ここで
M はある期間中の任意の時点tにおける流通貨幣（通貨）の総量 (価値保蔵手段としての貨幣は含めない）
V は貨幣の"流通速度"（特定期間内に人々のあいだで受け渡しされる回数：貨幣の回転率のようなもの）売買契約の約定回数
P はある期間中の任意の時点tにおける物価水準（通常は基準年度を1としたデフレータ）
Q は"取引量" （特定期間内に人々のあいだで行われる取引量(quantity)の合計）

フィッシャーの交換方程式の問題は、使われなかった貨幣をどのように扱うのかという問題である。
例えば、ある貨幣として何枚かの1000円札を使う経済があって、この中に一度も使われなかった1000円札があったとしよう。

すると、この1000円に関してはM=1000であっても、V=0（すなわち、一度も使われなかった）なので、MV=0ということになる。つまり、1000円という貨幣が存在しながら、貨幣としては使われなかったということになる。

しかしながら、この考えを積極的に取り入れると貨幣数量説の考え方に関する問題が生じる。貨幣数量説とは簡単に言えば「貨幣を増やせば物価が上がる」という考え方だったが、MV=PTと言う等式において、貨幣量を増やしても購買に使用されない貨幣があると考えると、貨幣量を増やしても物価上昇につながらないということになってしまう。

そこで、使われなかった貨幣の扱い方は2通り考えられる。

第一に、貨幣数量説では、購買に使用されない貨幣は、フィッシャーの交換方程式にはそもそも含まれないというものである。

あるいは、2つ目の扱い方として、貨幣が増加したときに、使われなかった貨幣も含むとすると、その分だけ貨幣流通速度のVが低下するというものである。

この考え方を積極的に取り入れ、貨幣量を増やしても貨幣流通速度が下がる可能性を考慮してしまうと、MV=PTという方程式のMとPの比例関係が成り立たなくなり、貨幣数量説の考え方に問題が生ずる。 現実には、貨幣が使用されない場合とは、例えば購買を控えたために使用されなかった貨幣や、将来の使用のために退蔵された貨幣が考えられよう。

また、等式MV=PTにおける取引量Tにも問題がある。フィッシャーの交換方程式MV=PTは恒等式であり、常に正しいと考えられるが、取引量Tと物価Pの積が常に購買価格(MV)と等しくなるためには、売れ残りの商品を取引量Tから除く必要がある。なぜなら、買われなかった商品の分を取引量Tに加えれば、取引量Tと物価Pの積が購買価格(MV)と等しくならなくなってしまうためである。

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為替の定説はこっちだよ：
基本的にドル円は日米の金利差で決まる。

日本の日銀金利はずっと０％で変わらないので、アメリカの金利によってドル円レートが変わる。

2007年に世界経済危機が始めると0.25％まで金利を下げ、2016年から徐々に利上げを始めた。

利下げは不況の時に景気対策として行われ、利上げは好況時にインフレ対策で行われる。

米金利は2019年に2.5％まで上昇し、米金利が上がっている間ドル円はずっと円安に作用しました。

だがコロナを受けて2020年3月にＦＲＢは再び0.25％まで利下げし、コロナ危機が終息するまで低金利を続けるでしょう。

ここで思い出さなくてはならないのは2009年から2011年の超円高で、米金利は今と同じ0.25％でした。

ドル円レートは2009年12月に1ドル88円、2010年10月に81円、2011年9月に76円まで円高が進みました。

当時は2007年から2009年にかけて世界経済危機、2011年3月には東日本大震災が発生しました。

状況は異なるものの今回は世界コロナ危機が発生し、日本は大不況に陥る可能性があります。

最悪の場合ドル円は再び1ドル70円台や、もっと円高が進むのを覚悟するべきでしょう。

円高という洪水をダムでせき止めていた

ドル円レートは短期的には日米金利差で決まるが、長期的には日米の国際収支から大きな影響を受けます。

日米国際収支は戦後ずっと日本の黒字、アメリカの赤字なので、その分ドルが円に換金され円高になる理屈です。

最近日本の国際収支は年間20兆円ほど黒字なので、リーマンショック後だけで200兆円も「円高のマグマ」が溜まっています。

日本の経常黒字、例えばトヨタの車がアメリカで500万円で売れるとおそらく200万円程度の経常黒字になります。

トヨタはこの200万円をすぐ円に替えたりせず、アメリカ国内で再投資したり新興国に工場を建設したりします。

だから長期間円安のままですが、リーマンショックでは1ドル120円台から数年で76円まで円高になりました。

長期間海外で運用していた経常黒字が、世界的な経済危機で日本企業が赤字になると、本社がある日本にお金を集めるからです。

もしコロナ危機で日本の大企業が続々と赤字になると、資金繰りのために膨大なドルを円に換金するでしょう。

そこにヘッジファンドや大手投資機関が目を付けて、投機が投機を呼んで超円高になります。
http://www.thutmosev.com/archives/84666250.html