戦争は、なぜ起きるのか？71 戦争と秘密結社の起源４ニューワールドオーダーという名の新しい戦争の現実が、目の前にあらわれた… あのに

戦争は、なぜ起きるのか？71 戦争と秘密結社の起源４ニューワールドオーダーという名の新しい戦争の現実が、目の前にあらわれたエボラ15板リンク
http://www.asyura2.com/19/warb23/msg/253.html
投稿者あのに日時 2020 年 8 月 31 日 16:31:25: xZaQXyDl16EGo　gqCCzILJ

エボラ15板に、

戦争は、なぜ起きるのか？71 戦争と秘密結社の起源４ニューワールドオーダーという名の新しい戦争の現実が、目の前にあらわれた

http://www.asyura2.com/09/gm15/msg/489.html

を投稿したので、みてください。　

1. 2020年9月01日 19:01:10 : bybQET2hQs : cnhjSXhXdEJxRWc=[326] 報告

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なぜ起きる　実業界の　要望で

2. 2020年9月02日 15:26:43 : OO6Zlan35k : L3FGSWVCZWxFS3c=[403] 報告

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あほらしい

動物の縄張り争いと同じ

本能だよ

3. 2020年9月03日 23:33:20 : i7bUeWDO5o : dHBiT2oyU21NOEk=[1601] 報告

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「コロナ禍の解消には戦争」　新潟県燕市の教育長が発言
https://www.asahi.com/articles/ASN91771BN91UOHB00W.html

コロナ禍を解消する方法は、どこかで大きな戦争が発生することではないだろうか
中国とアメリカが自国以外の地域で戦争を始めれば、お金は動く。きっと経済が上向くきっかけになるのではないか

などと発言した。
滞貨と過剰労働力の一掃と見込み違いの投資を回収または償却するために戦争を待望する連中がいる。

とくに自国の周辺で起きる他国の戦争は漁夫の利だ。
朝鮮戦争など良い例だ。
外国が金主でその需要を一手に握ることができる。

それはビタ一文も持たない焦土の乞食国でも参加できる大チャンスであった。
アメリカによる膨大な需要が担保となったからこそ投資資金が流れ込んだのだし、国際銀行から借金することもできた。

本能などではない。
単にそれが人の命を投じて動かすマネーマシンであって、世の中には常にマネーを欲しがっている奴がいるという事実の証明だろう。

4. 2020年9月04日 23:46:46 : VTH59AY6XQ : WWk1VDA0bXVWVGM=[452] 報告

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１さん正解です
難しい話は不要です、要はゼニなんです

ゼニを稼ぐのに、車を開発して、営業が宣伝して値引きして、一台売るのも大変だよ
でも戦争を起こすと、低品質な兵器でも、政府が言い値で大量に買ってくれる
こんな楽な商売は無いな

そして「戦争しましょう」という政治家を国会にどんどん送り込む
戦争できそうな国を商社が探し出す
アメリカではCIAが戦争工作するところを、日本は民間の商社がやってるな

5. 2020年9月05日 00:32:27 : i7bUeWDO5o : dHBiT2oyU21NOEk=[1608] 報告

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零戦が当時の値段で3億円だ。
戦争が無ければあんなもの絶対に売れない。

小銃弾も一発10円でも普通は売れないところ、戦争となれば一発1000円で作れば作っただけ売れる。

それを戦地へ送る輸送料も言い値だ。
現代でも同じことでイラクで陸送のトラックの運転手すら月給120万円であったことから、一体いくらで受注しているのか想像がつく。

要するに手にした売り上げを外貨に換えて外国へ隠匿できるような一部の特権層にとって戦争はボーナスステージだし、毎日の食費にも困窮している底辺にとっても一発逆転のボーナスステージであるかのように見える。

6. 2020年9月06日 01:47:46 : 3ZjknR4yAk : NVhncVlNOFBWRE0=[1] 報告

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本当に正義感があるなら、まずはビルゲイツとキッシンジャーと法王から消してくれませんかね。で竹中と小泉親子もよろしく。

7. 2020年9月06日 20:08:09 : jXbiWWJBCA : Rm5WWGpiTzAwU2c=[480] 報告

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2020年9月5日3:00 午後1日前更新
アングル：西側メディア装うロシアの情宣戦略、旧ソ連の手口復活
ロイター編集
2 分で読む
［ロンドン　２日　ロイター］ - フリーランスで働く英国在住の記者、ローラ・ウォルターズさんは６月、非営利メディア「ピース・データ」の編集担当者らに、中国がニュージーランドに及ぼす政治的影響について１０００語の記事を送った。帰ってきた反応には熱がこもっていた。
　フリーランスで働く英国在住の記者、ローラ・ウォルターズさん（写真）は６月、非営利メディア「ピース・データ」の編集担当者らに、中国がニュージーランドに及ぼす政治的影響について１０００語の記事を送った。ロンドンで２日撮影（２０２０年　ロイター/Toby Melville）

「あなたの記事に深く感謝を申し上げます。中国（あるいはロシア）のような全体主義国家は世界中で、最も強力な民主主義国家に対してさえ何とか方法を見つけて干渉しようとしている。信じ難いことですね」。ロイターが閲覧したこの電子メールは、コミュニケーション・マネジャーのアリス・シュルツ氏から６月１５日付で送られてきたものだ。
しかし、シュルツを名乗る人物からのメールこそ、そうした「干渉」の一環らしいことが分かってきた。
＜左派有権者への影響力ねらう＞
フェイスブックFB.OとツイッターTWTR.Nは１日、米連邦捜査局（ＦＢＩ）の情報提供を受けて調査した結果、米国、英国その他諸国の左派有権者を狙ったロシアによる政治干渉運動で、ピース・データが中心的役割を果たしていたことが判明した、と発表した。
フェイスブックによると、ピース・データはフリー記者をそそのかして雇い、米大統領選や新型コロナウイルス感染症の世界的大流行、西側諸国の「戦争犯罪」などをテーマに記事を書かせることに成功していた。
ピース・データに執筆した記者６人への取材と、ロイターが閲覧した電子メールによって、ソーシャルメディアを通じた記者らへの接近手法や、１本当たり最大２５０ドル（約２万７０００円）という報酬のほか、時として記事に政治的な切り口を入れるよう促していた実態が明らかになった。
ピース・データの共同編集者、ベルナデット・プラスキルを名乗る人物はロイターに電子メールで、「そうした指摘に非常に困惑しており、指摘を全面的に否定する」と告げてきた。この人物は電話やビデオコールでのやり取りを拒否した。
折しもロシアに関しては、２０１６年に続いて今年１１月の米大統領選に再び介入しようとしていると警告する声が出ている。
ロシアはこうした指摘を繰り返し否定。ロイターは２日、ピース・データについて同国にコメントを要請したが、今のところ返信は得られていない。
ウォルターズさんは「自分が書いた記事は、まさに１６年（米大統領選）にロシアが干渉したことに触れていた。今ではその皮肉が身にしみる」と語る。この記事の報酬は２５０ドルだった。
＜多くの記者が知らずに協力＞
ピース・データの「スタッフ」は通常、ウォルターズさんなどの記者に、ツイッターのダイレクトメッセージかビジネス特化型ソーシャルネットワークのリンクトインを通じて接触する。報酬は記事１本当たり１００ドルから２５０ドルで、インターネット送金で即座に振り込まれる。
ロイターが取材した記者は全員、ピース・データの背後にロシアがいることを１日時点まで知らなかったと答えた。
一部の記者は、コロナ禍中に簡単に金を稼げる仕事だと思った、と話した。この仕事を業界でのチャンスと見た記者志望者もいた。うち１人は５月に出た記事について「自分の記事が独立系ニュースメディアに掲載されたのはこれが初めてだった」と語る。
ピース・データ側から政治面で明白な指示を受けなかった記者がいる一方、編集方針を不快に感じた者もいる。
ウィキリークスの創始者ジュリアン・アサンジ氏やトルコについての記事をピース・データに執筆した記者は「私の記事に大げさな政治的切り口を入れられた」と説明。「政治テーマについて特定の視点からフォーカスを絞るよう繰り返し求められたため、みるみるうちに、ニュース記事とは言えない代物になった」と話した。
ジョンズ・ホプキンス大のトーマス・リド教授によると、偽組織を使い、人々を無意識のうちにプロパガンダのエージェントや活動家に仕立てる手法は、旧ソ連時代にさかのぼる。
１６年以降、オンラインで影響力を強化する取り組みが増えるにつれ、「正体を隠し続ける」ために旧来の手口に先祖返りしたようだとリド氏は言う。
＜「誰でもだまされかねない」＞
フリー記者のウォルターズさんは自身の経験を振り返り、オンラインで人々をだます手口を市民に周知することの重要性が示されたと話す。
「ここまで（手口が）洗練を極め、ここまで力を注いでいるのは、彼らがそれだけの価値があって成果が出ると考えているからに違いない」とウォルターズさん。
「私がだまされるなら、だれでもだまされ得ると思う。ただ私自身、こんなに興味深い体験は今後相当遠い先までできないだろう」
（Jack Stubbs記者）
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https://jp.reuters.com/article/media-russia-freelancers-idJPKBN25U0HP