東欧と旧植民地独立国の４０年目の自由政治革命のように，中国が一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になる。

社会主義国家ソ連と中国は、一党独裁支配制を採用したため、革命から80 年目に自壊は避けられない。ソ連は４０年目の自由政治革命で多部族・多民族ごとの指導者層は分裂した。

政治独裁によって統治する政策を選択した国家も，自由を求めて、民衆蜂起によって自壊する。

石油輸出国も、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

ようするに国家権力は、40 年ごとに、古いルールを破壊する思考行動の容認改革派と弾圧派に分裂し、改革に成功する。

80 年前の革命を直接体験した国民が少数派になると、低い平等より自由を求めると、国家は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。

どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。しないと最後は停滞し自己崩壊する。

一つは政治的自由を求める，
二つ目は多部族・多民族ごとに分割する。
三つ目は連邦制度の崩壊は避けられない

たから中国だけでなく石油輸出国も，指導者層は分裂する。米国のテキサス州などは可能性がある。日本もライバルの社会主義国家が自壊すると改革を停滞させて自己崩壊を避けるのは難しい。

それは，資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするためてす。

従って，一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

しかし世界史から避ける方法が存在する。それはドルが基軸通貨に残り，複数通貨制や金本位制と産業革命(ガソリンレスからエンジンレス)を前倒しすると人類は世界戦争も回避して救われ反映する。世界史からその周期といつ何が起きるか読み取れるが理論ではないので大手マスコミや常識から馬鹿にされ相手にされない。

大手マスコミの嘘と不正と誘導の大本営報道にはまいるが，真実とは逆なので，我々下級国民対大手マスコミの戦いなのかも知れない。

我々は真実を求め，天に官僚と政治家の浄化を求めたが，とんでもない相手は日米大手マスメディアだったのだ。