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2019年 06月 03日
【全仏テニス・・・１日、大坂なおみは４２位のシニアコバ（チェコ）に4−6、2−6で敗れ、３回戦で姿を消した。＜今大会はＴＯＰ１０のうち７人が１週目に負けているのよね。(~_~;)＞
大坂は初めてランキング１位でＧＳを迎え、クレーは苦手であるにもかかわらずＧＳ３連覇への期待、重圧に心身がかなりまいっていた様子。＜考えたら去年の全仏の時には、まだ２０位ぐらいで３回戦負けはふつ〜だったのが、ＧＳ２連勝して１位になっちゃったのだから。諸状況に対して、心身が準備できていなかったとしても不思議はないのよね。＞
敗戦後の会見での言葉を見ると、かなり苦しんでいたことが伺える。
『「多分、きょうは負けて何より」「すごく疲れているのを感じる。他の試合でも頭が痛くて、ストレスからくるものかもしれない」「重圧があったし、最高に幸せな時間ではなかった」「がっくり度10段階でいったら、多分100だった瞬間もあった」と話した。
グランドスラム連続優勝などの野心的な目標について「考えすぎ」だったことも認めている。
「年間グランドスラムのことを考えすぎていた。本当に達成したかったけど、簡単にできるならみんながやっている」「これから自分を奮い立たせて、頑張ってもう一度そこを目指さないといけない」「この大会には、これでさよなら」
「うつだったとは言いたくない。その言葉は強すぎるから」「前にも感じたことがあるけど、今回はそんなに極端なものじゃない。確かにすごくがっかりしているけど、時間を巻き戻すことはできない」（AFPBB News１９年６月２日）』
ちょっと心身がまいってしまったかも知れないけど。何とかこれをいい経験にして、次の芝シーズンに向けて、また前向きな気持ちを取り戻して欲しい。 o(^-^)o】
＊ ＊ ＊ ＊ ＊
今日は、朝からバタバタで、ブログを書く時間がとれるかわからないので、先週、キープしておいた田原総一朗氏の記事を・・・。
ｍｅｗも大困惑・・・テレビも政治家も困惑する国民が政治に関心示さぬ理由について。
『田原総一朗「テレビも政治家も困惑する国民が政治に関心示さぬ理由」〈週刊朝日〉
5/29(水) 7:00配信 AERA dot.
ジャーナリストの田原総一朗氏は、昨今の世論の動きに戸惑いを見せる。
いま、テレビの世界ではコンプライアンスについて、誰も口には出さないが、尋常ならぬ問題だと捉えられている。コンプライアンスとは法律を守るということだが、テレビの世界ではクレームに対する恐怖のことである。
かつては、クレームのほとんどは電話で来た。そこでプロデューサーが電話を受けて、丁寧に聞き、心を込めて謝罪すると、それでなんとか納得してもらえた。
ところが、インターネットの時代になって、ネット上にあげられるクレームはツイッターなどのSNSで炎上して大変な騒動になる。当然ながら、管理部門から経営陣にまで波紋が広がり、場合によってはスポンサーが降りてしまうこともある。
すると番組の生存が危うくなる。
そのために、番組のプロデューサーやその上司たちもクレームを恐れて、なるべくクレームの来ない、つまり無難な番組を作ろうという流れが強まった、と私は捉えている。
だが、そのことを民放各局の番組のプロデューサーたちに問うと、誰もが私の捉え方を否定はしなかったが、「それ以上の問題がある」のだと困惑した口調で話し始めた。
ワイドショーでも報道番組でも政治問題にあまり時間を割かないのは、政治の話題になると視聴率が落ちてしまうためなのだというのである。だから、本当のところ、あまり政治問題は扱いたくないというのだ。
そのことを示す例だといえるのだろうか。たとえば、厚生労働省の毎月勤労統計の偽装が判明した問題だ。
“基幹統計”というのは、文字どおり国家の基幹であり、死活的に重要なものである。統計が不正確であれば、政策を誤り、政治決断を間違える。結果、国家は危機に瀕する。その基幹統計の不正調査が2004年から15年間続けられていたのである。
立憲民主党会派の衆議院議員の小川淳也氏は、「激論！クロスファイア」に出演して、こう主張した。
「統計問題の核心は、それが単なる官僚の不正・隠蔽に過ぎないのか、それとも何らかの政治的思惑が働いたものなのか。私は後者だと捉えています。森友問題で明らかなように、安倍政権は公文書まで書き換えさせる政権ですから、国民にわからないように統計の数字を触るくらいのことは朝飯前じゃないかと」
「そして3週間にわたって公開資料を調べた結果、ある日はっきりとわかったのです。ああ、これは壮大な“GDP600兆円物語”だと。統計問題を調べていくと、すべてそこに行き着く。安倍総理が15年に『GDP600兆円』を打ち出してからすべて動き出しているのです。毎月勤労統計は入り口に過ぎず、統計不正、アベノミクス偽装の本丸はGDPです」
だが、この大事件をどのテレビ局も軽くしか扱わず、何と立憲民主党など野党もなぜか途中で追及をやめてしまった。そこで、立憲民主党の幹部に問うと、追及しても国民の反応がまるでなく、逆に支持率が下がりそうなので、追及の対象を変えるしかなかったのだ、と答えた。
国民にとって、得か損かがはっきりしていない問題については、ほとんど関心を示さないというのである。
小川氏は「安倍内閣は、いっぱい問題があるのに、内閣府の世論調査では何と、国民の74.7％が現在の生活に満足しているという。国民はあきらめきっているということなのか」と困惑しきった口調で言った。一体、どう考えればよいのだろうか。
※週刊朝日 2019年6月7日号』
国民の政治への関心が低く視聴率が上がらない→ＴＶで政治を扱わない→国民の政治への関心がさらに低くなる・・・という、とんでも悪循環に陥っている感じがあるのだが。
国民の政治への関心が低くなればなるほど、政権を握っている人たちは、国民を簡単にだましたり、好き勝手に国や国民を支配しやすくなったりするわけで。
その結果、実のところ、結局は自分たち国民が損をすることになるということを、もっと多くの国民に認識して欲しいと。そのためには、メディアが政治権力の監視役の使命を思い出して、先に動いて欲しいと願っているｍｅｗなのである。(@@)
ＴＨＡＮＫＳ
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