ドバイの高級別荘地も　世界中の金持ちが買ってるよね！！

　＝＝＝

　問題は　安く売るのが問題なだけで　高く買ってもらうのには　何の問題もないというかそうあるべきだ
　

　＝＝＝

　日本人だって　フランスのエビアンを　飲んでるだろう？？　　何か　問題ある？？　
　
　
　

これはヘイトスピーチですので犯罪です。削除願います。

⇒《何が目的か？》

転売に決まってます。あるいは、とりあえず外国に資産を持つこと（保険）。
安全保障も関係ないし、水源も関係ない。転売できそうで、自分にも手が届く物件があったので買っただけ。

ゼノフォビアは感染力の強い心の病気です。ただちに治しましょう。

ついでに西側プロパガンダに踊らされず、中露アジア、中東やアフリカなどと仲良くする方法を考えようよ。

土地・水資源・空気・森林・農業・種子・食料・農産物など、人間が生きていくために必要な資源が外資に握られることで、将来的に大きな危険をもたらす可能性がある。農業関連では、フランスの大学でＧＭＯ食品による発癌が報告されているし、日本でも ネオニコチノイド系農薬によって日本人の健康と遺伝子が破壊され、障害児が出生していることが報告されている。フクイチの被爆でも障害児が生まれている。空爆などと異なり、目に見えない形で日本人の遺伝子を傷つけるとともに殺戮・殲滅作戦が進められているわけだ。元農水大臣の山田正彦氏など、真の愛国者を国会議員として再登板させなければならない。

まさに安倍自公政権は、国難・国賊・売国奴政権である。ともかく、グローバリストに魂を売った売国奴の集団を一刻も早く政権の座から追放しなければならない。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

＞農薬大国・日本の現実 ネオニコチノイド系農薬で、発達障害が急増する!?
〜岩上安身による西尾正道氏、黒田洋一郎氏インタビュー 2015.4.18
https://iwj.co.jp/wj/open/archives/242962
「日本は世界トップクラスの農薬大国である」――。この言葉には、多くの人々が疑問を持つかもしれない。なぜなら、あらゆる農作物について、「国内産のものは安全だ」という言説が、日本人の間で広範に流布されているからだ。しかし、実はそうではない。OECDの調査によれば、単位面積あたりの農薬使用量は、米国やオーストラリアをおさえ、日本と韓国がダントツのトップなのである。

　そして、この農薬使用量の多さと相関していると考えられるグラフがある。それが、発達障害の有病率を表したグラフだ。こちらも、日本と韓国がダントツのトップ。驚くべきことに、農薬の使用量と、発達障害の発生率は、関係している可能性が極めて高いのである。

　近年、EUで、ミツバチの大量死の原因として、使用が禁止された農薬がある。それが、イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサムといった、ネオニコチノイド系農薬だ。

　このネオニコチノイド系農薬が、ミツバチだけでなく、人体に対しても影響を及ぼす、特に発達障害の原因となるという説を提唱しているのが、環境脳神経科学情報センター代表で、『発達障害の原因とメカニズム：脳神経科学の視点から』を上梓した、黒田洋一郎氏である。

　黒田氏は、ネオニコチノイド系農薬の残留基準値が、日本では欧米よりも極端に低い事例を紹介しつつ、増加する自閉症やADHD（注意欠陥多動性障害）やLD（学習障害）との関わりを説明した。

　インタビューは、北海道がんセンター名誉院長の西尾正道氏も加え、3時間を超える長丁場となった。TPPによって、日本でのさらなる使用が懸念されるネオニコチノイド系農薬の問題について、2015年4月18日、岩上安身が聞いた。

記事目次
増加する自閉症〜原因は遺伝ではなく、環境にある
PCB、ダイオキシン、そしてネオニコチノイド〜発達障害を起こしうる化学物質の数々
ネオニコチノイド系農薬を販売し続ける住友化学
TPPにより崩壊する日本の医療
子宮頸がんワクチン副反応被害、その原因とは…

＿＿以下略＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

その後バブルがはじけて（はじかれて）
日本は再起不能になって今に至っている

???

いつも失笑。

対馬の不動産、韓国資本による買い占めについて、麻生現副総理の回答が「土地は合法的に買っている。日本がかつて米国の土地を 買ったのと同じで、自分が買ったときはよくて、人が買ったら悪いとは言えない」

対馬も北海道も東京も、日本、韓国、中国、東南アジアなど、お金持ち、セレブ同士、融資関連の国際ネットワークが介在している可能性がある。友人に自慢したいという金満趣味。

北海道の場合は再建という課題がある。観光では台湾やオーストラリアと特に縁が深い。あるいは、オーストラリア ＋ 中国・台湾のコンビと。

日本、オーストラリア、台湾、米英など、メディア・ネットワークの関連か？という噂があるほどで、NHKの他、不動産業のフジサンケイは実は無縁ではないかも。

鳩山元総理とも無縁でないとしたら、フリーメイソン系セレブのネットワークかもしれない。そういう噂の場合、右翼を刺激している可能性はある。

News Up “水資源が狙われている問題”を調べてみた | NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180529/k10011456591000.html
「さらに、北海道庁に聞くと、これまでに外国の法人などが所有する森林が水資源をめぐるビジネスに使われたケースは確認できないといいいます。」
「ずばり、その理由を尋ねると、返ってきたのは意外な答えでした。『友人に自慢できるから』法人のオーナーである香港の富裕層が、男性にそう話していたというのです。」
「代表の１人で、オーストラリア人のグラント・ミッチェルさんによると、ニセコエリア周辺の不動産を買うのは香港やシンガポールをはじめとするアジアの銀行マンや医者、弁護士など。」
「ちなみにミッチェルさんに「水資源狙いの可能性は？」と尋ねてみると、「ありえない」ときっぱりと否定されました。」
「外国人による森林売買。まだまだ謎がありそうです。引き続き、取材をしていきたいと思います。」

https://matome.naver.jp/odai/2155748308615218501

安倍自民ヨイショの「そこまで言って委員会」を放送してる大阪読売テレビ夕方の番組「かんさい情報ネットten．」で酷い放映をやっていた。

数年前は民主党だったかも知れないが、たった２、３年でここまで侵食されるわけがなく、売国自公政権がやってきたのは間違いない。

今の六本木、歌舞伎町、新宿などの繁華街には、アフリカからドンドン屈強な男達が輸入されており、この日本の外人による侵略は、３０年前とは恐ろしいほど異なる。

３０年以前なら日本に来る外国人というと、ほとんどの人が白人と思っていた。
ところが今は、黒人、東南アジア人、中東人、中国人などが安っい労働力としてこの国に定住している。

このため日本人の仕事が減った。日本人の４割が苦しい生活を強いられている。
売国奴連中の自公を筆頭に、クソ経団連、クソ厄人だけが儲かる日本となった。

コイツらは、寄生する宿主が弱りきったら、自分らも自滅することが分からないぐらいのバカ者揃いだ。
まさしく、「今だけカネだけ自分だけ」を地で行くような、クソの見本市みたいな輩たちが安倍性犬の庇護下でデカイ顔をしている。

新しい令和の世の中には全く不要な連中だよ、コイツらは。
　

２０５０年には日本の西半分は中国の完全支配領土、東日本は中国の民族自治区ってなってるという地図が数年間に流布して話題になったが、あれは間違いなくその通りになる。アヘだけでなくアヘをこんなに長く交代させられない人材枯渇の日本の政治状況では、あっという間に軍事衝突無き完璧な軍事戦略で国全体をを取られる。

たとえばの話だが、
アメリカが北を核攻撃することに踏み切りそうになったらその瞬間、中国は日本全土の主要原発に向けてミサイル照準を合わせる。

アメリカと中国が裏で手を握っていて、中国に朝鮮半島と日本を取らせて、アメリカはベトナムやインド方面での中国の影響力緩和を手に入れる交渉がまとまれば表向きそういう動きになってもおかしくない。朝鮮半島と日本が中国のものになれば、北の核の問題はアメリカにとって個別案件ではなくなる。

もちろん仮にの話なので米中がどこまで裏で気脈を通じているかはわからないが、中国が日本全土を取るということは、今の時点では戦闘行為の要らない案件だ。

金払って買っているのは、その時中国人が中国政府相手に売るつもりかもしれないが、ま、あの国の体制から見たら、国家反逆罪で銃殺になって取り上げられるのが落ちだね。

２０５０年と言わず、２０３０年にはかなり具体化するんではないか？俺はもう生きて無いとおもうけど。

外国企業が一定以上を保有した時点で全てのその企業の土地売買を許可制にすればよいだろう。

外国人の土地所有に制限？
どこの後進国だよw、バカが。
もし変な規制を設ければ地価が暴落し、東京は金融的に破滅する。

中国が侵略してくる！みたいな妄想ネタで盛り上がるのはいい加減にして、
土地・建物、水源が着々とお買い上げされてる現実的な脅威にこそ、真剣に向き合えよ。

変な外国人、パキスタン人とか訳知り顔で野焼きは野蛮とか言い出した。
野蛮人にいわれたくはない。
大量に出るごみは焼くしかない。

校則みたいな法律ばかりでは法を守る気がしなくなる。
学級会社会は衰退するしかない。

もし絡んでないとすれば、今頃歯ぎしりしてますよ。ムネオとか。

北海道知事の夕張の件も氷山の一角だと思いますけどね。

早く対策のための法律作れ！　とか言ってますけど、法律作ってもザル法作って知らん顔するでしょうよ。

規制するのはは当然だ

一方で水資源問題、政府がフランス企業に売っぱらっちゃおうとしていることは問題とは思わないか。

あるいはJRがアルプスの水脈を貫いてリニア通そうとしている、これも水資源問題。

貴重な水資源をどう扱うか基本姿勢もないままただ中国ということにばかり反応していると話の説得力に欠けるわな。