前回，日米欧は長期景気後退から脱出しようと、ポンド金本位制への復帰を試みる。だが、25％の金を保有するドルを無視して失敗。日本は世界で最後のポンド金本位制採用。内閣を倒して、ドル投機者が勝利して、日本の金交換紙幣は消滅。

「個人や企業の投機による金価格変動幅は＋−３割の範囲。国家が買手になると年３倍に高騰」。前回，1976 年一オンス350 ドルまで高騰したので、40 年後にバブルが破裂すると複数の基軸通貨が金とリンクし固定為替制度になると予想できた。だから今回は，国家が金の買い手になるので、10倍の一オンス3500 ドルになるはずです。

ただ日本の財務官僚は明治維新後、徳川幕府の銀本位制を固執踏襲。日本の金を大量に海外に流出させた。第一次世界恐慌では、英国から金証券を借り最後のポンド金本位制を維持。だが、ドルを無視したため、ドル投機家を勝利させ国家財政の赤字を増大。戦後は、米国の顔色をうかがってドル国債を溜込み金保有を避ける。一ドル360 円は五分の一に暴落して、国益に甚大なる損失を与える。安倍政権日銀，自民党は同じような過ちを犯す可能性はぜロではない。

それは消費税増税すると格差が拡大するのに減るとか，経済成長しないのに，するとかいう阿呆がいるからだ。

ようするに金価格相場にプレミヤムを付けて買上げるとキンは、一オンス7000 ドルのピーク値となる，売買停止すると第三の基軸通貨にもなれないし国益に甚大なる損失を与える。自民党ならやりかねないのです。それは同じ過ちを犯す可能性があるからです。