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コロナという悪霊が徘徊、ワクチン接種の道が定まる中、WHOがPCRの問題を告知
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012180001/
2020.12.19 櫻井ジャーナル
WHO（世界保健機関）は12月14日にPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）に関する注意事項を告知した。これは特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。そうしたことを防ぐため、取扱説明書をよく読めと言っている。
日本やアメリカのCtは33回から36回程度だとされているが、そこまで回数を増やして陽性になった人の感染性はゼロだという。逆に、陽性者数を増やしたければ、Ctを高めれば良いわけだ。
しかし、PCRの問題はそれにとどまらない。SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）のケースではウイルスとされる遺伝子全体の300分の1程度を調べているだけで、PCR検査で陽性になってもウイルスの存在を確認したことにはならない。
しかも、元になっている遺伝子が本当にCOVID-19（コロナウイルス感染症-2019）を引き起こすウイルスなのかどうかも明確でない。いや、COVID-19なる伝染病が本当に存在していると断言できないのだ。
そもそもPCRはウイルスの検出を目的に開発されたわけではない。この技術を開発して1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスはPCRをウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していた。マリスだけでなく、専門家が指摘していたこと。それをWHOは無視してきたのだ。
3月11日にWHOがパンデミックを宣言して以来、西側の政府や有力メディアはCOVID-19によって人類が死滅する可能性があるかのごとく宣伝してきたが、そのメディアもかつては違うことを言っていた。簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないとニューヨーク・タイムズ紙も警告していた。
毎年、冬はインフルエンザのシーズンであり、風邪の患者も増える。鼻水、咳、発熱などの症状が出てくる人も増えるわけだが、今年は「新型コロナウイルス」への恐怖感が刷り込まれているため、PCR検査を患者は望み、医者も勧めるということになり、陽性者数が急増することは予測されていた。しかも政府、あるいは自治体の中に危機を煽ろうとしている人がいる。
その危機感を利用し、資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと今年6月に主張したのはWEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブ。このWEFは昨年、つまり2019年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と共同でコロナウイルスの全世界的な流行というシミュレーション、イベント201をニューヨークで実施した。そのシナリオによると、18カ月で6500万人が死亡するとされている。
資本主義を「リセット」しなければならないのは、資本主義が行き詰まっているからだ。そうした状態が顕在化したのは1971年8月。当時のアメリカ大統領、リチャード・ニクソンがドルと金との交換停止を発表している。
金という裏付けをなくしたドルを基軸通貨の地位に留めるため、アメリカの支配者は実社会に流通するドルを吸い上げる仕組みを作ることにした。その仕組みのひとつが石油取引のドル決済強要。サウジアラビアをはじめとする主要産油国に対して石油取引の決済をドルに限定させ、消費国にドルを買い集めさせ、それを回収する仕組み。これがペトロ・ダラーである。
実社会に流通するドルを吸い上げるため、投機市場も使われている。投機を煽り、市場の中にドルを封印することにしたのだ。そこで金融規制が大幅に緩和されていくが、こうした金融マジックのような政策はアメリカの製造業を衰退させることになる。
この政策ではソ連／ロシアや中国を屈服させる必要があった。1991年12月のソ連消滅で米英金融資本の計画は成功したかに見えたのだが、それをウラジミル・プーチンがひっくり返し、2015年頃にはネオコンの失策が中国をロシアへ接近させることになり、両国は戦略的同盟関係を結んだ。
つまり、「リセット」を成功させるためには中国やロシアを屈服させなければならない。NATOの事務総長を務めるイェンス・ストルテンベルグは今年6月8日、NATO2030なるプロジェクトを始めると宣言したが、これはユーラシア大陸の周辺地域を支配して内陸部を締め上げるというイギリスの長期戦略と合致する。
その戦略の軍事力としてNATOが使われようとしているのだが、太平洋地域でイギリスやフランスの海軍が活動し始めたのもそのため。日本はすでにアメリカの戦争マシーンへ組み込まれているが、大きな転換点は1995年2月に国防次官補だったジョセイフ・ナイが発表した「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」だ。21世紀に入ってロシアが曲がりなりにも再独立しなければ、アメリカは容易に世界の覇者になれただろう。
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