日本人と天皇一族による極悪非道の世界侵略の歴史
尖閣・沖縄・北海道・千島は日本の領土ではない

・chousen で長江の稲作民と縄文人に似た民族が混血して現代日本人と全く同じ遺伝子の日本語を話す無土器文化人になる

・chousen の無土器文化人(弥生人)が北九州に移民して水田農耕を始める

・ソウルに居た漢民族の天皇一族が北九州に移民、植民都市の伊都国を作り、日本人奴隷(生口)を青銅器・鉄と交換する奴隷貿易で稼いでいた。後漢の光武帝が贈った金印(漢委奴国王印)の「委奴」は「いと」と読む。

・神武東征・倭国大乱 → 天皇一族が日向・大和・丹後に天孫降臨、縄文勢力をジェノサイド、若い縄文女性は殺さないで性奴隷にした。

・ヤマトタケルの東征 → 関東の縄文勢力をジェノサイド、若い縄文女性は殺さないで性奴隷にした。

・坂上田村麻呂の蝦夷征伐 → 東北の縄文勢力をジェノサイド、若い縄文女性は殺さないで性奴隷にした。

・10世紀に沖縄へ日本人大量入植 → 沖縄の縄文勢力をジェノサイド、若い縄文女性は殺さないで性奴隷にした。

・10世紀に西表島・石垣島へ日本人大量入植 → 西表島・石垣島に先住していた台湾先住民をジェノサイド

・豊臣秀吉の chousen 出兵 → chousen で奴隷狩り、平戸や長崎は世界有数の奴隷市場になった。ポルトガル商人に奴隷を売って鉄砲や白糸を得た

・明治維新 → 田布施の chousen 人が徳川幕府を倒し英米の傀儡政権を作る。

・神仏分離令・廃仏毀釈・神社合祀令 → 神仏習合の禁止・日本の仏教と神道を弾圧、六部・虚無僧・山伏・梓巫女・憑祈祷・狐下しを禁止、神社を統廃合した。日本人は無信仰・無神論の民族に変わった

・欧米との貿易開始 → 日本人女性５０万人を騙して売春婦として海外に売り飛ばした

・北海道への和人大量入植 → 最後の縄文勢力をジェノサイド

・千島列島の乗っ取り → 千島アイヌを色丹島の強制労働所に集めて絶滅させる

・chousen の乗っ取り → 農民から農地を取り上げ、作物を日本へ飢餓輸出、chousen 女性を性奴隷 にする

・台湾のアヘン漸禁政策 → アヘンを専売化し、濫用防止の名の下に、大規模なアヘンの密売を主宰することで日本軍資金を調達した。

・満州の乗っ取り → 農民から農地を取り上げケシを栽培、麻薬商売で ぼろ儲け

・関東大震災 → JPモルガンから復興費用を借り、それ以降天皇一族は JPモルガンのエージェントになる

・2・26事件 → 政府の新自由主義政策に憤った共産主義者の将校が革命を起こすが、味方だと思っていた昭和天皇に裏切られる

・大東亜共栄圏 → 満州でケシ栽培、chousen の工場で麻薬製造、中国・東南アジアで麻薬を売って ぼろ儲けする体制

・南京大虐殺・慰安婦強制連行・731部隊の人体実験 → 昭和天皇直々の命令でやったので陸軍や外務省では止められなかった

・中国・東南アジア侵略 → 食料を強制調達して日本に送り現地で1000万人以上餓死させる。 現地女性を性奴隷 にする

・近衛上奏文 → 日本陸軍の軍人の殆どが共産主義者で、ソ連の対日開戦に合わせて共産革命を起こそうとしている、と警告

・太平洋戦争 → 日本陸軍による共産革命を防ぐ為にアメリカと八百長戦争をやって、アメリカ軍に日本を占領して貰った

・大空襲・原爆投下 → 共産主義者を武器・食料無しで最前線へ送り、本土の共産主義者も大空襲・原爆投下で革命を起こす気力を無くさせた

・特殊慰安施設協会（RAA）設置 → 35万人の日本駐留米軍の為に、仕事の無い日本女性に女性事務員募集と偽り 7万人の慰安婦を集めた。当時の大蔵省主計局長池田勇人(後の総理大臣）が日本勧業銀行に指示を出して資金を提供した。
朝鮮戦争が始まると横浜、大阪（のち奈良）、小倉の三カ所に日本人慰安婦を集めた米軍管理の「センター」を設置した。

・極東国際軍事裁判(東京裁判) → 昭和天皇の戦争犯罪を日本陸軍の軍人に肩代わりさせる目的で開廷される。

・日本国憲法第九条 → 日本陸軍は共産主義者ばかりだったので、共産革命を起こせない様に軍隊を廃止した

・一億総中流社会 → GHQ は日本共産党と労働組合を合法化、農地解放、意図的なインフレ政策・預金封鎖で富裕層の資産を奪い貧困層に分配した

・自民党による一党独裁 → 農地解放で農地をタダ同然で手に入れた小作人・貧農全員が自民党を支持したので自民党以外の政党は政権を取れなくなった

・chouse 戦争・ベトナム戦争 → 日本はアメリカの侵略戦争に加担、戦争特需でぼろ儲けして GDP 世界第二位の超大国になる

・1971年 本多勝一のルポ ｢中国の旅」が朝日新聞に連載される → 南京大虐殺や戦時中の中国での日本支配の実態をルポ、文春や新潮は昭和天皇の戦争犯罪を隠蔽する為に渡部昇一や鈴木明に本多勝一批判をさせ、それ以降右翼は現在に至る迄、南京大虐殺や慰安婦強制連行を否定する悪質なデマを流し続けている。

・日中国交正常化 → 中国に技術援助すると持ち掛け、中国の日本への戦争賠償請求権を放棄させた

・プラザ合意 → 日本からの膨大な輸入でアメリカ経済が崩壊したので、日本に政治的圧力をかけ超円高にして日本からの輸入を減らそうとした。アメリカは10年間で総額430兆円の公共投資の実施を日本政府に約束させ、意図的に平成バブルを起こさせた。

・平成バブル崩壊 → 日本の凄まじい経済侵略を恐れた CIA は先物取引・オプション取引、金融工学の研究をした。 ソロモン・ブラザーズ証券は裁定取引を使って日経平均株価を38,915円まで上げてから売り攻勢をかけ 7607円まで暴落させるのに成功した。 更に日銀に金融引き締めをさせ、外資はインサイダー情報を使って日本株を底値で爆買い、日本株の3割、株取引の7割は外資になった。

・中国経済・kan国経済の躍進 → 日本の凄まじい経済侵略を恐れた CIA はアメリカの製造業をすべて中国に移転させ、中国の元とkan 国のウォンを意図的に通貨安にして、日本の輸出を壊滅させた

・迂回輸出 → 日本からアメリカに直接輸出するのではなく、組み立てだけ中国・kan国の工場で行って、中国製品・kan国製品として迂回輸出して稼ぐ様になった

・中国の環境破壊 → 日本企業の中国工場では猛毒化学物質が含まれる汚染水や煙をそのまま垂れ流している。中国では飲料水や農業用水にも水銀・鉛が含まれ、人間が住めない土地になってしまった。

・中国・kan国の反日運動 → 日本企業の中国工場では中国人従業員をタダ同然で酷使、日本企業のロリコン社員は毎晩10歳以下の女児と xxx しまくったので、中国人の怒りを買って反日暴動が頻発した

・尖閣乗っ取り → 尖閣を漁場にしていた台湾人を追い出す。中華民国(台湾）は尖閣は宜蘭県に属す島嶼だ、と昔から主張している。宜蘭は台湾原住民平埔族の中の一群であるクヴァラン族が広く住んでいた地域で、1632年にはクヴァラン族が歴史資料に登場している。

が、大まかな流れです。

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日本の支配者は今も昔も chousen 人なので残虐で非人間的、どんな酷い事でも平然と実行できるのです
今の日本で生き残っている縄文人はアイヌ人、縄文系琉球人、douwa buraku 民だけです。

天皇家は漢民族で百済語を話していた、
弥生人(chousenの無土器文化人)は日本語を話していた、
縄文人はアイヌ語を話していた。

ヤマトの英雄　ヤマトタケル（=関西チョx）　坂上田村麻呂（=百済出自の在コリ）
ヤマトの王　桓武天皇（=母ちゃんが百済人）
ヤマトの信仰　稲荷神（=渡来系の秦氏が広める）　
ヤマトの国史　日本書紀（=百済人の編纂）
ヤマトの天　高天原（=chousen半島）

半島出身のスメラ尊の和風諡号にはかならず「天」がつく。書紀で「天」は chousen 半島を指すのだ。
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明治維新は田布施の chousen人 による日本の乗っ取り:

明治以降の天皇は田布施の李朝王朝の関係者だった：
鬼塚英昭 戦争はすべて八百長 『日本の真相』
https://www.youtube.com/watch?v=eUIhcvcSmrA

【田布施システム】chousen系に乗っ取られた日本の裏歴史！ 歴代首相を生み出す謎の村「田布施」を専門家が徹底解説！
https://tocana.jp/2019/12/post_130392_entry.html
https://tocana.jp/2020/09/post_171763_entry.html

2021.07.18
防衛白書で中国との戦闘姿勢を鮮明にした菅政権
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107180000/

　岸信夫防衛相は7月13日の閣議で2021年版の​防衛白書​を報告した。その中で「台湾をめぐる情勢の安定」が日本の「安全保障にとってはもとより、国際社会の安定にとっても重要」だと主張、日本が台湾問題へ積極的に関わっていくとするメッセージを発信した。こうした見解はアメリカ側の意向を反映したものであり、ジョー・バイデン政権が歓迎したのは当然だろう。

　白書が公表される前、6月28日に中山泰秀防衛副大臣はネオコン系シンクタンクのハドソン研究所で講演、中国とロシアの脅威を強調し、中国がミサイルでアメリカの東海岸やホワイトハウスに照準を定めることは可能だと語ったという。アメリカは1950年代からミサイルで中国やソ連を攻撃する能力を持ち、しかも実際に使う計画だったのだが、そうしたことは忘れている。

　勿論、中国やロシアはアメリカの東海岸やホワイトハウスをミサイルで攻撃する能力を持っているが、その能力は飛躍的に高まっている。例えば、ロシアが航行させている巨大原子力潜水艦「ベルゴロド」には津波を引き起こせるという核弾頭を搭載した原子力推進の水中ドローンが搭載され、イギリスのサン紙はこの空母を「シティ・キラー」と呼んでいる。このドローンは人工知能で航行するという。防衛副大臣ならば、そうした兵器が使われないようにすることを考えるべきなのだが、中山は脅威を煽っているだけのようにしか思えない。

　また、麻生太郎副総理兼財務相は7月5日、台湾海峡で「大きな問題が起き、日本にとって『次は』となれば、存立危機事態に関係してくるといってもおかしくない。日米で一緒に台湾の防衛をやらないといけない」と自民党衆院議員の会合で述べたという。

　「存立危機事態」とは、2015年に成立した安全保障法制で、集団的自衛権を使う際の前提条件として規定された。日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、これにより日本の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある事態だという。

　この前提条件で意味のある語句は「日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生」だけだろう。2003年3月にアメリカ軍が従属国軍を引き連れてイラクを先制攻撃する前、ジョージ・W・ブッシュ政権はイラクが「大量破壊兵器」を保有し、今にもアメリカを核攻撃するかのように宣伝していた。勿論、そのような兵器をイラクは持っていなかったのだが、アメリカの「存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある」とされたのだ。

　本ブログでは繰り返し書いてきたが、イラクへの先制攻撃は1992年2月にアメリカ国防総省のDPG草案という形で作成された世界制覇プランに基づく。このプランは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。1991年12月にソ連が消滅、アメリカが「唯一の超大国」になったという認識に基づいて書き上げられた。

　当然、そうした流れに日本も巻き込まれる。アメリカのネオコンは日本を自分たちの戦争マシーンに組み込もうとするのだが、細川護煕政権は国連中心主義を放棄しない。そこで細川政権は1994年4月に潰されてしまった。

　細川政権が設置した諮問機関の防衛問題懇談会はその年の8月に「日本の安全保障と防衛力のあり方（樋口レポート）」というタイトルの報告書を発表したが、やはり国連中心主義に基づいて書かれていた。そこでネオコンのマイケル・グリーンとパトリック・クローニンはカート・キャンベル国防次官補（当時）を説得、ジョセイフ・ナイ国防次官補（同）らに自分たちの考えを売り込んだ。そしてナイは1995年2月に「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」を発表する。そこには在日米軍基地の機能を強化、その使用制限の緩和／撤廃が謳われていた。

　それでも日本をアメリカの戦争マシーンへ組み込むことに抵抗する人もいたようだが、そうした意見を吹き飛ばすような出来事が立て続けに引き起こされる。例えば1994年6月の松本サリン事件、95年3月の地下鉄サリン事件、その直後には警察庁長官だった國松孝次が狙撃されている。1995年8月にはアメリカ軍の準機関紙と言われるスターズ・アンド・ストライプ紙が日本航空123便に関する記事を掲載、その中で自衛隊の責任を示唆している。その後、日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれていった。

　世界制覇の手始めはユーゴスラビア。すでに1991年6月の段階でスロベニアとクロアチアが独立を宣言、同年9月にマケドニアが続いている。ユーゴスラビア解体を指揮していたのはリチャード・マイルズという人物だ。そのほかユーゴスラビア駐在米国大使だったウォーレン・ジンマーマンや国務副長官を務めていたローレンス・イーグルバーガーも関係していた。（F. William Engdahl, “Manifest Destiny,” mine.Books, 2018）

　ユーゴスラビアに対する軍事侵略へ動き出すのは国務長官が交代した1997年1月から。戦争に消極的だったクリストファー・ウォーレンが退き、好戦派のマデリーン・オルブライトが就任、1999年5月にNATOはユーゴスラビアに対する空爆を始めた。4月にはスロボダン・ミロシェビッチの自宅が、また5月には中国大使館も爆撃されている。中国大使館に3方向からミサイルを撃ち込み、破壊したのはアメリカ軍のB2ステルス爆撃機で、CIAが設定した目標に入っていたという。つまり中国大使館への攻撃は計画的なものだった。

　そして2001年にジョージ・W・ブッシュが大統領に就任、その年の9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃され、人びとが呆然としている間にアフガニスタン、そしてイラクを攻撃したのだ。

　この当時、アメリカの支配層は自国が「唯一の超大国」で、誰も自分たちに逆らえないと信じていた。例えば​フォーリン・アフェアーズ誌の2006年3／4月号に掲載されたキール・リーバーとダリル・プレスの論文​には、近いうちにアメリカ軍の先制第1撃でロシアと中国の長距離核兵器を破壊できるようになると書かれている。つまり、アメリカはロシアと中国との核戦争で一方的に勝てると見通している。

　ところが、​ニューヨーカー誌の2007年3月号にシーモア・ハーシュの興味深い記事​が載った。ブッシュ政権はイスラエルやサウジアラビアと手を組み、シリア、イラン、そしてレバノンのヒズボラを叩き潰そうとしているというのだ。

　その記事に登場するジョンズホプキンス大学高等国際関係大学院のバリ・ナスルの説明によると、資金力のあるサウジアラビアは「ムスリム同胞団やサラフィ主義者と深い関係」があり、そうしたイスラム過激派を動員することができる、つまりそうした人びとを使おうとしているというのだ。ただ、その勢力は「最悪のイスラム過激派」であり、彼らが入っている箱を開けたなら、2度と箱の中へ戻すことはできないとも警告していた。

　ネオコンはイラクのサダム・フセインを排除して親イスラエル派の体制を築くつもりだったようだが、軍事力で屈服させることはできず、親イラン派（シーア派）の政権を誕生させてしまう。そこでフセインの残党（スンニ派）と手を組み、ゲリラ戦を始めることになったのだ。2009年にアメリカ大統領はブッシュからバラク・オバマに交代するが、方針は継続された。

　オバマ政権は2010年にムスリム同胞団を中心に戦闘員を集め、中東から北アフリカにかけての地域で体制転覆工作を開始。2011年春にはムスリム同胞団のほかサラフィ主義者（ワッハーブ派、タクフィール主義者）も加えて戦争集団を編成した。これがアル・カイダ系の武装集団。そしてリビアやシリアで侵略戦争を始めた。2011年10月にムアンマル・アル・カダフィ体制は崩壊、カダフィは惨殺されたが、シリアには手こずる。

　そして2014年に登場してくるのがダーイッシュ（IS、ISIS、ISIL、イスラム国などとも表記）。残酷さを前面に出していたが、これはアメリカ軍の介入を正当化するための演出だったとする説もある。2015年になるとオバマ大統領は2月に国防長官をチャック・ヘーゲルからアシュトン・カーターへ、また9月に統合参謀本部議長をマーチン・デンプシーからジョセフ・ダンフォードへ交代させる。好戦的な布陣にしたのだが、デンプシーが追い出された直後、ロシアはシリア政府の要請で軍事介入、ダーイッシュやアル・カイダ系武装集団と呼ばれていたグループを敗走させてしまう。その際、ロシア軍が保有する兵器の優秀さ、戦闘能力の高さを世界に示した。これ以降、多くの国がアメリカを恐れなくなる。

　ダーイッシュの登場と同じタイミングでオバマ政権はウクライナでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させ、香港で佔領行動（雨傘運動）を仕掛けた。この作戦がアメリカにとって裏目に出て、中国とロシアを接近させることになった。その後、両国は戦略的な同盟関係を結ぶ。しかもアメリカに対する中小国の従属度は低下していく。

　一方、日本では2015年9月に安保法制が公布された。この法律について総理大臣だった安倍晋三は2015年6月、赤坂の赤坂飯店で開かれた懇親会で「​安保法制は、南シナ海の中国が相手なの」と口にした​という。

　1995年以降、日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれ、重要な役割を長競れるようになってきた。それは中国やロシアとの戦争で日本が最前線に立たされることを意味する。今回の防衛白書にはそうした背景がある。言うまでもないことだが、アメリカ軍は日本を守る目的で日本に駐留しているのではない。侵略の拠点にしているのだ。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107180000/