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「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは (デイリー新潮) 
http://www.asyura2.com/20/iryo6/msg/820.html
投稿者 魑魅魍魎男 日時 2021 年 7 月 02 日 12:41:19: FpBksTgsjX9Gw 6bOWo@mx6bKSag
 

「『イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる』米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは」
(デイリー新潮 2021/7/1号)
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/07020557/

ワクチン接種が加速化し、治療薬もあれば五輪の「安全、安心」も現実味を帯びる。そこに米国の一流救急救命医から提言があった。「日本発のイベルメクチンを配布すれば、感染者数も死亡者数も劇的に減らせる」。国内でも使用を求める動きは活発化している。

10都道府県に出されていた緊急事態宣言が、沖縄を除いて解除される直前の6月18日。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長ら有志は、東京五輪は「無観客開催が最も感染拡大リスクが少なく望ましい」と提言した。

 だが、尾身会長が「プロフェッショナルとしての責務」をことさらに強調したにしては、提言内容は「家から出ないほうがリスクは低い」のと同レベルで、当たり前の話である。

 尾身会長はこれまでも、国民を怖がらせて自粛させるために、科学を無視した感覚的な発言を重ねてきた。しかし、「プロフェッショナル」を自任するなら、リスクを定量化し、それとベネフィットを比較考量すべきではないのか。

 たとえば、観客を入れても、彼らが飲食店などに寄らずに直帰すれば感染は抑えられる、というシミュレーションもある。そういうデータにも目を配りつつ議論しないかぎり、不毛な応酬が続くだけだろう。

 もう一つ、尾身会長らが無視するのは、ワクチン接種が予想以上に進んでいるという事実である。菅義偉総理の目標「1日100万回」も達成されている。東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授によると、

「高齢者等に1日70万回、医療従事者等に10万回、これに職場や学校等を加えて1日に100万回打ち続ければ、7月末に7400万回、3700万人が打ち終え、高齢者は希望者の8割が接種を終える。8月末には1億500万回、5250万人、つまり12歳以上のワクチン接種対象者の5割弱が打ち終え、高齢者のうち希望者が約9割とすると、その全員の3150万人が打ち終わる。ワクチンは発症、重症化、入院、死亡のリスクを9割以上抑制すると報告されており、高齢者とその周囲の接種率が9割程度になれば、高齢者の感染者数が減り、医療への負担が減ると期待されます」

 万が一、感染者が増えても、高齢者が守られて重症者が増えなければ、医療は逼迫しないのである。

 さらに治療薬があれば鬼に金棒だが、実は6月5日、全米で新型コロナの救急救命の最前線に立ってきた医師団体、FLCCCアライアンスと、その会長のピエール・コリー博士が、日本オリンピック委員会(JOC)宛てに、五輪の安全な開催への希望として、こんな文書を送っていた。

「多くの世界的な医療当局や主要メディアは、メキシコ、インド、そのほか多くの国の医師が新型コロナの流行を迅速に抑え込み、旅行、社交や娯楽の集いの場としての都市や町を安全にしてきた、研究と実世界での成果を、共有または報告していません」

 その「成果」を生み出したとされるのは、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士が発見した、抗寄生虫病薬「イベルメクチン」だったのである。

■ 「死亡者数が劇的に減少」

提言では、日本での感染者数の増加を「数日以内に抑え込める可能性がきわめて高い」という方法を、こう説明している。

「イベルメクチンを中心としたプロトコル(手順)にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっています。この非常に安全、効果的、かつ安価で広く入手可能な薬剤は、ノーベル賞を受賞した優秀な日本人研究者によって、約50年前に世界に与えられたもので、今回のパンデミックにおいて、何十万人もの新型コロナ患者とその家族に救命効果をもたらしたことは、世界的に評価されるべきです。イベルメクチンが広く配られると、プログラム開始後、10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少します。これはメキシコ、インド、ペルー、ブラジルなどの国々で実際に起きた成果です。(中略)世界の目が東京に向けられているいま、日本のリーダーたるあなた方にとっては、パンデミックから抜け出し、当初意図されたように開催することで五輪の栄光を世界に示すチャンスです」

 開発者の大村博士は、

「米国の救急救命医有志の集まりで、新型コロナの流行が始まった昨年3月ごろから、どの薬が有効か使命感をもって調べ、統計をとってきたFLCCCが、JOCに手紙を送ったとは聞いています」

 と言い、こう続ける。

「FLCCCは昨年夏ごろから、イベルメクチンとビタミンを使用した治療が有効だとして、世界中の国々に推奨しています。たとえばメキシコやペルー、パナマやポルトガルは、FLCCCの提言を受けてイベルメクチンを使用し、感染を鎮静化させました。インドでもイベルメクチンを配布したいくつかの州で、感染者数や死亡者数が急激に減りました。こうした実績をもとに、安心、安全な五輪のためにと推奨したのではないでしょうか」

「安心、安全の大会」を実現するうえで、切り札になりそうな提言である。ところが、COVID-19対策北里プロジェクト代表で、北里大学教授兼大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は、呆れてこう話すのだ。

「FLCCCの提言について、立憲民主党の中島克仁議員が6月11日、衆院厚労委員会でオリパラ事務局に対し、“どのように対応しているのか”と質問しましたが、事務局は文書が届いたことも把握しておらず、放置していたそうです」

 ワクチン接種と並行して、イベルメクチンもまた使用すべき理由を、

「6月21日までに、計1万8千人を対象に世界中で行われた60の研究解析から、新型コロナの患者に幅広い段階で効果があるとわかっているからです」

 と語る花木氏に、あらためて、その「効果」を説明してもらおう。

「FLCCCの発表では、感染後1週間以内の軽症時に服用すれば76%、中等症以降の後期治療でも、46%の有効性が確認され、70%で死亡率も改善しています。さらに85%の予防効果も確認され、実際、インドやペルーでは予防のために服用した州とそうでない州で、感染者数に大きな違いが見られます。インドでは同国出身のWHO女性主任研究者が、SNSでイベルメクチンを使うなと発信し、それを受けて使用を禁じた州がありましたが、結果的に感染者数と死者数が増加し、インド弁護士会が彼女に警告を出す事態になったそうです。FLCCCの提言に“10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少”とありますが、85%の予防効果を考えれば、非現実的な話ではありません」

 その作用機序だが、

「大きく分けて三つあります。一つに、ウイルス表面のSタンパクや細胞の受容体ACE2に結合し、ウイルスの細胞内侵入を妨げます。二つ目は、ウイルスタンパクを核内に運ぶ移送物質インポーチン等にも結合し、ウイルスの複製(増殖)を阻害します。最後に、イムノモデュレイターとして免疫を調整することで、炎症や免疫の暴走であるサイトカインストームを抑制し、重症化を防ぎます」

 FLCCCは、予防には体重60キロなら1回4錠を2〜3週間に1回、感染拡大地域では1週間に1回程度の服用を推奨しているという。手軽なのである。

「ワクチンは変異ウイルスに対しては効果が低下する可能性もありますが、イベルメクチンは効いています。このような薬を使用することは、感染を抑えて五輪を成功させるためにも、重要ではないでしょうか」(同)

■ 実は保険適用も可能

現在、イベルメクチンは、日本では抗寄生虫病薬としてしか認可されていないが、医師でもある日本維新の会の梅村聡参院議員が言う。

「実は、厚労省もイベルメクチンを、新型コロナ治療薬の一つとして『診療の手引き』に載せており、一般的な認識として、まったく効かない、意味がない、とは考えられないと思います。ただ、安心して使うためにも早く薬事承認してほしい。また昨年4月、厚労省は国民健康保険中央会に、“コロナの治療でイベルメクチンを使用した場合は保険適用してよい”という旨の事務連絡をしています。そのことを、全国の医療機関や医師に早く伝えてほしい。そういう考えから、参院予算委員会で質問しました」

 要は、イベルメクチンを厚労省は認めており、保険適用の対象なのだ。

 ちなみに3月8日、梅村議員の質疑に菅総理は「海外を見てその(イベルメクチンの)選択肢を与えることも、私は大事だと思っています。内部でしっかり検討します」と、前向きに答えたのだが――。

 梅村議員が続ける。

「新型コロナ患者に処方しても保険請求できるという事実を、国保中央会にしたのと同様、全国の自治体や医療機関に周知すべきです。過去に数々の薬害が問題になったこともあり、厚労省が慎重なのはわかりますが、厚労省は監督官庁であると同時に、困っている人に手を差し伸べるという重要な役割も担っています」

 すでにイベルメクチンを新型コロナ治療に使っている医師もいる。兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長は、酸素飽和度が低下した患者が自宅療養中に重症化するのを防ぐために飲ませている。

「私にとっては、普段から疥癬の治療薬として使っている汎用薬なので、使用に抵抗はありません。疥癬の治療時と同様、成人は1回4錠、高齢者には3錠と年齢を考慮して処方しており、疥癬の治療と同量の処方であれば、副作用の心配もないと思う。効果については、たしかなエビデンスはまだ出ていませんが、私個人としては効くと思っています。田村憲久厚労相も“コロナ患者に処方していい”“その場合、保険適用する”という趣旨の答弁をしている。裁量や責任は医師である私が負い、保険適用で堂々と使っています」

 ただし、「使える事実を知らない医師もいる」と長尾院長。福岡記念病院の向野賢治感染制御部長は、

「当院ではイベルメクチンを、院内倫理委員会での承認後、今年4月から入院患者に投与しはじめ、自宅療養患者の治療や、濃厚接触者の感染予防のための外来処方もしています」

 と言って、続ける。

「高熱、肺炎で入院した患者十数例に単剤投与を行い、高齢患者を含めて半数はよくなっています。単剤で十分な効果が得られなければ、炎症を抑えるステロイドとアクテムラを併用投与しています。抗ウイルス薬は早期投与が原則ですが、イベルメクチンは感染から少し日が経ってからでも、一定の効果が期待できます。抗ウイルス作用と抗サイトカイン作用という、二つの作用があるためで、肺の炎症が進んでいても、これらの作用で抑えられる可能性がある。海外の多くの研究で効果が示されており、緊急使用を検討してもよいのでは、と考えます」

 大阪市のオノダクリニックのおの田徹院長の場合は、

「大阪が第4波に見舞われた3月から、PCR検査で陽性と診断された方に対し、既往歴や症状を確認して処方しています。これまで処方したのは19歳から79歳までの方で、自宅療養や宿泊療養の方が中心。多くの患者さんは服用して症状が改善しています。たとえば、38度以上の発熱とのどの痛みがあり、自宅療養していた40代の男性は、炎症反応が高かったのに、服用後2日後には熱も下がり、快方に向かいました」

■ 緊急使用を許可してほしい

 FLCCCの提言以前から、イベルメクチン使用に向けた動きは、国会でも活発化していた。立憲民主党の松原仁衆院議員が言う。

「厚労省が新型コロナ『診療の手引き』で適応外使用を認める、イベルメクチンなど10種の薬剤の緊急使用に関する法案を、6月8日に議員立法で提出しました。私が加わったのは、コロナの診療経験が少ない大島など島嶼(とうしょ)部の有権者から、服用が簡単で常温保存できるイベルメクチンを望む、多くの声が寄せられたから。16日に閉会した通常国会の会期中には成立させられませんでしたが、時間がかかっても可決させる意義は大きいと思います」

 この法案を主導したのは、先に花木氏の談話に登場した中島克仁議員で、医師としてイベルメクチンを処方した経験もあると話す。

「40年前から世界各国で年間3億人に服用され、副作用がほとんどなく安全性が確立されている。感染初期に自宅待機する人も安心して飲めます。投与してみて、経過がよくなったこと以上に、自宅で医師に相談できず薬は解熱剤程度というなかで、患者さんの不安を取り除く効果も感じました」

 議員立法については、

「これが求めるのは、薬の承認ではなく緊急使用許可。厚労省はコロナの『診療の手引き』で、事実上使っていいと言っています。つまり1年以上前から、レセプト(診療報酬の明細書)を詳記すれば保険適用の対象ですが、国の健康被害副作用救済制度の対象になっていません。また、一般の医師がガイドラインに沿って使いたくても、販売規制がかかっていて使えないのが現実です。厚労大臣が使用を事実上許可した以上、法的根拠をもって緊急使用を許可し、命を救うための選択肢を広げてほしい、国の救済制度の対象とし、供給確保に努めてほしい、というのが法案の内容です」

 やはり医師でもある、立憲民主党の吉田統彦(つねひこ)衆院議員によれば、

「欧米の多くの国にコンパッショネートユースという制度があります。生命に関わる疾患等を有する患者救済を目的に、代替療法がない場合など、限定的な状況下で未承認薬の使用を認める制度で、未承認の医薬品が、副作用被害救済制度の対象になるケースがほとんどです。米国ならFDA(食品医薬品局)などが判断すれば、未承認薬の使用が可能で、その際、製薬会社でなく医師の意向でも申請できる。日本に同様の制度があれば、イベルメクチンはメルク社が承認申請をしていなくても、承認された薬剤と同等に使えます」

「国民の命と健康を守る」といった言葉をお題目で終わらせないためにも、ここは欧米に倣(なら)うべきだろう。

 だが法案は審議すらされず、中島議員は「憤りを感じる」と語り、効果が確認されながら厚労省が動かない原因は「メルク社の圧力ではないか」と疑う。メルク社とは、イベルメクチンの製造および販売元、米国の大手製薬会社である。

「現在、メルク社は新薬開発に力を入れており、イベルメクチンのように特許が切れている薬は、効果が認められても投資するメリットがない。薬の承認システムは、平時は製薬会社主導でも、有事には既存薬に関しては、国の主導で使えるようにすべきです」(同)

 メルク社の日本法人MSDの広報の説明では、

「メリットがないから生産を増やさないのでなく、科学的に、有効性と安全性のエビデンスが不足し、確実なデータは存在しないと考えているのです」

 だが、同社が開発中の経口薬「モルヌピラビル」を米国政府が「12億ドルで購入」と報じられたばかりである。結果として、治験に協力している東京都医師会の、角田徹副会長によれば、

「もともと疥癬の薬なので、その対象分以上の数をメルク社が卸しておらず、使いたくて注文しても、品薄で手に入りません」

 長尾院長は、「不足したことはない」そうだが、「使っている医師が少ないからではないか」と加える。ともかく厚労省は、コロナへの使用と保険適用を認めるなら、流通量の確保にも努めるべきだ。そのうえで一刻も早く、緊急使用を認めてほしい。梅村議員が言う。

「イベルメクチンは歴史が古い薬で、使えることになればジェネリックのほうが売れると思う。すると先発メーカーは、治験への投資に見合う利益を得られません。ただ、これはどんな薬にも起きうること。緊急使用を認めた場合、国が製薬会社の利益もセットで保障することなども、必要ではないでしょうか」

 メルク社が動かないなら、ジェネリックを、日本でも開発し、海外から輸入する。そういう機動性が「安全、安心」の実現のために、いま求められるのではないか。

------(引用ここまで)--------------------------------------------------

イベルメクチンによる治療が明らかに効果を上げているのに、なぜ正式に承認され、
広く使われないのか。

それはメルク社の都合というより、新型コロナワクチン・メーカーの利権を守るためでしょう。

イベルメクチンで新型コロナが予防・治療できるとなると、重大な健康被害が生じる可能性のある
ワクチンを接種する人がいなくなります。

そうなるとファイザーやモデルナは困るのです。

ちなみにメルク社はワクチン・メーカーでもあり、悪名高いHPVワクチン「ガーダシル」を生産しています。

ワクチン・メーカー同士の配慮もあるのでしょう。

いずれにせよ、政府も医療業界も製薬会社も、自分たちの利益を上げることが第一であり、
患者の命などは二の次、三の次だということです。  

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コメント
1. 2021年7月02日 15:11:12 : PN4tDmmZJQ : dEZDNVNVR3Job2s=[333] 報告
WHOはワクチン業界とべったりで、イベルメクチンの使用を妨害している。

_catnip/status/1410481979708129285
(matatabi)
WHOのスワミナサン博士は研究を無視し、
インド人にイベル〇クチンの使用を止めさせる目的で、
5/25にイベル〇クチンの効果を意図的に隠蔽した。
インドのIndian Bar Associationは、スワミナサン博士の主張を拒否し法的通告。
11:14 PM Jun 30, 2021

India Could Sentence WHO Chief Scientist to Death
for Misleading Over Ivermectin and Killing Indians (nextBIG future 2021/6/24)
https://www.nextbigfuture.com/2021/06/india-could-sentence-who-chief-scientist-to-death-for-misleading-over-ivermectin-and-killing-indians.html

The Indian Bar Association (IBA) sued WHO Chief Scientist Dr. Soumya Swaminathan on May 25, accusing her in a 71-point brief of causing the deaths of Indian citizens by misleading them about Ivermectin. There is also an updated legal notice on June 13, 2021.

2. 2021年7月02日 15:46:29 : juJg7V4FOs : QVVMOFFrWHlaRDY=[1012] 報告

 愛は アビガン・イベルメクチン・オルベスコ 5ALA を持っているが 飲んではいない

 さらに 「毒チン」まで 打ちました 5ALAは 毎日飲んでる

 ですから アビガン・イベルメクチン・オルベスコは 使わないで

 1. 3か月後
 2. 2年後
 3. 5年後

 4. 30年後 には 死にます
 

[スレ主【魑魅魍魎男】による初期非表示理由]:アラシかも(アラシや工作員コメントはスレ主が処理可能)

3. 2021年7月02日 16:29:18 : juJg7V4FOs : QVVMOFFrWHlaRDY=[1013] 報告

 日本でも イベルメクチンは すぐにでも使えるようにするべきだよね〜〜

 

[スレ主【魑魅魍魎男】による初期非表示理由]:アラシかも(アラシや工作員コメントはスレ主が処理可能)

4. 2021年7月02日 16:33:07 : juJg7V4FOs : QVVMOFFrWHlaRDY=[1014] 報告

 オルベスコは 喘息だといって 病院に行けば すぐに処方してくれるので

 みなさんも 確保しておいてください

 ===

 重症化 = 肺炎 ですから オルベスコは肺に届く薬なので 効果が高いと思います
 
 鼻とか口は オルベスコまたは うがい薬でしょうね〜〜
  

[スレ主【魑魅魍魎男】による初期非表示理由]:アラシかも(アラシや工作員コメントはスレ主が処理可能)

5. 2021年7月02日 17:40:15 : mDBZEBBQLk : RE9jd3JIaGlYaTY=[1] 報告
日本にいて同調圧力で下らんもん打たされるなら、フィリピンへ密航して逮捕してもらってイベルメクチン打ってもらうは😜
6. 2021年7月02日 18:37:10 : VVHM1AJBow : M3BxamgvUVMweG8=[22] 報告

>>4さん

愛さん、貴重な情報ありがとうございます。

7. 了徹[98] l7mTTw 2021年7月02日 18:38:11 : naSUjrrUXk : YkRjc1VmcXFJTEE=[1] 報告
>5さん
イベルメクチンは飲み薬(溶けやすい錠剤)なので、打って貰うというのは違うと思います(経口投与出来ない重症の患者さんには、注射の方がいいと思いますが、家畜の駆虫用以外ではまだ開発されていないのでは?)。

それにわざわざフィリピンに行かなくても簡単に購入(個人輸入)できます。

ただ届くまで国内輸入代行店では通常1〜2週間、インドなど海外からだと安いですが3週間位掛かりますが…。

8. 了徹[99] l7mTTw 2021年7月02日 18:42:43 : naSUjrrUXk : YkRjc1VmcXFJTEE=[2] 報告
参考までに。
TrialSite Newsより

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Conflict of Interest in WHO Recommendation Against Ivermectin

イベルメクチンに対するWHO勧告の利益相反について

アンドリュー・バニスター

AndrewBannister
June 27, 2021

危険な病気は早期に治療するのが一番です。COVID-19の世界戦略の大きな失敗は、この病気が危険な状態になるのを、呼吸が困難になる1週間後まで待つことでした。COVIDの早期治療は、たとえ症状が軽い人であっても、後の入院を防ぐことができます。早期治療薬として期待されているものはいくつかありますが、安全性、有効性、価格の面でイベルメクチンがリードしています。残念ながら、欧米の主流メディアの最大手はTNI(Trusted News Initiative)のメンバーです。TNIについてはまた別の機会にご紹介したいと思いますが、大手メディア企業が、世界的なワクチン接種を推進し、「偽情報による神話を阻止する」ことに合意したことをほとんど報じていないのは注目に値します[i]。残念ながら、その結果、早期治療は偽情報の神話と見なされ、言及されていないようです。重篤な疾患の治療には早期治療が不可欠であり、COVID-19も例外ではありません。

人的・経済的コストを考えると、非常に安全で効果的な特許切れの薬剤による早期治療を回避することは、計り知れない規模の犯罪的悲劇であり、自由市場ではイベルメクチンと競合できない新規の特許薬を設計・販売している一部の製薬会社にとっては宝くじの当選券のようなものです。例えば、メルク社のモルヌピラビルは、FDAに緊急使用許可(EUA)を求めており、「メルク社は約12億ドルを受け取って、約170万コースのモルヌピラビルを米国政府に供給する」[ii]とされています。

イベルメクチンは1986年に試験に合格しているので、EUAは必要ありません。COVID-19の治療に推奨されればよいのです。しかし、もしイベルメクチンが有効な治療法として公式に認められれば、試験に合格するまでモルヌピラビルのEUAを法的に妨げることになり、12億ドルの取引を遅らせるか、危険にさらすことになります。さらに悪化させる要因は、モルヌピラビル(EIDD-2801)が有害な遺伝子変異を引き起こす可能性があるという事実です。[iii] 。

COVID-19のパンデミックのような公衆衛生上の危機に直面した場合、政府当局や国際機関は伝統的に世界保健機関(WHO)に指針を求めてきたが、WHOには商業的利害関係がないと信じていた。もともと加盟国からの資金で運営されていたWHOですが、現在では加盟国からの予算は20%以下で、残りは独自の財政的・戦略的課題を持つドナー[iv]からの予算となっています。WHOの前事務局長であるマーグレット・チャンは、2015年に次のように述べています。"私は帽子をかぶって世界中を回ってお金をもらわなければなりませんが、彼らがお金をくれるときは、彼らの好みや好きなものに大きく関係しています。それはWHOの優先事項ではないかもしれないので、これを解決しなければ、私たちは以前のように偉大な存在にはなれない」と述べています。[v]

ベテランジャーナリストのロバート・パーソンズは、「天然痘根絶プログラムは、すべて寄付金で賄われていた。そのため、特別なプロジェクトのためには、(WHOが)資金を調達しなければならないという問題が生じたのかもしれない。その結果、独立した公衆衛生研究がほとんど行われなくなった」と述べている[vi]。それ以来、WHOでは民間ステークホルダーの不当な金銭的影響力がさらに大きくなった。寄付には条件があるため、寄付者の利益に関わる多くの問題で組織が妥協してしまうのです。

例えば、新型インフルエンザが流行した後の2010年、英国の医学雑誌BMJと調査報道局が行った調査では、「世界保健機関(WHO)でインフルエンザのパンデミック対策に助言している主要な科学者が、作成中の指針から利益を得る立場にある製薬会社から報酬を得て仕事をしていた」ことが判明しました。これらの利益相反はWHOによって一度も公表されておらず,WHOはA/H1N1パンデミックの処理に関する問い合わせを「陰謀論」として片付けている。[vii] これらのアドバイザーは、必要とされていなかったワクチンに70億ドル以上を費やすよう、英国政府を説得することに成功した[viii]。

2021年現在、このような利益相反は引き続き問題となっています。民間のステークホルダーの不当な影響力はその典型例です。ビル&メリンダ・ゲイツ財団(BMGF)は、米国に次ぐWHOの資金提供者です。しかし、ゲイツ氏は「The Vaccine Alliance(GAVI)」も設立し、出資しています。2018-19年の期間では、彼らのWHOへの自発的拠出金の合計は、米国の自発的拠出金よりも27%[ix]多く、ゲイツの影響力は浸透しています。ゲイツ財閥による資金は特定のプロジェクトに充当されるため、WHOはそれぞれの資金の使い道を決定せず、ゲイツが決定する。

BMGFによる不当な金銭的影響力に加えて、WHOとゲイツ氏の活動には人材の重複がある。現在のWHO事務局長であるテドロス・アダノムは、GAVIの理事やゲイツが出資する世界基金の議長を務めた経験があります[x]。

ゲイツの優先事項は、WHOの優先事項になっています。ゲイツ氏の主な優先事項は、世界的なCOVID-19ワクチン接種であり、早期治療を提供する公衆衛生システムではありません。ゲイツ氏は2012年からワクチン接種を世界的な議題として取り上げています。ゲイツ財団の資金力は、ワクチン接種を推進し、他の不可欠な公衆衛生対策から遠ざけることを指示していますが、この動きは、保健・開発分野に携わる国際NGOから長年にわたって批判されてきました。

一般的にゲイツ氏は、グローバルヘルスの分野で目標を達成するためには、公衆衛生機関よりも資本主義の方が効率的だと考えています[xi]。そのため、ゲイツ氏や彼の財団が投資している製薬会社、彼が世界に向けて製品を販売している企業は、その努力によって何十億もの利益を得ています。モルガン・スタンレーは、例えばファイザーは、アメリカやドイツなどの公的な税金を使って開発されたワクチンによって、今後5年間で1000億ドルの利益を得ることができると考えています[xii]。 ファイザーはバイオンテックと提携しています。ゲイツ財団は両社に投資しており、2019年9月にはバイオンテックだけに5500万ドルを投入している。また、ゲイツ財団は、モルヌピラビルという薬を市場に出して、それで何十億もの利益を得ようとしているメルク社の株式を保有している。

イベルメクチンに関しては、特許のない形で、ゲイツ氏は特許のある注射剤の研究に資金を提供しています[xiii] ゲイツ氏に関連する組織は、これまでのところ反感を持っています。特にGAVIは、COVID-19でのイベルメクチンの使用に反対するGoogleの有料広告を全力で出しています[xiv]。

GAVIのメインドナーが経済的・思想的に大きな利益相反を抱えていることを考えると、WHOが推奨するイベルメクチンのような特許切れの高効率かつ安全で安価な薬剤による早期治療については、批判的に検討する必要があります。WHOのイベルメクチンガイドラインでは、死亡者数が80%減少したという結果が出ているにもかかわらず[xv]、不思議なことにイベルメクチンの使用を推奨しています。

WHOのガイドラインは、「マクマスター大学の研究者によるシステマティックレビューとネットワークメタアナリシスに基づいている」とされています[xvi]。 マクマスター大学(その直接の関連会社を含む)は、イベルメクチンに関していくつかの客観的な利益相反があるため、ガイドラインの実施から免れるべきでした。マクマスター大学は、第二世代のCOVID-19ワクチンの設計・製造を行っています[xvii]。もしCOVID-19の安全な予防法や治療法が確立されているのであれば、これらの実験的な製品はより厳しい審査を受けることになると思われます。次に、マクマスター大学は、WHOと同様、ゲイツ財団から数百万ドルの資金提供を受けている。さらに、マクマスター大学は、WHOと同様に、ゲイツ財団と人材を共有している。

例えば、エドワード・ミルズは、マクマスター大学の准教授であると同時に、ゲイツ財団の臨床試験アドバイザーでもあります。さらにミルズ氏は最近、ゲイツ財団が出資するTogether Trialの治験責任者に任命され、イベルメクチンなどの再利用薬をCOVID-19[xviii]で使用するための評価を行っています。コメントを求められたミルズは、自身がTogether Trialの研究責任者であり、ゲイツ財団に雇用されているにもかかわらず、ゲイツ財団が「Together Trialの実施について発言している」と否定しました。過去の経験が示すように、どのような製品であっても、経済的・思想的に利益を得たり、損失を被ったりする人々が資金を提供する試験では、決して試験を行うべきではありません。したがって、イベルメクチンの臨床試験は、競合する医薬品やワクチンに金銭的・思想的な投資をしている人が行うべきではありません。評判の良い組織や政府機関は、ゲイツ財団やその他の利害関係者が行った試験に基づいてイベルメクチンの意見を述べるべきではありません。

最近発表されたオックスフォード大学のイベルメクチンの臨床試験は、オックスフォード大学がアストラゼネカ社のワクチンの販売で利益を得ていることから、同様の対立を抱えています。また、提案されている臨床試験では、すでに病気になっている高齢者を14日間入院させ、イベルメクチンの投与量を3回に制限することで、結果を妨害しているのではないかという疑問が提起されています。

当然のことながら、Edward Mills氏は最近のインタビューで、イベルメクチンの効果を軽視しているようです。"イベルメクチンの予防的使用に関するエビデンスはあまり説得力がない」とMills氏は疑問を呈しているが、彼自身の臨床試験ではイベルメクチンは予防薬として評価されていない。さまざまな臨床試験のデータは、イベルメクチンが特に予防薬として非常に有効であることを明確に示している。Bryantら(2021年)は、既存の臨床試験のデータを、科学の金字塔である保守的なコクラン・メタアナリシスの基準に従って分析し、「イベルメクチンの予防投与は、コビド19の感染を平均86%減少させる」とし、最も投与量の多い試験では91%の効果があったとしています[xviv]。エドワード・ミルズは不思議なことに、予防投与のデータに興味を示さない。大金が動くのは、再利用されたジェネリック医薬品の臨床試験ではなく、市場シェアを争う製薬会社の臨床試験なのだ。

また、Mills氏は、イベルメクチンが治療薬として有効である可能性を示唆しながらも、他の薬剤による介入の必要性を強調している。"ミルズ氏は、イベルメクチンが治療薬として有効である可能性を示唆しながらも、他の薬剤による介入の必要性を強調しています。「私はイベルメクチンが有効であると非常に楽観的に考えています。有名なメイヨー・クリニックの研究者を含むKaraleら(2021年)による専門家のメタ分析では、軽度または中等度のCOVID-19で早期に投与すると、イベルメクチンは死亡率を90%減少させるという結論が出ています[xx]。この知見は、American Journal of Therapeuticsに掲載されたKoryら(2021年)による科学的レビューの結果をさらに裏付けるもので、イベルメクチンはCOVID-19の治療に著しく有効であることを示しています[xxi]。

マクマスター大学の利益相反や、マクマスター大学の職員とゲイツ財団やその他の産業関連企業などの民間の利害関係者との怪しげな相互関係を考えると、WHOはイベルメクチンのガイドラインへのマクマスター大学の関与を受け入れるべきではなかった。また、WHOは、自らの寄付者から不当な影響を受けないようにすべきであるが、これはまだ達成できていない課題である。

WHO倫理局に送られた質問には、イベルメクチンの使用に対する勧告を明確にするようにとの回答があった。しかし、WHOはイベルメクチンに関する会議の議事録を提供することを拒否しました。さらに、インタビューは認められないと宣言しています。また、「COVID-19におけるイベルメクチンの予防的使用の評価は必要ないと考える」としています。また、大手製薬会社が実質的な不正行為、証拠の操作と隠蔽で何度も有罪判決を受け、何十億ドルもの罰金を支払っているにもかかわらず、製薬会社による試験を「それ自体が偏っている」とは考えていません。また、著者が「イベルメクチンについて書いている」と言っているにもかかわらず、WHOの通信簿には威圧的な守秘義務条項がありました。

WHOは、イベルメクチンの使用を控えるよう勧告した際に、科学的かつ倫理的なプロセスを踏んだことを証明する必要があります。パンデミックに打ち勝つためには、国民の信頼が不可欠です。ゲイツ財団がWHOのイベルメクチンに関する決定を下すことは、大きな利益相反があるため、今後も続けることはできません。イベルメクチンに対する勧告が行われた会議の議事録は公開されるべきです。また、WHOのイベルメクチンのガイドラインに影響を与えた段階で誰が費用を負担したかについて、国民に説明し、請求書を見せる必要があります。WHOの主要な寄付者とガイドラインを担当した科学者の雇用主(マクマスター大学)の利益相反を透明にする必要がある。これができなければ、イベルメクチンの使用を控えるという勧告は、企業の行き過ぎた行為という疑念に包まれたままとなります。

このような問題は、次のようなケースで明らかになります。WHOのチーフサイエンティストであるSoumya Swaminathan氏は最近、ツイッターで、COVID-19の猛威にさらされているインド国民に、メルク社のマーケティング資料を引用してイベルメクチンを服用しないよう警告しました[xxii]。Swaminathan氏の発言は、インドでCOVID-19の新種に直面し、早期にイベルメクチンを投与することで改善が見られた地域があった後に、インドで最も評価の高い保健協会が発表したイベルメクチンを支持する公式のインドの勧告に反するものでした。その結果、インド弁護士会はスワミナサンに対し、危険な偽情報を広め、救命薬の使用を控えることで相当数の死を招いたとして法的通知を出しました[xxiii]。 スワミナサンのツイートはその後削除されています。イベルメクチンに関する人道に対する加重犯罪の法的通知は、今やWHOのテドロス・アダノム事務局長にまで及んでいる[xxiv]。

人類の最善の利益のために働くグローバルな公衆衛生システムという、かつての崇高な考えは、民間の利害関係者の金銭的、イデオロギー的な利益に大きく左右される組織に取って代わられました。これは、今に始まったことではありません。国際的なグループは、以前からWHOの改革を求めていた。世界的なパンデミックの際には、このような組織上の問題がもたらす悲惨な結果は、より明らかになります。

利害関係のない世界中の著名な科学者や第一線の医師たちが、COVID-19に対するイベルメクチンの即時使用を求めている。数多くのランダム化比較試験(RCT)や専門家によるメタアナリシスは、科学の最高基準に基づいて行われ、イベルメクチンの有効性と安全性が再確認されています。しかし、WHOをはじめとする組織や、経済的・思想的に利益相反のある裕福な民間の利害関係者が、この救命薬の使用を妨害しているのです。これは人道に対する犯罪であり、世間の監視と公式な犯罪捜査を受けるべきであるという意見もあります。一方、イベルメクチンは、すでに世界の多くの場所で成功しているように、命を救うために直ちに使用されるべきです。

[i] https://www.bbc.com/mediacentre/2020/trusted-news-initiative-vaccine-disinformation
[ii] https://www.merck.com/news/merck-announces-supply-agreement-with-u-s-government-for-molnupiravir-an-investigational-oral-antiviral-candidate-for-treatment-of-mild-to-moderate-covid-19/
[iii] https://www.sciencemag.org/news/2020/05/emails-offer-look-whistleblower-charges-cronyism-behind-potential-covid-19-drug
[iv] https://www.who.int/about/funding/assessed-contributions
[v] https://vimeo.com/ondemand/trustwho/260921911
[vi] https://www.youtube.com/watch?v=mBz5FR8Mf5c
[vii] ] https://www.bmj.com/content/340/bmj.c2912.full
[viii] https://www.theguardian.com/business/2010/jun/04/swine-flu-experts-big-pharmaceutical
[ix] http://open.who.int/2018-19/contributors/overview/vcs
[x] https://thegrayzone.com/2020/07/08/bill-gates-global-health-policy/
[xi] https://www.wsj.com/articles/SB1021577629748680000
[xii] https://www.businessinsider.co.za/pfizer-could-sell-96-billion-dollars-covid-vaccines-morgan-stanley-2021-5?r=US&IR=T
[xiii] https://trialsitenews.com/gates-foundation-funded-french-research-group-commences-ivermectin-clinical-trial-targeting-covid-19/
[xiv] https://trialsitenews.com/my-favorite-conversation-starters/
[xv] https://app.magicapp.org/#/guideline/5058/section/67421
[xvi] WHO Therapeutics and COVID-19 Living Guideline. 31.3.2021.
[xvii] https://urbanicity.com/hamilton/city/2021/02/mcmaster-university-is-developing-two-covid-19-vaccine-candidates/
[xviii] https://brighterworld.mcmaster.ca/articles/mcmaster-researchers-leading-international-study-to-test-three-widely-available-drugs-for-early-covid-19-treatment/
[xviv] https://osf.io/k37ft/ (peer-reviewed and accepted for publication in the American Journal of Therapeutics)
[xix] https://www.halifaxexaminer.ca/featured/whats-the-deal-with-ivermectin-and-covid/
[xx] https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2021.04.30.21256415v1
[xxi]https://journals.lww.com/americantherapeutics/fulltext/2021/06000/review_of_the_emerging_evidence_demonstrating_the.4.aspx
[xxii] https://timesofindia.indiatimes.com/india/who-warns-against-use-of-ivermectin-to-treat-covid-19/articleshow/82546558.cms
[xxiii] https://trialsitenews.com/indian-bar-association-serves-legal-notice-upon-dr-soumya-swaminathan-the-chief-scientist-who/
[xxiv] https://drive.google.com/file/d/1dZLKvOib6PjhEGXOLIdGod2ZQNGPnkoW/view?usp=sharing

(DeepL翻訳)

9. 了徹[100] l7mTTw 2021年7月02日 19:57:18 : 3e7mjMifQT : bnQvTDRLZFEvZXM=[1] 報告
この文章の中に、DeepL翻訳の翻訳ミスを発見しました。
この部分です。

>>死亡者数が80%減少したという結果が出ているにもかかわらず[xv]、不思議なことにイベルメクチンの使用を「推奨しています」。
ーーー

原文では、
In the WHO ivermectin guideline, despite showing a reduction of deaths by 80%,[xv] the organization puzzlingly recommends 'against 'ivermectin’s use.'
となっていますので、鉤括弧部分は明らかに「推奨していません」です。

また、
>>コメントを求められたミルズは、自身がTogether Trialの研究責任者であり、ゲイツ財団に雇用されているにもかかわらず、ゲイツ財団が
>「Together Trialの実施について発言している」と否定しました。

の部分は、

>「Together Trialの実施について発言している」『事を』否定しました。

というのが正しいと思います。

10. 了徹[101] l7mTTw 2021年7月02日 20:23:11 : 3e7mjMifQT : bnQvTDRLZFEvZXM=[2] 報告
>>また、Mills氏は、イベルメクチンが治療薬として有効である可能性を示唆しながらも、他の薬剤による介入の必要性を強調している。"ミルズ氏は、イベルメクチンが治療薬として有効である可能性を示唆しながらも、他の薬剤による介入の必要性を強調しています。「私はイベルメクチンが有効であると非常に楽観的に考えています。
ーーー
ここは間違いというより、同様の文章が繰り返されています。

また、
>>当然のことながら、Edward Mills氏は最近のインタビューで、イベルメクチンの効果を軽視しているようです。"イベルメクチンの予防的使用に関するエビデンスはあまり説得力がない」とMills氏は疑問を呈しているが、彼自身の臨床試験ではイベルメクチンは予防薬として評価されていない
ーーー
という段では、「予防薬として評価されていない」とありますが、原文のevaluateがかかる文脈から見て、そもそも「ミルズ氏は予防に纏わる治験自体をやっていない」のではないかと推察されます。

原文リンク
https://trialsitenews.com/conflict-of-interest-in-who-recommendation-against-ivermectin/?utm_source=Contextly&utm_medium=ChannelEmail&utm_campaign=COVID-19&utm_content=Popular%2BTrending


ひょっとすると、DeepL翻訳のAIは、
引用符と二重引用符(quotation marks 'とdouble quotation marks "、日本語文ではか鉤括弧に訳される事が多い)の見分け方や扱い方(前後の文章との兼ね合わせ)が苦手なのかも知れません。
訳文の引用符と鉤括弧が混在しているところをみても…

11. 2021年7月02日 20:28:46 : VVHM1AJBow : M3BxamgvUVMweG8=[23] 報告

>>8さん

了徹さん、貴重な情報ありがとうございます。

12. 2021年7月03日 20:41:22 : jkMq6JFYjo : dGFsUGZwaFMxTDY=[29] 報告
ゲイツは、ヒトラー級の犯罪者である。かならず断罪されなければならない。その片棒を担いだファウチ共々、罪に問はなければならない。モラルの欠如が世界規模で起こり、不道徳という範疇では収まりきらない、悪行が世界規模、地球規模で行われるようになってしまった。これを正すことが出来るのは誰か?オバマは勿論こうした連中の一味であり、犯行遂行者である。アメリカそのものが地獄と化すか、救世主が表れるか不明である。巨大企業のCEO が全て悪魔化してしまい、自分たちの利益のみ考え、世界が破壊されつつある。製薬会社が人類滅亡の引き金を引いた感じがする。
13. 2021年7月05日 10:27:50 : niyy4hTwUA : OHU1UGRCUHhtN0k=[4667] 報告
イベルメクチンは国内でも疥癬などに使用されてるようですね。
極端な話、自ら積極的に疥癬になれば処方してもらえる?
(良い子は真似しないでね(笑))
14. 2021年7月29日 09:31:18 : UOyfT4zuKw : S2dHLkh5b3Vkb2M=[18] 報告
 
そもそも新潮が持ち上げる時点で。。

   

15. 地下爺[16070] km6Jupbq 2021年7月29日 18:05:50 : k3zXh6OQQU : R1Jic2NNN3pnYkE=[166] 報告

 政府も 公式に 有効性を認めているにも関わらず 「利権」に結びつかないのか

 活用しようとしていないのが 現状。。。



16. 2021年7月29日 19:54:16 : QFvHXrdjQ6 : dTlXUXpyamoudGM=[6] 報告
 
出来合い漫才みたいなもの。

   

17. 2021年7月29日 19:56:41 : QFvHXrdjQ6 : dTlXUXpyamoudGM=[7] 報告
 
本当に効くものは、徹底して無いものとされます。

   

18. 2021年8月18日 10:28:26 : NDAShmKH9c : cTBqbkJ4MmdxZlE=[-1] 報告
やはり出来るだけ有効なイベルメクチンの認可を遅らせて、その間に「ワクチン打て!ワクチン打て!」で、国民がもう嫌気がさして誰も打ちたがらなくなったら、仕方ないからイベルメクチンを認可するんだろうか?

でもその間にもワクチン接種者が自分の自然抗体が無くなって死に始めたら、「コロナがまた狂暴化した!だからワクチンの3回目のブースターを打て!ブースターを打て!」で6500万人になるまで打ちまくり、その後ようやくイベルメクチンを認可して増産して、半分以下の6000万人は助けてくれると言う寸法かな?

人口を楽観して生きる6000万人にしたいんだろ。
でも本当に6000万人は助けてくれるのかな?
残ったのが年寄りだったりしたら、その先がありそうで・・・・こわ

19. 2021年8月18日 22:24:24 : yQZx8IqFTs : V29sakE0aHJiUk0=[256] 報告
馬場練成氏が北里大学の協力のもと、イベルメクチンの実績と効果について論理的に論座という雑誌にかかれている。同様なことが馬場氏のブログにも同様なことが書かれているので、下記URLを覗いた見て。

https://westisle.typepad.jp/babarensei/

ここには、イベルメクチンの歴史、アフリカでのイベルメクチン投与国と非投与国のコロナ陽性者の明らかな違い、インドデルタ株のイベルメクチンの寄与の経緯、反イベルメクチン派の無茶苦茶の論理などなど。

イベルメクチンが新型コロナの治療薬である!

20. 少人長[674] j62QbJK3 2021年8月19日 02:33:52 : DPavYMyAZA : MVljVXo1TU1xZjI=[7] 報告

イベルメクチン 世紀の良薬(訂正済)
徹底的に隠される安くて安全なもの

「これこそが夢のような解決方法ではないでしょうか?」
「なぜ私たちはイベルメクチンを追及してこなかったのでしょうか?」
「なぜこのような既にある薬に目を向けてこなかったのでしょうか?」
-----ロン・ジョンソン上院議員(米)

イベルメクチン通販サイト@
https://pochitama.pet/detail.php?pid=676
イベルメクチン通販サイトA
https://lifept.shop/dt.php?pid=2308
イベルメクチン通販サイトB
https://lifept.shop/dt.php?pid=2330
イベルメクチン通販サイトC
https://okusuritsuhan.shop/item-detail.php?pid=1062
イベルメクチン通販サイトD
https://okusurinavi.shop/detail.php?pid=1465
<売切れ多数>
21. 2021年8月28日 12:39:30 : fH3IGqDaI2 : WG9ZVjVHL0FOSE0=[10] 報告
ワクチン、ワクチン。もういい加減にしたらいい!。効きもしないのに(イスラエルの再感染拡大をみるがよい)、何度やらせれば気が済むのだ。何処から何処まで、ワクチン、ワクチン。

"超法規的措置"によって、すぐにでもイベルメクチンを、全国民に投与すべし。

イベルメクチンを使用してパンデミックを抑えた、インド、ラテンアメリカ、南アメリカの諸国、最初からパンデミックを引き起こさなかったアフリカ諸国、ワクチン接種しながらコロナの新型が出て来ると対応出来ずに、ゾンビのようにむくむくと再び感染者が増えてしまうワクチン注射。ワクチン最多%接種国イスラエルで、再度感染が増え出した、何度やってもパンデミックを抑えられない。日本は今までに、アメリカに一兆数千億の対価を支払わなければならないし、収まらなければ、いつまでもカネを払い続けなければならない。このようなバカなことが許されてよいのか。

イベルメクチンを使用してパンデミックを抑えた国々では、何処も再度感染拡大が無いのだ。つまりイベルメクチンは予防と治療の両方を併せ持っているのだ。
私は、一ヶ月前から、指針に従って、イベルメクチンを服用しているが、全くなんの問題も引き起こされていない。

ワクチンを使わせる為に、「承認されて居ないから、危険だ」を、政府もマスコミもこれをくりかえすのみ。去年の5月ころまで、当時の官房長官菅、マスコミも「イベルメクチンは承認薬ではないが、コロナにとても良く効いている」と喧伝していたではないか、如何にもやり方が姑息で、国民の命と生活の安寧を無視した、ある意味犯罪といえる行為と云わざるをえない。これは、糾弾されて然るべきものと思って居る。何処まで金儲けをすれば氣が済むのか。

https://ourworldindata.org/explorers/coronavirus-data-explorer?time=2021-05-06..latest&facet=none&Metric=Confirmed+cases&Interval=7-day+rolling+average&Relative+to+Population=true&Align+outbreaks=false&country=~ISR

https://covid19criticalcare.com/ja/

上記、二つのサイトを見て欲しい、如何に政府やマスコミの云っていることが、国民を愚弄しているかが、判ろうというものである。

もう、いい加減、政府も、マスコミも国民を舐めて掛かるのは止めるべきだ。

今すぐ、使用指針をキチンと示して、イベルメクチンを投与すべきと考える。ファイザー・ワクチンをアメリカが承認したのもたった数日前ではないか。これとて、全く安全性は担保されていないのだ。これをした人を含めて、医療費や医療現場にどれ程の負担が強いられているのか、今一度考えてみた方がよい。

大村先生に、再度大ノーベル賞を上げたいくらいだ。

22. 2021年8月28日 13:27:22 : 5NNXcRBwwg : Y0hKcWpzSjNSUC4=[1] 報告
イベルメクチンはコロナに効かないと声明を出したメルク社は動きませんよ。
そのあと米国政府から356million受け取ってますから。
メディアは声明は高らかに報道しましたが、
millionに関しては無視です。

なにしろ、米国政府とワクチン製薬会社との契約期間は、
5年先までだそうですから。
メディア間にも「メディアサイレンス」ポリシーが成立しているそうです。

企業戦略は、いよいよ、人命をターゲットにしだしたということでしょう。

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