中国 _ 悪夢の監視社会
http://www.asyura2.com/17/lunchbreak54/msg/181.html

中国では「父親がローン滞納したら娘が入学拒否」、「ネットで政府批判したら運転免許没収」
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/657.html

日本人ジャーナリストがウイグル問題を報じると こういう目に遭う
http://www.asyura2.com/18/reki3/msg/482.html

大統領が変わって米中が突然仲良しになるとも思えない

トランプの置き土産

トランプ大統領は２０２１年１月で任期切れになるが、最後の遺産とばかりに対中制裁を発動している。

米商務省は１２月１８日、ドローン世界最大手の中国企業「ＤＪＩ」を「エンティティーリスト」禁輸対象に指定した。

ＤＪＩ製品が人権侵害や中国軍の活動に利用されているとして、米国企業との取引を禁止する。

ＤＪＩのドローンは価格や性能、信頼性の高さで人気があるが、そこにはシリコンバレーの技術が投入されていた。

米商務省は同日、半導体メーカーの中芯国際集成電路製造（ＳＭＩＣ）など中国企業６０社も禁輸対象リストに加えた

商務省によればＳＭＩＣなど先端企業は中国軍と深くかかわり、チベットやウイグル等で人権侵害に加担している。

トランプ大統領はやはり１２月１８日、米国で上場する中国企業への監査を強化する法案に署名した。

米国の監査に３年連続で従わなかった企業は、米国内での証券の上場を禁止される。

アリババやピンドゥオドゥオなど大手企業が該当するとも言われていて、上場禁止になる可能性がある。

トランプ法は上場企業に対し、外国政府に所有や管理されていないかを監査するが、中国政府は差別だと批判している。

米検察当局はやはり１２月１８日、ビデオ会議のズーム元幹部を起訴した。

司法省によると元幹部はズームのシステムを悪用して天安門事件に関する会議を妨害した。

中国人は全員が諜報員

この幹部は中国の公安・情報当局との窓口になっていて、複数回に渡って会議を中断させ妨害した。

この会議には１９８９年６月の天安門事件時に、広場で政府への抗議活動に参加しアメリカに亡命した者も参加していた。

FBIやCIAによると多くの中国IT企業はこのように、中国政府に協力して米国で諜報活動を行っている。

中国で反政府活動を行いアメリカに逃げてきた中国人や、米国内で反中国の立場をとる元中国人などが標的になっている。

中国IT企業はネットで得た活動家の個人情報を公開し、活動家を非難したり攻撃をそそのかしたりする。

中国IT企業がこうした行為をするのは法律で義務付けられているからで、いかなる中国企業も公安や軍や政府に協力しなくてはならない。

個人でもそうで中国からの長期出国許可を得るには、「わたしは政府に協力し諜報活動を行う」という誓約書を書かされる。

定期的に「諜報活動」の報告をしたり、本国からの指示で活動したりもします。

バイデン大統領になって対中政策がどうなるか分からないが、商務省や国防省やFBIやCIAの中国警戒は変わらない。

日本にいる留学生やビジネスマン、研究者からタレントまで全員が諜報活動をしている事になっている。

なぜなら外国での諜報活動に協力しない人間には、出国許可を出さないからです。

http://www.thutmosev.com/archives/84687143.html

この日本企業は「今後も新疆綿を使い続ける」と宣言した(西日本新聞ニュース)

画像引用：https://www.simplebest-k.com/entry/2020/12/18/121748　【無印良品】新疆綿フランネルワンピースでリラックス、着心地最高！ - Simple is Best

ウイグル綿騒動

以前ユニクロは中国反日暴動のころ、中国からも日本からも批判された事がありました。

またユニクロは中国工場での劣悪な労働条件を批判されていたが、この時は地方から出てきた農民工が労働者でした。

今批判されているのは欧米の有名ファッションブランドで、ウイグルで低賃金労働や強制労働させていると言われている。

中国に批判的なコメントを発表した企業は中国で活動禁止になったり、ボイコットの対象になっている。

西側諸国からはこれらの企業はスパイ企業とか中国に加担する企業と見なされて、やはり糾弾されている。

今はファッション業界の話に留まっているが、いずれトヨタやＶＷなど外資系自動車企業やアップルなどIT企業にも影響が及ぶかも知れない

特に問題になっているのは綿を材料とした衣料品で、米政府はウイグルで生産した綿が使用された製品を輸入禁止にした。

実際には綿は多くの生産地から集めたものを混合して使用するので、輸出後に産地を把握するのは難しい。

米税関・国境取締局（ＣＢＰ）はウイグルと直接結びつく約100件の輸入を差し止めた。

ＣＢＰがある企業の製品に「疑いがある」とした場合は、疑いを晴らす義務は企業側にある。

企業は全ての綿の生産地を特定して報告すれば疑惑が晴れるが、実際には企業も把握していない。

例えば「カリフォルニア産とうもろこし」と言ってもアイダホ産やテキサス産が混ざっていたら特定できないようなものです

ボイコットを扇動するネット工作部隊

AFP通信（2020年12月16日）によると新疆ウイグル自治区の綿花収穫で、国家ぐるみ大規模な強制労働が行われている。

ナイキ、ギャップ、アディダスなど世界的なブランドがウイグルで生産した材料を使用していると名指しされている。

人権団体は、新疆に100万人以上が収容されていると指摘し、中国はテロリストの職業訓練施設だと説明している。

2020年に香港で中国の法律を適用し民主活動家全員が拘束されたが、多くは香港や中国の「教育施設」に収容されている。

教育施設と言いながら控えめに言っても教育はしておらず、目的は人格を変えたり労働させたり、共産党が金もうけする事だと言われている。

さらに大きな疑惑は中国の臓器移植産業で、こうして収容した人々と関係があると以前から指摘されている。

米シンクタンク「センター・フォー・グローバル・ポリシーは、新疆ウイグル自治区で57万人のウイグル人らを収容しているとしている。

全世界の全ての綿のうち２０％、米国で販売される製品の２０％が新疆ウイグルで生産されている。

英BBCの企業アンケートによると、世界の有名ブランド30社のうち新疆産を使用しないと答えたのは4社だけだった。

新疆綿を使用し続けると宣言した無印良品

日本企業のうちユニクロと無印良品は過去に、新疆綿を使用と銘打った製品を販売していた。

ユニクロは「高品質で知られる新疆綿を使用」と宣伝していたほどで、今後批判が強まるかも知れない。

H&Mやナイキは人権侵害を非難する声明を欧米向けに出したが、中国ではこれによってボイコット運動が起きている。

中国国営中央テレビや環球時報（人民日報の娯楽新聞）がボイコットを好意的に報道して世論を扇動している。

日本の無印良品が環球時報のインタビューに「今後も新疆綿を使用し続ける」と明言したのに対し、ユニクロは回答を拒否したと報道されている。（ユニクロも？　新疆綿拒否の外国製品に不買運動｜【西日本新聞ニュース】）

これによって中国のネットではユニクロボイコット運動が起きたが、実は中国のＳＮＳは公安の管理下にある。

外国メディアによると中国のツイッターと呼ばれるWeibo （微博・ウェイボー）などには、なんと50万人もの工作部隊が常駐している。

過激な政府批判の書き込みは削除するが、書き込み部隊が「中国はこんなに正しいよ」などと一般人を装って世論を誘導します。

ボイコットを扇動しているのも共産党の支持を受けたサイバー部隊だと想像できる
http://www.thutmosev.com/archives/85509372.html

世界のメディアがこぞって報道する「恐怖の監視ソフト」がスマホを乗っ取ると？　ジャーナリストも密かに監視か。7/19(月)
https://news.yahoo.co.jp/articles/d35cd22687350c0f6f494d0cf32f5004ecfba2b2

　イスラエル製の監視ソフトウェア「ペガサス」が、記者が所持するスマホを監視するために悪用されている──そんな衝撃的なニュースを、世界中のメディアが大々的に報じている。

　あのジャーナリストの死にも関与？

　米紙「ワシントン・ポスト」をはじめとする16の報道機関は、「ペガサス・プロジェクト」と題してイスラエル製の監視ソフトウェア「ペガサス」の調査を行なってきた。アムネスティ・インターナショナルの助言を受け、イスラエルのスパイウェア企業「NSOグループ」の顧客たちが誰を監視しているのか、数ヵ月間に渡って調べたという。

　その後、調査報道チームは「ペガサス」に関連すると思われる5万件以上の電話番号リストを独自に入手。すると、1000人以上の政治家やジャーナリスト、ビジネスパーソン、人権活動家の電話番号がリストに含まれていることがわかった。

　リストに掲載されている電話番号すべてがペガサスに感染しているかどうかは定かではないが、リスト内にある携帯電話のデータのうち、37台はペガサスが侵入を試みた形跡があったという。

　同調査に参加した英紙「ガーディアン」は、2018年に殺害されたサウジアラビア人ジャーナリスト、ジャマル・カショギの近親者の携帯電話も、彼の死後数ヵ月にわたってペガサスの標的になっていた可能性があると報じている。

　盗聴だけではない。ペガサスがスマホ上でできること
ペガサスにハッキングされると何が起きるのか。脅威のソフトウェアが監視対象となるスマホ上で遂行可能な行為は以下の通りだ。

・電子メールの送信
・SNSへの投稿
・「ワッツアップ」など暗号化された情報の収集
・写真や動画、音声記録の収集
・マイクやカメラの作動

　かなり多くの操作が可能であることがわかる。現在、NSOグループは守秘義務契約を理由に発言を避けている。また、かねてよりNSOは、「ペガサスはテロなどの犯罪活動が疑われる者のみに使用されるべき」と述べている。

　しかし、今回の調査報道でわかったのは、こうした高度な監視ソフトが、犯罪組織の監視以外に使われているかもしれないということだ。

感染しても、おそらくわからない

　一番に気になるのは、私たち一般市民がこうした監視ソフトに狙われたとき、対応する術はあるのかということだろう。

　残念ながら、私たちが完璧な対策を講じることは難しい。マルウェア（有害なソフトウェア）は密かに作動し、痕跡を消してしまうため、感染しているかどうかの特定も難しいと、前出の「ワシントン・ポスト」紙は書く。

　グーグルやアップルなども、OSのセキュリティ強化に力を入れているが、ペガサスやその他のマルウェア・ソフトを完全に阻止できないのが現状だ。

　そのため、「デバイスのソフトウェアを常に最新の状態にすること」や「サイトやアプリごとに異なるパスワードを利用する」、「身に覚えのない送信人からのリンクや添付ファイルを開かない」など、一般的なセキュリティ対策を徹底するしかなさそうだ。
****************************************************************
　引用以上

　CIAに匹敵する世界有数の諜報組織であるイスラエルのモサドは、以前から、世界中のコンピュータに無断侵入をくり返し情報を盗み取るだけでなく、「スタクスネット」と呼ばれるウイルスを世界中の原子力発電所制御コンピュータに侵入させ、自由自在に原発をコントロールできるといわれる。

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%82%BF%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%B9%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88

　エドワード・スノーデンが、モサドと一心同体のCIA工作員として、日本の原発にも仕掛けたと告発した。CIAとモサドの力関係では、モサドの方が上位にあるともいわれる。
　https://www.dailyshincho.jp/article/2017/02020557/?all=1

日本にとって衝撃的なのは、横田基地での勤務を回想するシーン。
　米国によって、送電網やダム、病院などの社会インフラに不正プログラムが仕込まれ、もし日本が同盟国でなくなったら不正プログラムが起動し、日本は壊滅するとスノーデン氏が証言する。そこに挿し込まれるのは、日本列島から灯りが次々に消えていく映像……。

　電力を失えば、福島でのように原発は制御不能に陥り、メルトダウンに突き進む。日本が、大パニックになるのは間違いない。
　来日したオリバー・ストーン監督は、1月18日の記者会見で、次のように説明した。

〈スノーデン自身から僕が聞いたのは、米国が日本中を監視したいと申し出たが、日本の諜報機関が“それは違法であるし、倫理的にもいかがなものか”ということで拒否した。しかし、米国は構わず監視した。そして、同盟国でなくなった途端にインフラをすべて落とすようにインフラにマルウェア（不正プログラム）が仕込んである、というふうなことです〉

〈そもそもの発端は、07、08年頃から、イランにマルウェアを仕込んだことから始まります。（略）このときのウィルスは、スタックスネットというウィルスなのですが、イスラエルとアメリカがイランに仕掛けたものです。非常に醜い物語です。このウィルスが発端となって、世界中に“ウィルス攻撃ができるんだ”と、サイバー戦争というものが始まっていきました〉

　「そのウィルスは、10年にイラン中部のナタンズにある核開発施設の制御システムへの侵入に成功し、ウラン濃縮用の遠心分離器約8400台を稼働不能にしました。その結果、イランはウラン濃縮を一時停止し、核開発は大幅に遅れることになったのです」

　単に、侵入先のコンピューターから機密データを盗んだり、破壊するのではなく、社会インフラを攻撃する、いわば“兵器”だという。

「通常、社会インフラの制御システムは安全性を保つため、インターネットには接続せず、クローズドの状態に置かれている。しかし、制御システムもメンテナンスのためにアップデートしなければなりません。その場合、他のパソコンでアップデート情報をダウンロードし、USBメモリで移し替えるのですが、そのパソコンをスタックスネットに感染させておく手口が使われます」（同）
*******************************************************************
　引用以上

　スノーデンによれば、CIAは2008年頃、日本の原発群すべての制御コンピュータに侵入し、不正マルウェアであるスタクスネットを仕掛けた。これは、日本の政権がアメリカに盲従しなくなったとき、日本社会を破壊する兵器として仕組まれたものだという。
　そして2011年、日本は菅民主党政権になり、アメリカへの無条件盲従を拒否していたなかで、東日本大震災が起きて、福島第一原発が巨大事故を引き起こした。
　このとき、運転員は、「あらゆる制御システムが作動しなかった」と語っている。

　フクイチ事故がCIAマルウェアによって引き起こされた直接証拠はないが、スノーデンの情報は、その疑いを深めるものだ。フクイチには、モサド直系企業といわれるマグナBSP社による監視システムが設けられていた。
　つまり、CIAが菅革新政権を崩壊させ、自民党政権に戻す目的で、フクイチを操作不能にしたという憶測が成立することになる。

　なお、イスラエル・モサドは、イランの原発に対し、頻繁に危険な妨害工作を繰り返している。
https://www.arabnews.jp/article/middle-east/article_38459/

実は、世界で起きているマルウェア・ウイルスを利用して他国の情報を盗んだり悪意操作を行っているのは、アメリカ・イスラエル以外に、中国共産党やロシアが知られている。
　
中国拠点を踏み台にマルウェア侵入　三菱電機、不正アクセス事件の詳細を明らかに2020年02月14日
　https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2002/14/news110.html

　 防衛企業など数十組織に不正アクセス、中国のハッカー集団が関与か　2021.04.21
　 https://www.cnn.co.jp/tech/35169711.html

　米連邦大陪審、中国政府系ハッカー４人を起訴　7/19
　https://news.yahoo.co.jp/articles/8e1fe1c135fe08a5ff7759543c86975f33d07d0b

　以上は、中国が、個人的なハッカーではなく、中国共産党の指令の下に意図的な不正侵入を繰り返していることを示す。ネット統制の苛酷な中国には、個人、趣味的ハッカーは存在できないともいえる。

　だが、本当の問題は、中国共産党が民間企業を装って、日本人の購入した商品を利用して、恐ろしいハッキング情報収集を行っているということだ。

　私は、二軒下のAという老人が、頻繁に私に対する嫌がらせを行い、タイヤをパンクさせたり、落葉のたき火を消防や役所に通報したり、私の家に侵入して、さまざまなモノを盗み出したりしていることに気づき、5個もの監視カメラを仕掛けている。
　ところが、それらが、すべて監視映像が消されたり、破壊されたりしていたのだ。そうしてAは、私の室内に入って貴重品ケースを開けた痕跡まであった。

　監視カメラの映像を消す手口は、SDカードを盗んだり、スイッチを切ったりだが、なかにはSDの映像を加工してファイルを破壊する手口まであり、Aという男がプロの窃盗団を行っていたことを示すものだった。
　本人は、引退して当地で余生を過ごすつもりだったようだが、長年の手癖・足癖を抑えることができないようで、他人の家への侵入をくり返し、窃盗を続けているようだ。

　そこで、絶対にファイルを壊されないですむ、監視カメラをアマゾンで購入した。
「Wansview Q5監視カメラ」というもので、とんでもなく安価で高性能なものだった。
　 https://www.amazon.co.jp/Wansview-%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9-200%E4%B8%87%E7%94%BB%E7%B4%A0-%E3%83%99%E3%82%A4%E3%83%93%E3%83%BC%E3%83%A2%E3%83%8B%E3%82%BF%E3%83%BC-%E3%83%AF%E3%82%A4%E3%83%A4%E3%83%AC%E3%82%B9%E5%B1%8B%E5%86%85%E9%98%B2%E7%8A%AF%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9/dp/B082HXNJT7/ref=sr_1_1?__mk_ja_JP=%E3%82%AB%E3%82%BF%E3%82%AB%E3%83%8A&dchild=1&keywords=Wansview+Q5&qid=1626748199&sr=8-1

　これは、Wi-Fiを利用してスマホに監視映像を転送するものだが、あまりの性能の素晴らしさに驚嘆させられた。しかも、通常の監視カメラの数分の一以下という安さだった。
　スマホに専用アプリをダウンロードし、カメラを設定するのだが、これをスマホで使い始めたら恐ろしい事態が起きた。
　https://play.google.com/store/apps/details?id=net.ajcloud.wansviewplus&hl=ja&gl=US

　私のスマホは、3Gが廃止になるということで特別に安く斡旋された4Gで、毎月3200円の料金で、月に1ギガまでの通信が保証されている。それを超えると、どんどん料金が上がるため、通信量を監視していなければならない。
　ところがワンスビューアプリを入れたら、途端にもの凄い通信を始めた。Wi-Fiを使っているのに、わずか数日のうちに1ギガを超えてしまった。それまでは、毎月せいぜい0．3ギガ程度だった。

　驚いて、使用停止したのだが、データの詳細を見るとWi-Fi以外で、アップロードしている。このデータの行き先は、ワンスビュー本社のある中国深圳市だ。
　どうやら、Wi-Fiを離れたところで、勝手にスマホ内の画像などの情報を中国に送っているようなのだ。Wi-Fi内では気付かなかったが、山の中を歩いているときに、スマホが妙に熱くなっているのを不審に思っていた。

　私は、かつて日中友好協会正統本部に関係があって、周恩来シンパとして、2000年前から、法輪功臓器殺人について盛んに情報発信してきたから、中国共産党の監視対象になっていたようだ。
　おそらくスマホ内にあった、ほぼすべての情報を抜き取られた可能性がある。

　中国共産党は、超オトクな監視カメラを売って、付属アプリを通して、購入者のあらゆる情報を入手しているのだと確信した。それからワンスビューを使うのをやめたが遅かった。
ワンスビュー会社の情報は、以下の通り。
　https://amaviser.com/wansview/
　おそらく、中国共産党、軍事組織の直営企業とみて間違いないだろう。

　我々のスマホから抜き取った情報を何に利用しているかといえば、まずは軍事目的であり、中国共産党批判者の情報収集だろう。
　それから、自国民の臓器を奪い取って殺すような国だから、もしかしたら、その種の個人情報まで収集しているかもしれない。
　中国が日本に軍事侵攻したとき、我々は標的にされる可能性がある。

　Aに気付かれずに隠し撮りできるカメラを探しているのだが、もう中国製は使いたくない。Aがカメラの映像を壊そうとしたとき、なんらかの懲罰的仕掛けができないか、現在模索しているところだ。

　中国という国家レベルで、我々日本人のあらゆる動態を監視され情報収集されている現実について、もう少し危機意識が必要だと思う。

http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1561.html