商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。

後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

すでに中国・韓国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越しています。その確認は，蜃気楼化した経済指数やＧＤＰではない，中古も新車も乗用車の２ＢＯＸが市場で５０％超えているなら，日米欧を抜いています。トランプさんが焦りいろいろ仕掛けをしていることから分かると思います。

日本の馬鹿マスコミは「日欧米に追いつき追い越すことはできない」と反論しますが，

後進国は世界的信用収縮恐慌の真っ只中に「日欧米から学ぶものはなくなった」と発言することになる。次々と後進工業国にイニシアチブを奪われます。

しかし産業革命前倒しするとドル円ユーロ三極通貨による固定為替体制が安定する。そして「日本商品の世界的優位性の法則」が2060年まで継続する。さらにサービス分野での優位性は上昇する。

こうして、今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。この新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができる。

中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。だが、これらの国は、多民族国家＆多部族国家であるために、経済常識やキンの価値観は分裂している。そのために、韓国国民が外貨危機の時、ギンを国家に拠出して助けたように、一致して行動することは困難である。