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[新型コロナ]現在の「第三波」に続き「第四波」の感染拡大が10月に起きる可能性とその理由
http://www.asyura2.com/20/senkyo274/msg/451.html
投稿者 あっしら 日時 2020 年 7 月 24 日 17:33:31: Mo7ApAlflbQ6s gqCCwYK1guc
 


「第三波」が表面的に(見える数字として)感染拡大真っ盛りというなかでこのようなことを言うのは憚れるが、「新型コロナ」の感染拡大が10月に再び起きる可能性があると考えている。

現在進行形の「第三波」は、感染確認者数のピーク(「第二波」で言えば4月11日)が来週末までにやってきて、9月中旬頃には5月下旬頃の落ち着きに戻ると予想している。

「第二波」の経験を踏まえ、院内や高齢者施設での集団感染が抑制されているので、重症者の絶対数はそれほど多くないと予想されるが、重症入院者数のピークは8月20日頃になる。

ここ数日新規感染確認(陽性)者が増大しているのは、感染から発症までのいわゆる潜伏期間に加え、“疫病”や“風俗病”と煽られるなか診断やPCR検査を受けるかどうか迷ったのち検査を受けるヒトも少なくなく、感染が1ヶ月近く前だったヒトから3日から5日前といったヒトまでまぜこぜになっている状況だからだと思う。


「新型コロナ」の感染拡大が10月に再び起きる可能性があると考えているのは、数日前に、

「[新型コロナ]現状を「第三波」感染拡大と理解しなければ、感染対策も経済活性化も空振り」
http://www.asyura2.com/20/senkyo274/msg/405.html

という投稿で書いたが、日本の1次感染者(他の“誰か”から感染したワケではないヒト)は、米国から輸入された“特定”の電子タバコ用リキッド(ポッド)が原因である可能性が高いと判断しているからである。

(前回の投稿に対するコメントでポッドだと証拠が残るなどの問題提起をいただいたが、証拠を握っている国はいくつもあるというだけにとどめ詳しい回答は後日させていただく)

人数が多く問題になっている「感染経路不明者」のうち80%以上は、“ウイルス汚染ポッド”を使った電子タバコでの感染ではないかと考えている。

間が悪いことに、「新型コロナ騒動」で紙巻きタバコが重症化に影響を与えるとの報道もあったので、新型コロナ騒動期間に、紙巻きタバコから電子タバコに切り替えたヒトも少なからずいるはずだ。

(感染者の中には自分の行動を明らかにしたくないヒトもいるだろう。しかし、政府はできることを公言していないし把握した内容を言うこともないが、政府は、携帯電話会社と共同で運営している「追跡システム」により、スマホを持ち歩いていた感染確認者の行動を過去に遡って知ることができる。それにより、新規感染確認者が感染する可能性が高い場所に出入りしていたかどうかくらいは把握できる。感染者(以外でもだが)のスマホナンバーさえわかれば、その人の過去数週間の移動履歴が確認できる。その情報を上手く使って誘導すれば、感染リスクが高い場所への出入りを語らせることもできるだろう)

先日の投稿で、「電子タバコ用リキッド」の(個人)輸入禁止を訴えたが、その措置が実現しても、今回の「第三波」の感染抑制には間に合わない。個人輸入禁止措置は、次回すなわち「第四波」以降で有効性を発揮する。

というのも、電子タバコ用の“ウイルス汚染ポッド”は、持続的にいつも供給(販売)されているわけではなく、ある人々(勢力)の裁量で、特定地域に特定数量が短い期間で供給されていると推測するからである。
現在の「第三波」になった“ウイルス汚染ポッド”の供給は6月中旬には終わっているはずである。日本の輸入も7月初旬で終わっていると思う。

1日で一箱(20本)を消費する人も多い紙巻きタバコと違い、電子タバコの1個のポッドは、20日から1ヶ月の時間をかけて消費されるそうなので、同じ銘柄のものを愛用し続けている人でも、買い足しタイミングによっては“ウイルス汚染ポッド”から逃れられるケースもあるし、“ウイルス汚染ポッド”をいつ装填し吸うのかも時期がばらけるので感染時期もばらけることになる。

(新型コロナ感染者をより大量に出したければ、“ウイルス汚染ポッド”を広い地域に継続的に供給し続けることで可能になる)


詳細は別の機会に説明するが、米国の新型コロナ感染状況を簡単に顧みたい。

3月のニューヨーク州をはじめとする北東部の爆発的感染と6月からのアリゾナ・フロリダ・テキサス及びカリフォルニアといった南部の爆発的感染という“感染状況の地域差”は、メディアでよく語られる“活動制限の早期解除”に由来するものではなく、“ウイルス汚染ポッド”の供給量の違いに由来するものである。


前回の投稿で、「第二波」より今回の「第三波」のほうが1次感染者が多いだろうと書いたのは、検査数はともかく施設内集団感染が少ないのにも関わらず感染確認者が多いという事実だけでなく、日本の電子タバコポッド個人輸入代行業者の仕入れ先がカリフォルニアに多く見られることから、“ウイルス汚染ポッド”の輸入量は、3月時点よりも6月から7月にかけてのほうが多いと推測できるからである。

“ウイルス汚染ポッド”の供給先が米国北東部に偏っていた3月よりも、カリフォルニアへも供給が増大した6月のほうが、日本に到達する新型コロナウイルスの“流れ弾”が多いはずである。

(後日説明するつもりだが、3月・4月に阿鼻叫喚の状況が発生したニューヨーク州やニュージャージー州など北東部は、6月以降、感染拡大が“まったく”と言っていいほど見られていない:下記のデータを参照してください)


[米国各州の感染推移比較]
MAPS & TRENDS
America Is Reopening. But have we flattened the curve?
See New Case Trends in all 50 States
https://coronavirus.jhu.edu/data/new-cases-50-states

このグラフは、各州のものが全米の地図的ポジションに置かれているので、北東部と南部の感染状況推移が比較しやすい。


本題に戻る。

米国で6月以降感染拡大が続いている地域の特性は南部なので、この時期だとエアコンを利用するケースが多い。
それは、電子タバコ由来の1次感染者が、狭い空間にいる人々に感染させやすいことを意味する。
日本も家庭内感染が増えているが、暖房よりも冷房のほうがエアコンを使う割合が高いので、「第二波」のときよりさらに家庭内感染が増えていると推定する。

生活環境よりも重要なのは、米国で6月以降感染拡大が続いている地域の“政治的環境”である。

米国で現在の感染爆発地域は、大きな州の中でニューヨーク:NYと並ぶ絶対的民主党支持基盤であるカリフォルニア:CA(55)を除くと、フロリダ:FL(26)・テキサス:TX(38)・アリゾナ:AZ(11)・ジョージア:GA(16)のすべてが、2016年の大統領選でトランプが選挙人を獲得した州である。(()内の数値は大統領選での選挙人数)

強固なトランプ支持者はどうであれトランプ支持を変えないだろうが、病気に敏感な高齢者や女性は、新型コロナ政策でトランプが誤った政策をとったと考えれば、トランプから離れ支持しなくなるだろう。

(ラストベルトで云々といったところで、その全部でテキサス一州の選挙人に相当するレベルなのである。テキサスとフロリダの両方をバイデンが獲得すれば、トランプは間違いなく敗北する)


これも半分妄想だと思ってもらえばいいが、昨年7月、米国の「電子タバコ肺炎」から始まった「新型コロナ騒動」の目的の一つとして、“トランプ再選阻止”が含まれているということだ。
だからこそ、昨年でも来年ではなく、大統領選が実施される今年の春に感染爆発を起こしたのである。

米国からの“流れ弾”で10月に日本でも「第四波」が起きる可能性があると考える根拠はここにある。

“トランプ再選阻止”が目的の一つであるなら、これからまだ3ヶ月ちょっとある11月3日の大統領選投票日までに、新型コロナ騒動を利用したトランプ潰しの画策が行われる可能性がある。

対抗馬と目される民主党のバイデン氏は、彼自身が評価されているわけではなく、「新型コロナ」と「それによる経済苦境(失業増大と営業不振)」で落ち目になったトランプよりも失点が少ないということで、世論調査でトランプを上回る支持を得ている。

トランプとバイダンが8月の党大会で正式に候補指名を受けると、本格的な大統領選が始まり、今は隠し持っているネタを使ったネガティブキャンペーンやテレビ討論会も行われる。
人が良い(あたりがいい)だけが取り柄で話すと支離滅裂のバイデンではテレビ討論会でトランプに勝つことはできない。

事前の世論調査で不利だったトランプが勝った16年の大統領選もしかりだが、支持率で18%ほどの圧倒的な差をつけていた1988年のデュカキス候補も、外泊を許可した受刑者が犯罪に手を染めたという情報を討論会で暴露されあっけなく父ブッシュに敗れ去った。

日本在住のデイブ・スペクターとパックンは、ともに“トランプ嫌い”を自認しているが、彼らはともに、“テフロン加工”のトランプの復活を恐れていることを広言し、現在の世論調査で10%近い差があるからと安心できないと叫んでいた。

最近暴露本を出したボルトン氏も著書のなかで、トランプ氏が「オクトーバー・サプライズ」で巻き返しを計ると書いているらしいが、“反トランプ勢力”も、それに対抗する手段として「新型コロナというオクトーバー・サプライズ」を利用する可能性がある。

10月に爆発的再感染を引き起こすかどうかは、9月中旬までの大統領選の情勢分析によるだろう。トランプの敗北が決定的だと判断すると、新型コロナ騒動を利用しないと思う。

10月にトランプ有利州を中心に「新型コロナ」の感染拡大が発生すれば、トランプ支持者の離反がそれほど生じないとしても、社会的混乱のなかで「郵便投票」が多用されることになる。

トランプは不正の温床として「郵便投票」を警戒しているが、誰が記述したわからない投票用紙が大量にカウントされることが許される状況になったとしたら、不正はそれほど難しいことはない。

わからないのは、中国習近平政権がトランプ側・“反トランプ”側のいずれに与しているかである。

トランプは、誰(どこ)が今回の「新型コロナ騒動」を引き起こしたかは知っている。むろん、中国ではなく、彼がよくいう「ディープステート」が画策した国際テロであることを。

トランプ派が、下手人をふん捕まえるという荒業に出れば、逆にトランプ自身が抹殺される可能性が高い。
また、愛国者であるトランプが米国を地に墜とすことになる国際テロ陰謀の暴露に踏み切ることも難しいだろう。(下手をすると、それをきっかけに、米国が内戦もどきの対立と混乱に陥るかもしれない)

少しだけでもましな世界を望むものとしてトランプに再選して欲しいが、この荒波を乗り越えて再選できないのなら、再選してもたいしたことはできないので消えていくのも仕方がない。

激しいバッシングに遭遇している中国もだが、国家や政治家が世界のなかで大きくなりたいのなら、艱難辛苦を自らの手で打破し力をよりたくましくしなければならないのだ。

とにかく、日本政府は、自国防衛の重要な政策として電子タバコ用リキッドの個人を含む輸入の全面禁止を断行しなければならない。

 

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コメント
1. 2020年7月24日 18:02:28 : QGW8sUbeQo : WGVONnIwLzFBbkU=[1] 報告
禁煙は賛成だから、電子タバコも追放してほしいのは同感だが。
電子タバコのリキッドにコロナウィルスがいるってのは、無理なんじゃないの?
人体やコウモリ?の体内でなくては、そんなに長く、ウィルスは活性を保てないでしょう。
ま、この内容なら、カルト版に載せるのが適当だと思うけどな。


2. 2020年7月24日 18:17:47 : oT4WD81pTj : NGVrRDE0UDlRbms=[1] 報告
はい、妄想だと思います。
3. パレオリベラル[372] g3CDjINJg4qDeIOJg4s 2020年7月24日 19:55:54 : Iuac5tfPWY :TOR M25XNXQ2anMvOTY=[25] 報告
⇒《トランプは、誰(どこ)が今回の「新型コロナ騒動」を引き起こしたかは知っている。むろん、中国ではなく、彼がよくいう「ディープステート」が画策した国際テロであることを。》

Twitter(ツイッター)は米国7月21日、QAnon(Qアノン)として知られる右翼の陰謀論を広める多数のアカウントは、Twitterのプラットフォームでは歓迎されないと発表した。
QAnonの支持者は、トランプ大統領がディープステートと呼ばれる秘密主義のエリートとの隠れた戦いを繰り広げていると信じている。

Twitterの広報担当者によると、この措置により15万アカウントに影響が出ると考えており、QAnonに関連した7000以上のアカウントがプラットフォームの運用ルールを破り、アカウント停止を免れようとしたという理由ですでに削除された。
https://jp.techcrunch.com/2020/07/23/2020-07-21-twitter-qanon-ban/

追い詰められてますね…

[12初期非表示理由]:アラシ認定により全部処理 http://www.asyura2.com/13/kanri21/msg/637.html#c35

4. 2020年7月25日 06:37:23 : 6oB6TEmtoh : Lkg3b3RYS1RLaE0=[112] 報告

【( ̄乂 ̄)】「絶対帰るな」「第1号だと生きていけない」 感染ゼロの岩手で高まる緊張と圧力

2020/07/24(金) 18:24:50.36ID:ENd5wmKL9
h ttps://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/040/140000c
会員限定有料記事 毎日新聞2020年7月24日 17時23分(最終更新 7月24日 17時23分)


h ttps://cdn.mainichi.jp/vol1/2020/07/24/20200724k0000m040135000p/9.jpg

男性がツイッターに投稿した、無料通信アプリ「LINE(ライン)」での父(左側)とのやり取り=本人提供

 旅行需要喚起策「Go Toトラベル」が始まるなか、新型コロナウイルスの感染者が確認されていない全国唯一の都道府県になって3カ月以上たつ岩手県では「1人目になりたくない」「最初の感染者を出したくない」という警戒が高まっている。達増拓也知事が記者会見で「第1号になっても責めない」と異例の呼び掛けを繰り返すほど、過剰とも言える反応も起きている。

 絶対に帰るな――。東京都在住の男性(26)は6月下旬、盛岡市にある実家への帰省を父に無料通信アプリ「LINE(ライン)」で相談した際、伝えられた内容をツイッターに投稿した。男性の「そろそろ帰っていいかな」との問い掛けに、父は「岩手1号はニュースだけではすまない」とたしなめていた。

この記事は有料記事です。

残り971文字(全文1283文字)

h ttps://rosie.5ch.net/test/read.cgi/editorialplus/1595582690/

5. 2020年7月25日 11:30:10 : IF2RS2Wphc : bnRrV3E0SXdsNGM=[37] 報告
新型コロナ騒動の着火点が電子タバコである可能性はあると思う。

しかし、それだけではこれほどの騒動は引き起こせないと思うし、PCR検査のデタラメ運用が大きな役割を担っていると思う。

ただ、この騒動の目的の一つがトランプ再選阻止であることには同意。

この騒動の主犯は民主党と繋がるいわゆるディープステートであり、自分は中共もそれに協力していると考える。

とは言え、トランプを大統領に仕立て上げた勢力も巨大な権力のはずであり、世界は二分されているのであろうか。

それとも大本は一つであり、常套手段の対立分断を装っているだけなのか。

単なる妄想だが、どちらの勢力もドル基軸通貨制、資本主義経済の終焉には同意しているような気がする。

6. 2020年7月25日 15:39:15 : r32WQ9BC6o : T2dLLk1ZVDVyeUE=[25] 報告
第3波、第4波、、のあたりで、若年者に致命的なモノに
変異することもあるようだ。

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