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東アジアに変革の嵐<本澤二郎の「日本の風景」(3421A)<一人日本のみトランプのポチに徹する安倍・日本会議政府>
http://www.asyura2.com/19/senkyo265/msg/154.html
投稿者 笑坊 日時 2019 年 8 月 31 日 21:36:23: EaaOcpw/cGfrA j86WVg
 

https://ameblo.jp/honji-789/entry-12515756752.html
2019-08-31 08:48:43 honji-789のブログ

<アメリカのポチを返上したあっぱれ南の韓国>

 冷静・客観的に昨今の東アジアを俯瞰すると、大きな変革の嵐が吹きまくっていることがわかる。ただし、日本を除くと、という条件付きだが。瞼を閉じて、中国と南北朝鮮についての最近の様子は、まさにそうである。いまは特に、韓国政府の、ワシントンに対する外交に、著しい好ましい変化が起きていることがわかる。

 最近の韓国の対日外交の基本線は、当然のことながら、戦前の植民地支配が深くこびりついている。これを過去のことだ、とやり過ごそうとする、東京の極右政権とぶつかることになる。

 従軍慰安婦問題は、いまや国際的な関心を呼んでいる。結果的に、日本の不条理な過去を、安倍・日本会議が暴き立てている格好である。戦後の日本政府のもとでは、決して表面化しない問題だった。たとえ問題化しても、日本政府の誠意ある対応で、処理できたろう。村山談話と河野談話がその象徴的成果である。

 安倍・極右内閣の暴走は、次に徴用工問題を表面化させ、これを韓国の司法が正当に判断して、戦前の日本財閥の蛮行を、ものの見事に突出させた。いうところの、藪をつついて蛇という安倍外交を、これまた世界に発信した。

 これはいうなれば財閥政権が、財閥の恥部を露見させたことになる。やむなく極右外交は、トランプの手口を採用して、あらぬ口実で経済報復という挙に出た。そして残る手段は、それでも「韓国政府が悪い」という、新聞テレビを使っての情報操作で、日本国民を騙して、現在はそれが進行中である。

 他方、韓国政府はGSOMIAという安全保障関連の約束事を破棄した。驚いたのは、日本国民ではなく、ワシントンである。必死で裏工作したが、ソウルの態度に変化は起きなかった。日本同様に、アメリカの属国と見られてきた韓国が、堂々と正義の外交を貫いたことになる。

 モスクワ・北京・平壌の喜びは、相当なものであったろう。文在寅は、籠の鳥ではなかった。トランプのポチではなかった。おそらく来年には、トランプ時代は幕を引くとの予想をしているのだろう。自立した韓国外交に脱帽するほかない。

 ワシントンのいちゃもんには、駐韓米大使を呼びつけて、くぎを刺した。すごいの一語である。民主的な独立国としての、当たり前の外交である。民主を名乗るホワイトハウスとしては、文句ひとつ言えない。

<米ホワイトハウスを外交の場に引きずり出した北の朝鮮>

 東アジアの変革を最初に実績を示した国は、いうまでもなく北朝鮮である。

 かの国の最大の悲願は、朝鮮戦争の相手国である米国を、交渉の場に引きずり出すことだった。

 これは金日成も金正日もできなかった大業である。ホワイトハウスを引きずり出す手段がミサイルと核だった。むろん、そのためのもので、戦争目的ではない。むろん、ワシントンはよく理解している。

 ミサイルと核で、トランプのホワイトハウスは折れてきた。米朝首脳会談それ自体が、大変革の嵐そのものを印象付けている。すでに3回に及んでいる。

 はっきりしたことは、朝鮮半島で戦争は起きない。間違いなく事実である。これこそが東アジアの大変革を象徴している。トランプ唯一の外交的成果である。

 ただし、ホワイトハウスは急いではいない。急ぐと日本への膨大な武器弾薬の売り込みが、挫折するためで、この点で、安倍とトランプの利害は一致している。大きすぎる被害者は、日本国民である。この事実さえも、書けない新聞に絶望するばかりである。

<貿易戦争で一歩も引かない中国>

 アメリカ大統領のレーガンは、ソ連叩きに核とミサイルで攻勢をかけて、ソ連邦を解体させることに成功した。

 同じくトランプの場合は、貿易戦争で中国叩きを開始している。先行き不透明である。レーガン時代のアメリカと同盟国の関係と、今のトランプとその仲間たちの関係は、大きく異なる。

 ワシントンの中国叩きには「文明の衝突」といった側面もみられ、相当すさまじい感じを抱いてしまうが、中国はソ連やバブル崩壊の日本の教訓を学んでいる。それに対応する強固な布陣も感じられる。

 トランプの攻勢は、アメリカをも傷つけてしまっている。レーガンのころとは、様変わりしている。これまでもチベットや新疆、そして現在は香港や台湾を巻き込んでいるが、習近平の中国は一歩も後退する姿勢を見せていない。やられたらやり返す、自立の対応を崩していない。

 その前のワシントンは、安倍を使って中国封じをさせた。安倍はそのために血税を60兆円もばらまいたが大失敗、現在は、あわてて表向き「仲良し」を演出しているのだが。

 トランプの攻勢は危うい。アジア・アフリカのみならず、ヨーロッパの共感を得ることさえ困難な情勢である。世界を混乱に追い込んでるだけだから。大義はない。

<一人日本のみトランプのポチに徹する安倍・日本会議政府>

 東アジアは大きく変貌している。貧困に耐えられる体質もある。現に、日本の貧困は、年金の内実一つ眺めてみても、かなり深刻なのだが、それでも政治変動は起きていない。

 新聞テレビが防衛する日本政府のお陰であろうが、そうはいっても耐えられる限界に近づいている。

 そんな中での、東アジアで孤立した日本、すなわちトランプのポチに徹した安倍・日本会議の極右勢力が、どこまで存続できるのか。政府与党に、まともな政治家がいないための政権の継続でしかないのだが。

 日本の財政と日銀と年金がSOSである。安倍の日本を信頼する、世界の指導者と人民はいない。野党が大同団結すれば、明日にでも崩壊する政府でしかない。

<反韓国報道に徹する新聞テレビとネット情報>

 この数か月間の新聞テレビの報道は、ひどすぎる。NHKでさえも、フジサンケイレベルに落ち込んでしまっていることに、正直なところ言葉も出ない。偏狭・捏造による情報操作報道が目立つ。

 筆者はラジオでしかないが、テレビを見ている事情を知る識者は、すぐにチャンネルを切り替えてしまうだろう。

 パソコンをつけると、自動的にヤフーニュースが飛び出す仕掛けになっているが、これがまたひどすぎる。参院選では広告を安倍が独占していた。新聞テレビを見ない若者は、このネットニュースを分析する能力がない。ために未来の若者の右翼化が心配でならない。

 ヤフーニュースやネット掲示板の正体を分析して、国民に分かるようにしてもらいたい。ネット素人には、その能力がない。

<深刻な日本人の外国人排撃の民族主義台頭>

 かくして日本では外国人排斥の風潮が拡大している。世論調査でもわかる。これは容易ならざる事態である。

 福祉や医療分野で、どんどん予算削減が発生していることに、新聞は報道しない。他方で、超軍拡予算がこの7年も強行されている。このリベートだけでも、官邸の闇の金庫は膨らんでいるというのに。誰も指摘しない。

 その実情の一端を、1965年の韓国への8億ドル資金の内実を、韓国のテレビが見事に暴いてくれた。それを紹介したブログにアクセスが集中した。

 恐ろしいほどの腐敗を報道しない新聞テレビ。例の特定秘密保護法によって、ジャーナリストは信念まで喪失してしまったのか。

 思い出すと、この悪法を強行した公明党の太田ショウコウに対して、NOを突き付けた人物が「木更津レイプ殺人事件」の被害者となって、やくざに殺害されてしまった美人栄養士のK・T子さんだった。

 彼女が住んでいた木更津市の元の住まいは、夏草で覆われて見る影もない。信仰者の仲間さえも同情する者がいない。墓地は掘り起こされたままである。やくざ事件の恐怖を伝えて余りあるが、警察はいまだ犯人のやくざ浜名を泳がせている。不思議なことである。

<安倍の改憲・軍国主義に利用される日本国民>

 何度でも繰り返す価値があろう。日本国民の右翼化・民族主義化は、戦争のできる日本に大改造したい安倍・日本会議と、武器弾薬で大儲けする死の商人の財閥を狂喜させている。

 9月の臨時国会で、日本の立法府の真価が問われることになる。すでに大陸をにらむための空母「出雲」の改修工事予算も、そのための艦載機F35Bの購入費も、来年度予算に計上される。

 孤立した日本の右翼外交のもとでの、9条解体作戦のための国民投票法を強行する内閣と党役員人事が、まもなく待ち構えている。

 平和憲法を守る国民運動としての街頭デモは、従来の数倍、数十倍規模で、NHKと読売・信濃町へと行動を拡大、衆院解散へと追い込む戦闘が不可欠かもしれない。同時に、貧困層の生活を維持するための消費税ゼロにも照準を合わせるしかない。野党が、消費税ゼロと護憲で結集すれば、日本もトランプのポチから離脱できる。

 神社本庁・財閥の自由にさせない、東アジアで自立する日本人でありたい。

2019年8月31日記(東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員)


 

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コメント
1. 2019年8月31日 22:23:22 : d0GdkdPPbw : Q0xLYmxCTXNKaWs=[29] 報告
ひょっとして、日韓問題も香港デモも同じ人物が引き起こしたのではないだろうか。
2. 2019年8月31日 22:55:50 : yL5Gzq7kkU : VmVNM0RML3doVWc=[232] 報告
日本では安倍政権が続いているが、アジアの情勢は安倍政権の間に激変している。日本の存在感は著しく低くなった。中国の台頭は著しいし東南アジア各国は自身の経済や文化に自信を深めている。

実際、日本の本当の友達はいない。

3. 中川隆[-8554] koaQ7Jey 2019年8月31日 23:21:55 : b5JdkWvGxs : dGhQLjRSQk5RSlE=[4200] 報告
>最近の韓国の対日外交の基本線は、当然のことながら、戦前の植民地支配が深くこびりついている。

こいつ、完全なバカだな
そもそも朝鮮は日本の植民地じゃない、併合して大日本になっただけだ

日本の投資で朝鮮は近代化したんだ

[18初期非表示理由]:担当:混乱したコメント多数により全部処理

4. 佐助[7212] jbKPlQ 2019年8月31日 23:26:02 : CBecl62sKU : NVJZRmFlY1paMEk=[284] 報告
自由政治革命と大革新は避けられない,もし発生しないと停滞し自己崩壊する。

東欧と旧植民地独立国の40年目の自由政治革命と東アジアの40年目の自由政治革命最後は停滞し自己崩壊する。日本も英国も大革新しないと最後は停滞し自己崩壊する。

東欧とソ連は自壊したが,2025年前後までに中国(香港)と北朝鮮(韓国)の自由政治革命は避けられない。しかもドル暴落すると偽札の香港ドルの超暴落は避けられない。

ロシアや中国より工業化が進み農奴制から自営農に移行してた東欧の社会主義国の一党支配制度は40 年後にベルリンの壁が自壊した。

ではナゼ中ソ社会主義国家は一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連は、革命から40年目に自壊した。そして中国と北朝鮮は80年目に自壊するのか?

それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。それは三代目には革命直接体験者はゼロになるからだ。

たとえ社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。

石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後
80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。

歴史を見ると改革と革新を繰り返し継続してきたことがわかる。

従ってマルクスが資本論を書いた英国や明治の日本では、女子供の重労働は当たり前だった。そして、参政権は金持ちに限定されていた。だが、女子供の重労働は禁止され、参政権は婦人にまで拡大される。戦後の政治革新は福祉厚生制度の採用だった。三百年以上の長期政権も、40 年ごとに改革され80 年ごとに革新されたが、最後は停滞し自己崩壊する。

このことから,愛国心と愛社心と利権の日本は,,
愛国的熱狂に国民不満をスリ替えると,政治と経済はマイナスに作用し,貿易・外資増加に諸刃の剣となることを避けられない。

そして既成政党は腐敗=不信が加速し,ライバルの社会主義国家(中国・北朝鮮・韓国)が自壊すると改革を停滞させ自壊することは避けられない。

しかも日本のあぐらをかいた大企業の消失と信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れると、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

そのために詐欺師の安倍政権は,国家や国民に不利益になる場合でも、それは利己的な防衛思考と行動を優先するため、蒋介石と毛沢東の間を右顧左眄したのと同じジレンマから軍国化と平和の右顧左眄をする。

すなわち国民を裏切る日米軍事同盟固執による軍国化と中国・北朝鮮・ロシアの政敵を外し領土・拉致・移民・テロなどに走るとすべてマイナスに作用し諸刃の剣となる。どうしようもないとんでもない前代未聞の売国政権だ。

5. 2019年9月01日 07:06:55 : 3KV1vMJJdE : L3RubnVtRU9tTlk=[159] 報告
思い出すと、この悪法を強行した公明党の太田ショウコウに対して、NOを突き付けた人物が「木更津レイプ殺人事件」の被害者となって、やくざに殺害されてしまった美人栄養士のK・T子さんだった。

 彼女が住んでいた木更津市の元の住まいは、夏草で覆われて見る影もない。信仰者の仲間さえも同情する者がいない。墓地は掘り起こされたままである。やくざ事件の恐怖を伝えて余りあるが、警察はいまだ犯人のやくざ浜名を泳がせている。不思議なことである。

このしららずレイプ殺人事件そのものが、戦前の日本が仕出かした大日本帝国軍性奴隷問題の前科を繰り返したチンピラ屑野郎が、池田大作名誉会長の恩義を仇で返す犯罪者であることは、このチンピラ屑野郎を自民党や日本維新の会に置き換えれば、韓国国民の皆様に置かれしては、公明党もまた、このような自民党と政権与党にしがみついているところが、「女性が多く活躍する仕事や職種をピンクカラージョブなどと言ったところで、このような恥知らずな大日本帝国軍性奴隷問題の前科をごまかそうとする魂胆見え見えの動かぬ証拠を自ら明らかにしてくれたまでのこと」なのは、日本の厚生労働省に置かれましては、憲法9条を亡き者にしようとする魂胆そのものが、この自民党や日本維新の会に対する本質的な見立てであることは、創価学会婦人部の皆様に置かれましては、この自民党や日本維新の会に所属する政治家連中というのは、まさか、これが「お国のため、天皇陛下のため」などと言ったところで、中曽根大勲位自らが、戦場で、慰安所を作り上げたこと自体が、戦前の日本にまんまと騙されて戦場に駆り出したものの、即戦力として使い物にならない間抜け兵士のストレス解消のために、現地の女性を、「お国のため、天皇陛下のため」などと言っておきながら、この慰安所で、使い物にならない間抜け兵士の性奴隷として好き勝手に弄ばれて下さい」などとまんまと騙してかき集めたにすぎないもの恵であることは、アメリカからして、このような戦前の日本そのものが、大日本間抜け帝国に他ならないし、日本の個性労働省が、海軍省をロールモデルとすれば、ミッドウェー海戦での「退廃という結果そのものが、このような「大日本間抜け帝国の終わりの始まりを自ら招いたものであることは、管理監督者の立場として、山本五十六連合艦隊司令長官の自己責任とは言えないものであることは、厚生労働省に置かれましては、当時の海軍省をロールモデルとすれば、このような大日本帝国軍性奴隷問題の前科に対する罪滅ぼしになるかどうかわかりませんが、こうした被害者を含む高齢者の皆様のために、韓国版地域包括支援システムのモデル事業として働きかけていくことで、これを北朝鮮に対しても、良い露m0るモデルとして、どんどん示していくことで、北朝鮮自らが、核廃絶をして、戦争ごっこもやめる決断することで、亜米利加との米朝平和友好条約の締結を図ることで、米韓安全保障条約そのものの終わりの始まりのきっかけとして、ロシアやカナダ、メキシコをはじめ、オーストラリアに置かれましては、日豪亜同盟もまた、北太平洋安全保障条約に、そっくりそのまま移行させることで、竹島周辺海域を、沖縄県の尖閣諸島周辺海域や北方領土を含む千島列島集権海域をはじめ、南シナ海の南沙諸島や西沙諸島周辺海域もまた、この北太平洋安全保障条約により担保が取れた緩衝海域とすることで、そっと静かに安定した海域として維持管理していくことで、相互メリットを齎すwin-winの関係により、アジア太平洋地域全体が、共に支え合い、助け合い、分かち合いながら、共に幸せに暮らすことが出来るようになると同時に、これが中国にとっては、核心的利益を担保することで、中国経済を共に支え合い、助け合い、分かち合いながら、持続的成長発展も同時に齎すことで、一帯一路構想の目玉商品になりうるかも知れないことは、韓国ならびに北朝鮮に置かれましては、朝鮮王朝時代の歴史ドラマではありませんが、国際社会全体に向けては、「日本国憲法第9条に、全人類からのご褒美としてノーベル平和賞のお墨付きを賜ることで、これを韓国や北朝鮮に置かれましても、自ら積極的に受け入れることで、尊い国になれるかもしれない、ことを、日本国民全体としては、韓国国民の皆様と、そっと静かに受容と共感的理解することで、安倍総理がどのような顔をしようとも、どうぞアメリカの言いなりになって、憲法9条を亡き者にしようとする魂胆だけを、断然することで、意欲も熱意も全てを喪失し、セルフネグレクト状態になるまで、どんどん涙を流し続けながら、全人類からは、無視されることになろうとも、どんどんアピールし続けながら、墓場までとっとと持って行って下さい、とでも言い返してやりながらも、そっと静かに暖かく見守って行くことで、この自民党や公明党、日本維新の会にとっては、日米安全保障条約の終わりの始まりのきっかけとなることは、政治生命の終わりを意味するものかもしれないものの、人生の終わりを意味するものではございませんので、どうぞ安心して、そのまま、何処か人目のつかないところで、そっと静かに幸せに暮らして下さい、と暖かく見守っていくことを誇りとすれば、自分がプーチン大統領ならば、日露平和友好条約を締結しようという発想そのものが、単なる個人的な思い付きによるものではないことは、アメリカのトランプ大統領からして、そっと静かに暗黙の了解として共感しているであろうことは、国後島や択捉島にでも、特別養護老人ホームでも建設し、トランプ大統領に置かれましては、認知症の疑いがございましたら、自らに黙ってしがみついているだけの、この安倍総理も引き連れて、この場所で、そっと静かに老後生活を浮くってはいかがでしょうか?お待ちしているマス」とでも、アピールすることで、歯舞諸島と色丹島につきましては、近いうちに日本に返還しますので、日米両国民の皆様に置かれましては、どうぞご安心下さい、とも、そっと静かに暖かく見守って行く心境と、思わず共感することで、日本の厚生労働省に置かれましては、北海道tサハリン州が、共にウクライナとクリミア自治共和国をロールモデルとすれば、ロシア外務省に置かれましては、サハリン州ならびにクリミア自治共和国の住民の皆様に、ロシア版地域包括支援システムのモデル事業として、取り組んで貰ってはいかがでしょうか?とでも日本の外務省を通じて、積極的に、どんどん働きかけて下さいます様、どうぞよろしくお願い申し上げます、ということで、領土問題も円満解決できるきっかけともなれば、これら全てが、日本の歴史的転機の始まりのきっかけとすれば、多極化する国際社会の中に、名誉ある孤立化をして、そっと静かに暖かく見守りながらも、目立たぬ国となることで、いないふりをしながら、成熟した大人の国として、自立自律していく王道を正々堂々と突き進んでいくことにすれば、反って、これほど素晴らしいことは何処にもないのかも知れませんね。

6. 2019年9月01日 20:52:28 : o4TAHv9bY2 : TkxjRlJBbFdvNFk=[313] 報告
蚊帳の外 バカが一人で 大暴れ

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