以下リーマン・ショック以降の世界経済と現代金融制度の問題点や上記動画の要約などを織り込んで記述しました。

リーマン・ショックで現代金融制度の崩壊が経済・金融専門家らの間で明らかになったにもかかわらず、その顕在化を隠蔽しようとしてきた中央銀行群の金融緩和を利用し、結果として同じ身内であると考えられるゴールドマン・サックスを中心とする複数の投資銀行がCLOなどの詐欺的金融商品を販売しまくってきました。　これにより多くのサブプライムな（元々社債などを発行しても返済できる見込みなどない）ゾンビ企業が、調達した資金を使って自社株買いを続けることで、経営陣は株価好調を理由に自分達の報酬を上げ、金融バブルは膨らむだけ膨らみ、世界の企業株価は実態を伴わない上昇を続けてきたと考えられるでしょう。

日本では、日銀も中央銀行群の一員として異次元緩和などの名の下、途方もない額の資金をタコの足喰いの長期国債購入や、ETF買いという株価上げ操作などでその資産を増やしてきました。　安倍政権による’アベノミクス’の正体は、その日銀による株式購入行為に名を称しただけの無為無策に他ならず、政権自体も株価リンク内閣でしかないでしょう。　

その間、バカな農水省管轄の農林中金や厚労省管轄の年金基金は、CLOやCDSを資金運用先として選択し膨大な額のそれらを購入し続けてきました。　

そのようにして世界の金融資産は年間世界GDP総額８０００兆円を遥かに上回る3.7京円にも達し、そのうち1.7京円がCLOなどのシャドーバンキング、CDS（金融資産にカウントされない）は６京円にも上り、詐欺的金融商品が実体経済を圧迫・疲弊させてきたと考えられるでしょう。

そして昨年９月１３日金曜日にイエメンによるサウジ石油精製施設へのドローン攻撃があり（米国は背後にイランの関与があると考えている。）、米軍の張子の虎状態がばれて翌週からＪＰモルガンが、一斉に投資していたファンドから資金を引き上げた事がきっかけとなり、レポ市場（債券などを担保としたキャッシュを融通し合う超短期市場）が麻痺状態となり以降ＦＲＢが断続的に資金を供給し始めたそうです。

前節を言い換えると、金融資本と戦争屋は結局表裏一体の関係にあり、米軍は世界で唯一無二の最強軍隊であると考えられていたのが幻想であった、たった数機のドローン攻撃さえ躱せないような脆弱なものであるという認識から、JPモルガンは資金をより安定的な国債へと移動し、それがきっかけとなってファンドだけでなく、他の金融機関もそれぞれが疑心暗鬼に陥り、日々必要なキャッシュを融通しあっていたレポ市場に混乱が発生し機能しなくなってしまったので、ＦＲＢが介入せざるを得なくなったということです。

ＦＲＢも表面上はQE4などは実施しないなどとアナウンスしていましたが、実質昨年９月以降レポ市場などへの介入で大幅な金融緩和が未だ続けられている、あるいはそれを続けないと世界金融制度の破綻の顕在化が避けられない現状があるともいえるでしょう。　で、そのＦＲＢの介入の山が１０月中旬、年末そして２月、原油価格の下落が顕著になった３月からは連日で、３月１５日には何と1.5兆ドル、日本の年間GDPの１/３弱相当の金額が投入されたとのことです。　どの金融機関という発表はないのですが、株価を見ると世界中の主要銀行の殆どが激しい下落に見舞われているので問題は一行でなく、複数の銀行であると考えられるそうです。　行き詰まっている…。

一日に１６５兆円のカネを入れても株価は２０００ドルも落ちている…。

CoVid-19コロナウイルス禍以前に現代金融制度の崩壊の顕在化は既に始まっていた……。