憲派は連帯できる。

10. 2019年4月16日 14:45:43 : sRr6kRZiV2 : dHlEZ1hjVHdkcVE=[34] 報告
 多摩散人です。すみません、間違いが多いので、全部書き直します。

 日本人は誰も9条を守ろうなんて思っていないから、今のままでもいい。

 必要なことは、「解釈改憲」で何でもできる。護憲派も改憲は反対するが、解釈改憲なら黙認または賛成する。

 護憲派も、9条を護るためなら、いくら9条を破っても賛成する。

 だって、「戦争放棄」と書いてあるのに「戦争不放棄」と解釈出来、「戦力不保持」と書いてあるのに「戦力保持」と解釈できて、護憲派も全員その解釈に賛成するんだから、廃止する必要もない。

 廃止は最善策だが、次善策で9条を破り続けるのもありだ。それなら改憲派と護憲派は連帯できる。

11. 2019年4月16日 15:49:03 : eQHpkW1P7s : Li5jYUI0RzNET2c=[53] 報告
 なんか多くの改憲派議員は「勘違いしている」ぞ。

 国会議員が「先陣を切って改憲に進む」という過程をとることは憲法の原理に反する。

 改憲は、国民が現憲法下の法体系では「生活に重大な支障がある」と判断した時に限って、国民から政治に改憲要求を突きつける・求める、というのが筋である。

 そこで初めて国会議員の出番となり、具体的な改憲議論に進むのが正しい道だろう。

 現在の法体系で「国民が切実に改憲を求めなければならない」というような問題はほとんどない。だから多くの国民は改憲を求めていないのである。

12. 2019年4月16日 16:42:09 : sRr6kRZiV2 : dHlEZ1hjVHdkcVE=[37] 報告
>11

 多摩散人です。

 次善の策としては賛成。9条は誰も守ろうと思っていないから、あっても実害はない。

 最善策は9条廃止だが、滅茶滅茶に破り続けるのも面白い。9条なんて、廃止に手間暇を掛ける価値もない。

 現に、全然守ってないじゃないか。

13. 2019年4月16日 20:42:53 : abn4ghevQs : RzhaWG0yQUVZa0U=[141] 報告
改憲し何がしたいのか? 安倍、答えろ!。

戦争したいのか?どこの国と戦争するのだ? 答えろ!。

戦争する根性信念は持ち合わせていないわな? 安倍。

どうせ国家非常事態法で、国民資産没収したいのだろう。それが落よ!

終戦当時、国家財政破綻で、国民資産没収した。忘れてはいけないぞ!

今の憲法では、国民資産没収は出来ないのだ。

騙されるなよ!

資産没収されたいか?

14. 2019年4月16日 20:54:56 : ETdbtmk0KA : cmkxbHh5YVM0a0U=[34] 報告
本音など 伏せておくのだ 勝つまでは
15. 2019年4月17日 02:34:02 : IJjjrLkBu1 : TkVzTE5CdVJubC4=[150] 報告
  先ずは安倍内閣が率先して就任時に国民の前に現最高法規の遵守を宣誓することが先決だったが、就任と同時に国会で開口一番、内閣ともあろう者が現最高法規の遵守を誓うどころか改憲を口にしたのは仰天であった。
  しかも首相自ら、現最高法規はみっともなくてやってられない旨公言しながら公務に就いているのである。
  内閣がみっともなくてやってられないと宣う最高法規の下で、徴税した公金を国民から預かる事務方とすれば、一体拠るべき法根拠は何なのか、さっぱり分からないまま仕方が無いので地位の高い者の意向を拠り所として公金を采配しているのが行政の現状である。
  かつ、こうした行政機構による人事に支配される司法もまた、上位者の意向を拠るべき法的根拠でもあるかのように従って公金を歳出している行政機構の作為不作為による瑕疵誤謬の疑いも「行政事務に誤り無し」との判示を以て容認、司法も行政の人治主義イコール無法主義を支えてきたのである。
  そもそも法治主義の最後の砦たる裁判所が、行政の人治主義を許し、現最高法規と、与党が党議拘束を掛けて可決した基本法との整合性の精査、あるいは基本法原則と通達行政との齟齬の検証と判断を避けている。日本は何よりも司法が、原告納税者と被告大臣を見比べ公金の財布を持つ側を寄らば大樹としていると言っても過言では無い。
  そもそも憲法にも基本法にも頓着せずに通達行政という人治主義イコール無法主義で公金を采配しているような行政機構、所轄大臣、大臣を統括する立場の総理大臣が、こともあろうに、法治主義国だからこそ可能な改憲を口に出す程不可思議な事は無い。
  例えば国賠訴訟や行政訴訟は行政事務官の作為不作為がもたらした問題の正否を、納税者側と行政機構が法廷で争うものだが、納税者が原告大臣が被告であり、行政実務の結果責任を閣僚が負うことを意味するが、その閣僚の弁護を法務省の事務方が担い、結局は事務方の瑕疵の疑いを事務方自身が大臣の背後で弁護するシステムでは、菅官房長官の口癖では無いが「問題にはあたらない」の無法状態だ。
  いずれにしても、護憲の意志が有って初めて改憲を口にする権利が生じるのであり、現最高法規の中に改定に関する条文もあるのだから、改憲を発動したい代議士は先ずは護憲を国民に宣誓するのが先である。
  拠って立つべき法根拠を自国の最高法規に求めてもいない者が中の条文に嫌悪を示すのは、購入してもいない食品を、これは不味い、と騒ぐようなもので冗談が過ぎ、国民納税者と議会がまともに対応する道理は無い。
  
  
16. 罵愚[7332] lGyL8A 2019年4月17日 06:20:51 : uz7lDD2pDc : N2NMZUNTbUh2M0U=[147] 報告
>>15
 いやいや、今回の天皇陛下のご譲位問題で、明らかになったとは、天皇の気まぐれな退位で、憲法の条文が、瞬時に消し飛んでしまう。政治家も学者もジャーナリストも国民も、だれ一人として「生前退位なんてことは平和憲法は想定していない、終身在位が前提で、退位は憲法違反だ」と発言するものはいない。
 おなじように、もしも、このまま朝鮮半島情勢が悪転しても、天皇が「拉致被害者を救出しなくっちゃぁ」と言いだしたら、平和憲法のもとで、自衛隊が出動しかねないと思う。

 つまりねぇ、役に立たない憲法は、むしろ危険じゃぁないのかなぁ?

17. 2019年4月18日 02:49:05 : IJjjrLkBu1 : TkVzTE5CdVJubC4=[152] 報告
  16の言う役に立たない憲法とは現憲法そのものを指しているのか、それともその国の拠るべき指針である最高法規を云々しているのか不明だが、時の内閣や役人、皇室等、時の大勢こそが寄るべき大樹あるいは巻かれるべき長いものであり、国民が従うべき媒体となっている実状では、幾ら最高法規が有っても拠るべき指針として社会的に機能していないのは確かである。
   日本の、生涯に一度も裁判所の門を潜ったことも無い国民が殆どの、法治主義とは縁もゆかりも無いような風土下では、訴訟を起こす国民は異常者扱いされるものだが、その理由として、上位者の意向や胸先三寸で物事が成り立っているものを、敢えてそれに波風を立てる不届き者という共通感覚があろう。
  だからこそ、独立国家に於いて法令と呼べる憲法があろうと基本法があろうと、通達主義に徹し憲法も基本法も国民意識に上らないよう努めた結果、国民は、憲法にも基本法にさえも整合性を見いだせない役所の通達や要綱に基づく飴と鞭の行政指導を、拠るべき法的根拠として受け入れていたと言える。
  これは公金の財布を握る者には便利であり、憲法とも基本法とも精査しないまま、与党と官僚の胸先三寸で大切な公金が采配可能となっている。
  料亭で一献傾けながら根回しをしておけば、官僚が法案をつくり党議拘束で与党が可決、その後は通達を発していれば良く、司法も、憲法理念や基本法原則との検証には熱心では無く、行政訴訟や国賠訴訟にも興味の無い風土では傍聴席が満席になることも無く、行政事務には誤り無しとの判決が社会に深く定着しているのである。
  かくして16の如く、実態上役にたたないものとなっている憲法は不要との論が、与党と財官の人治主義イコール無法主義を勢い付かせていると言えるだろう。
  現憲法が不要であれば必然的に、国民主権主義、国民代表議会制民主主義も不要となるも、租税主義国では許されない。
  少なくとも先進国を自称する限り、法治主義を放棄し力のある者の暴力で支配され公金が使用される未開国へと逆戻りする事は許されない。
   天皇の決意が憲法に違反するなら訴訟を起こし法廷で結論を出すべきであり、退位に関する憲法解釈を含め喧々諤々の法廷論争が有って良い。
   それよりも、憲法理念と行政実務との整合性に関しての検証に不熱心な裁判官が殆どの理由は司法研修過程にあり、司法研修所では憲法や労働法などの公法が一切研修課題に上がらないと以前弁護士から聞いたが、国を挙げての憲法不要論は以前から有ったようだ。
   自民党が改憲にしても何にしても、自国憲法を拠り所とする法治主義を是とするならば、先ず憲法不要論の根源とも言える、拠るべき法根拠なき人治主義で公金を采配したい官僚が教官を担っているらしい、判事を作る司法研修所の研修実態がどうなっているのかを、国政調査権を使って調べるのが先である。
18. 罵愚[7336] lGyL8A 2019年4月18日 05:17:20 : uz7lDD2pDc : N2NMZUNTbUh2M0U=[151] 報告
>>17
 いやいや、憲法とは、もともとヨーロッパのキリスト教社会の、王様や聖職者の信用が落ちて、市民革命政府が発行した契約書だよ。伝統的な文化や生活習慣が支配している成熟した社会には無用の長物だ。
 ましてや日本の、敗戦のどさくさに押しつけられた平和憲法なんて…
19. 2019年4月18日 07:46:03 : sRr6kRZiV2 : dHlEZ1hjVHdkcVE=[52] 報告
>17

 多摩散人です。

ではあなたは、9条を守って「戦争放棄・戦力不保持」の政策を主張するんですか。護憲派の皆さんだって、9条を破って「戦争不放棄・戦力保持」を主張していますよ。

20. 2019年4月19日 08:03:44 : FK7yQ1Yoko : eUw0dTJWWnVTZkU=[0] 報告
>19

 多摩散人です。

 9条は「家内安全」のお札だから、破り捨てるより、護っておいた方がいいですよ。

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