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ロックダウンに反対、PCR検査の利用を非難する医学の専門家が後を絶たない
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202010110000/
2020.10.12 櫻井ジャーナル
ロックダウン（監禁政策）は国や地域で支配的な立場にある人びとにとって好都合。被支配者を管理する手法だからだ。この政策はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の伝染拡大を口実としてアメリカやヨーロッパで積極的に採用されているが、反発の強い。
権力抗争を背景とするスキャンダルで窮地に陥っているイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ政権もロックダウンを決め、反政府デモの参加者は「社会的距離」を取らなかったとして逮捕されているが、それでも収まらない。
この政策が生産活動を麻痺させているだけでなく、博物館、美術館、図書館などの文化面、そして未来を築くために重要な教育にもダメージを与えていることを考えると、人びとが反発するのは当然だ。
今回の騒動は社会システムを根本的に変えることが目的。COVID-19前の社会へ戻ることは困難だろう。WEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月、「パンデミック」を利用して資本主義を大々的に「リセット」すると語っている。
言うまでもなく、WEFは昨年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と共同でコロナウイルスが全世界的に流行する、つまりパンデミックが起こるというシナリオのシミュレーション、イベント201ををニューヨークで実施している。
パンデミックに焦点を当てた報告書は2005年にCIAが作成している。それによると、中国や東南アジアのような動物と近接した地域で人が密集して生活している地域でパンデミックが発生、国際的な旅行は制限されるものの、ほとんど症状のない感染者が他国へウイルスを運び、患者は雪だるま式に増え、国の内外で緊張が高まり、戦乱が広がるといったシナリオだ。（Alexandre Adler, “Le Nouveau Rapport de la CIA,” Robert Laffont, 2009）
2005年5月にはロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」と題された報告書を発表、その中でパンデミックによる経済へのダメージも指摘している。人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。
パンデミックに対する対策も提示されている。社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと想定しているのだが、それだけでなく、市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、生体認証が義務づけられるとされている。
そして2019年10月18日にイベント201があり、その日に中国の武漢で各国の軍人が集まって行われた競技大会が開幕。その翌月にCOVID-19の感染者が初めて見つかり、2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミック宣言してロックダウンにつながる。
WHOへの寄付額が最も多いのはアメリカ政府だが、それに次ぐのがビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団。全寄付額の9.4％がこの財団からのものである。
本ブログでも書いたことだが、WHOで緊急対応の責任者であるマイク・ライアンは執行理事会の特別会合で世界の人口の約1割がCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）に感染しているという推計値を明らかにしたのだ。WHOの広報担当によると、全世界で実施された抗体検査に基づくものだという。
全人口77億9500万人の1割は7億7950万人。WHOの広報担当によると、感染が確認されたとされている約3510万人を大幅に上回る。これは感染者の90％が無症状で、気づいていないからだ。COVID-19が原因で死んだとされている人の数は106万人（実際はこの数値よりはるかに少ない）なので、感染者数が7億7950万人なら致死率は0.14％にすぎず、インフルエンザより危険性が高いとは言えない。もしCOVID-19でロックダウンする必要があるなら、インフルエンザで毎年ロックダウンしなければならない。
現在、「確認」のために広く使われているのはPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）。この検査方法を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもこれをウイルスの検査に使ってはならないと語っていた。今回のケースでもマリスは同じことを言ったはずだが、パンデミックで恐怖を煽っている人びとにとって好都合なことに、彼は昨年8月7日に肺炎で死亡している。
こうしたことは有力メディアも知っていて、例えば、ニューヨーク・タイムズ紙は2007年にPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断するべきでないとする記事を載せている。実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないと警告しているのだ。
PCR検査の陽性者を感染者とすることに反対するひとりが大手医薬品ファイザーの元副社長マイク・イードン。彼は陽性者の半数、もしかすると大半が擬陽性だと推測している。
本ブログでも繰り返し書いてきたように、アメリカやヨーロッパにはロックダウン政策を批判する医学の専門家は少なくない。現場の医師や看護師のほか、政府機関の要職に就いている人もいるが、そうした場合はアメリカ以外でも辞任させられ（例えばココやココ）、そうした人びとの主張や告発の一部は、インターネットを支配している巨大企業によって削除されている。現在、検閲の中心はアメリカを拠点とする私的権力だ。
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