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>>8 のつづき 一方、ＡＩＤＳやＥＶＯＲＡは生物兵器として開発され、ＥＶＯＲＡは既に特許が取得されているとの情報もあります。ゲノム解析が終わってから何年も経っています。遺伝子組み換え技術によって自然界に無い食品も開発されています。したがって、その技術が医療分野・生命科学のほか、密かに生物兵器・秘密兵器として研究されてきたことは否定できないでしょう。かつてのエボラ騒動は、アフリカでの人体実験だったのだと思います。 ＞エボラやＡＩＤＳは生物兵器として開発されました。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51938957.html ＞エボラ欧州上陸。アフリカは道に遺体、アメリカは政府がエボラ特許
http://www.gizmodo.jp/2014/08/post_15233.html
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ そしてスタップ細胞については、以下のような情報があります。この情報の真偽、背景を読み解くことは難しいですが、小保方氏による単独のペテン・詐欺であるという見方は早計なのだと思います。 そして、ＡＩＤＳが米国ＣＩＡや米軍の研究機関が開発し、世界中に流行させたのだとすれば、その治療薬も同時に開発されることは想像に難くなく、高額な医薬品として世界中からマッチポンプ方式で莫大な富を収奪することができるでしょう。鬼畜米英は死語ではなく、決してあり得ない話ではありません。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ●疑惑のＳＴＡＰ細胞の特許、エボラ出血熱ウイルスの特許 2014年10月26日 | 政治
https://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/f80a921decfbe2a820827df5a931acf2
＿＿＿＿『ＳＴＡＰの特許利権、締め切り期日ぎりぎりでの理研の提出』＿＿＿ ＳＴＡＰ細胞論文の不正が見つかったことから理研によって、イギリスの科学誌ネイチャー論文の異例中の異例の『論文取り下げ』が行われた小保方晴子博士の『ＳＴＡＰ細胞』ですが、
＝＝＝＝＝＝＝＝ 科学論文とは別に特許申請が行われていた。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
日本国のマスコミが『ノーベル賞級の大発見』と大騒ぎしたネイチャー誌に掲載されたのは今年の１月３０日である。ところが、その２年も前にＳＴＡＰの特許が出願されていたのである。科学論文の方は大騒ぎしたが、何故かもっと大事な、実質的な意味を持つ（独占的な利権を公的に保証する）『特許出願』の方はマスコミ全員で沈黙した。基本的に辻褄が合っていない。 ＳＴＡＰ細胞の特許出願で筆頭は小保方ではない。小保方博士の名前は４番目（下っ端）である。イギリス科学誌のネイチャーの小保方論文ですが、名義貸しに近いのである。 理研と東京女子医大、米ハーバード大の３機関が２０１２年４月２４日にアメリカの特許商標庁にＳＴＡＰ細胞の仮出願を行っていた。（仮出願とは、１年以内に正式な特許出願 を行うことを前提とした制度で、正式な出願に比べて簡単に行える利点がある。仮出願でも第三者に対して先行していれば同じような優先権が生まれる） ＳＴＡＰ細胞の特許ですが、小保方博士のネイチャー論文の杜撰な内容が発覚し理研が異例の論文取り下げを発表する１年も前の、２０１３年４月２４日に仮出願の１年間の猶予期間が来てしまった。 去年の４月２４日に理研と女子医大、ハーバード大の３機関は世界の主だった１５０カ国が参加する特許協力条約により国際出願（ＰＣＴ出願） を行ったことでＳＴＡＰ細胞は、もう一つのハードルを越えてしまっていたのである。ただし国際出願しても手続きは完了せず、特許は国ごとに審査される必要がある。この各国での実体審査の『国内移行』の締切日は特許権の優先日（今回の場合はアメリカ特許庁に仮出願された日付）から２年半後である。 ＳＴＡＰ細胞のネイチャー論文を取り下げた理化学研究所ですが、何と締切日ぎりぎりの１０月２３日に国内審査を申請してしまった。支離滅裂というか、もう無茶苦茶。自己矛盾の極みである。理研ですがＳＴＡＰ特許の最後のハードルを越えてしまったのである。（今までは理研と共に共同提出者だった女子医大の方は脱落して、今回は参加していない） ＿＿＿＿＿＿ ＿＿＿＿『２０１４年に突如爆発的に発症したエボラ出血熱』＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
アメリカ疾病対策センター（ＣＤＣ）が国内で４人目のエボラ患者発生との発表を受けて、日本政府（塩崎厚生労働大臣）は入国管理局の検疫を強化する方針を発表してギニアとリベリア、シエラレオネの西アフリカ３カ国とコンゴ民主共和国の、アフリカ大陸の４カ国からの入国には滞在歴などを確認すると言う。 今の西アフリカ３カ国では発症者が１万人、死亡者が５千人に達する爆発的な感染が広まっているが、対照的にコンゴではエボラ出血熱が初めて確認された３８年前の１９７６年以来国内で６回も感染が広まっているが今回発症者は一人も出ていない。現時点の感染国は西アフリカの３カ国とギニアから入国した幼児１人が見つかったマリ、二次感染のスペインとアメリカの６カ国である。 検疫強化が目的なら無関係なコンゴではなくて、エボラ感染国であるアメリカやスペインからの入国審査の強化こそ大事であろう。（注、ＷＨＯは８月時点で西アフリカ三カ国とは別に、コンゴ民主共和国での感染を発表していた） また、最も危険な潜在的な感染予備国ならアフリカ大陸に数百万人、リベリアなど西アフリカ３カ国だけでも１万人もの建設労働者などの滞在者を抱える中国である。（現在中国では、数千人の西アフリカ３ヶ国からの帰国者を隔離して経過を観察中であるという） 治療法が無く致死率が極端に高いエボラ出血熱の感染拡大を止めるためには、日本政府の様な渡航履歴の確認など気休め程度で、何の役にも立たないのはアメリカの二次感染で証明済みである。（民主主義の大原則からは大きく逸脱するが、エボラ出血熱のような場合には西アフリカの周辺国による国境閉鎖とか中国による疑いのあるもの全員の強制隔離のような強権的な方法しか無いのである） ＿＿＿＿『エボラ出血熱対策に対するＷＨＯの公式見解』＿＿＿＿＿＿
ニューヨークでの二次感染者の発生を受けてＷＨＯは、エボラ出血熱の爆発的な拡大に関連して、汚染地域である西アフリカ３カ国との国境閉鎖に対して否定的な見解を発表している。（アメリカのオバマ大統領も同じ見解なので、日本政府もＥＵ諸国も例外なく先進国は同じ見解である） 国連（ＵＮ)の下部機関であるＷＨＯの『国境閉鎖は良くない、悪いことだ』の主張は当然であろう。しかし、今のアフリカ各国でマリの一人を除いて周辺国に拡大しない最大要因とは、この国境閉鎖なのである。（いくら建前としては正しくとも、現実問題としては完璧に間違っている。 ＷＨＯの『間違い』は医療設備が貧弱な西アフリカ３カ国の周辺諸国では無くて、最も医療技術が進歩した西欧やアメリカでエボラの二次感染が発生している事実によって、完全に証明されている） ＿＿＿＿＿『エボラウイルスはアメリカ疾病対策局（ＣＤＣ)の特許』＿＿＿＿＿＿
ＳＴＡＰ細胞の特許はありえても、エボラウイルスの特許が有るなど実に奇妙である。糖尿病でも高血圧でも癌でも、それ自体が特許の対象にはならない。ところが何故かエボラウイルスは独占権がある、特許が出されているのであるから何とも不思議である。
ロシアの声 ・ The Voice of Russia(Japanese) 8月 18日 陰謀論：エボラウィルスはAIDS同様、CIAの創り出したものhttps://www.google.com/patents/US20120251502特許の名前は「Human Ebola Virus Species and Compositions and Methods Thereof（ヒトエボラウィルスの種類と構成およびそれに関する方法）」。国防総省（製薬会社でなく）はワクチン開発と称して多額の資金を投入している。http://www.km.ru/science-tech/2014/08/08/otkrytiya-v-oblasti... ＿＿＿＿『特許申請が持つ、まったく相反する二種類の意味とは、』 ＿＿＿＿＿＿
特許申請では、最初に出したものに２０年間の独占的な特権が生まれるのである。
余りにも馬鹿馬鹿しい騒動に発展した小保方博士のＳＴＡＰ細胞ですが、下村文科相大臣とか山本一太科学技術担当大臣の政治介入の結果であろう。一度出した科学論文の撤回など、科学の世界では普通なら起きない種類の馬鹿馬鹿しい騒動なのである。（逆に政治なら普通の出来事である）日本の理化学研究所（野依良治理事長）のＳＴＡＰ特許の場合には、特許申請によって独占的に生まれる利権が関係している。 今回は早い段階で自分達の間違いを認めて科学論文の方は撤回しているのですよ。（それなら論理的に特許申請も撤回するべきである）今回の理研ですが『ＳＴＡＰがある』と思っての申請では無い。（ＳＴＡＰが有るなら、論文撤回は無いのである） 話は逆で、『もしもＳＴＡＰがあったら困る』との同業他社の動きを妨害する目的での、姑息で消極的、『下手な鉄砲でも数撃てば当たる』式の防御的な特許申請ですね。このような無駄な特許申請は個人では行うことは無い。ところが、逆に営利企業では当然なのである。妨害目的の理研によるＳＴＡＰ細胞の特許申請に似ていると思われるのが、アメリカによるエボラウイルスの特許申請であろう。動機が同じで同業他社の動きを特許の独占権を用いて封じたいのである。 今まで致死性が極端に高いエボラ出血熱ではワクチンの類が一切開発されてこなかった原因とは、アメリカ疾病対策センター（ＣＤＣ)が妨害していた可能性があるのである。今回の西アフリカでの爆発的発症までにワクチン開発は製薬会社ではなくて、小規模のベンチャー企業がアメリカ国防省の資金援助で行っていた。 『エボラ細菌兵器』説は荒唐無稽どころか、十分に根拠があるのである。そもそも世界一細菌兵器の開発で先んじていた日本の７３１部隊を、石井軍医中将以下全員を免責して、丸々取得したのはアメリカである。＿＿＿＿＿以下略
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[スレ主【仁王像】による初期非表示理由]：その他(アラシや工作員コメントはスレ主が処理可能)論題外れ。別にやるべし。
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