それは40年目のベルリンの壁，崩壊で分かるように，80年目の2025年前後までの自由政治革命により，中国は一党独裁社会主義を採用したために自壊します。

そのために中共バンデンを選ぶと，ライバルの社会主義国家の一党独裁が自壊すると改革を停滞させ歴史上の技術革新を間違え，日本は新自由主義のように改革の道を間違え停滞し最後は自己崩壊するはずです。100％自信がある。

それは資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられないのです。

しかも、一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂癒着が絶対必要である。日本はこれに天下りと談合から逃れることはできない。

そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

ようするに80 年前の革命を直接体験した国民が少数派になると、低い平等より自由を求めると、国家は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。

しかし日本が率先して，次産業革命を、10 年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。そうなれば、過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。

そしてドルとユーロと円が世界の75％のキンとリンクさせると、通貨の信用縮小は収束する。

さらに2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。すなわち今回は中国でなく日本です。なぜでしょう，前回の世界恐慌では，商品の世界的優位性は米国なんです。今回のコロナや第二次世界金融大恐慌での、商品の世界的優位性は日本なんです。

なので大恐慌の中心となる日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならないから，中共バンデンを選んだら無事だと思い込むと大変で逆にすべて作用します。

しかし、日本の商品の優位性は、過去の伝統にとらわれず、積極的に新しい変化を受け入れる日本の消費者の存在によって、2019年まで、世界をリードするが2020年から後進国に次々と抜かれていきます。特に東南アジアの工業都市に日米欧は抜かれます。

とりあえず中国の元ではなくドルとユーロと円を中心に複数通貨制にして，エンジンレス，ガソリンレスの産業革命を前倒しすると人類は繁栄することが分かっている。日本の商品の優位性は、2040年〜2060年は保持できるのです。

中国の元は多民族国家＆多部族国家であるために、経済常識やキンの価値観は分裂している。そのために、韓国国民が外貨危機の時、ギンを国家に拠出して助けたように、一致して行動することは困難である。これを解消しなければ金を集めても通貨の仲間には入れない。すなわち商品の世界的優位性の国家にはなれない。日本が現在の商品の世界的優位性の国家なんです。日本の政治家が阿呆で三流から四流に落ち込み既得権益，利権を守るのに必死なのには困ったもんだ。