旭川での児童売春・ハニートxップ・人身売買の総元締めはマカオ犯罪集団「１４ｋ」だった

２０２０年１２月９日、米国財務省はマカオ犯罪集団「１４ｋ」の親分、尹国駒（ワン・コクコイ）の在米資産を凍結したと発表した
　一帯一路プロジェクトは中国共産党の利権でもある。べったりと、この国家プロジェクトに張り付いて利権をむさぼり、麻薬・売xからカジノ経営、はては不動産投資に仮想通貨取引でも暗躍したのは「洪門会」と総称されるヤクザである。
　カンボジアを拠点としてのオレオレ詐欺の上部組織ではないか、という疑念もある。
　中国系のヤクザは日本の仁義深いヤクザとは雲泥の差があり、約束は守らず仁義なんて何のことか、裏切りは日常の風景。すぐに殺人事件に発展する。
　中国大陸、マカオ、香港、そして一帯一路プロジェクトの拡充にともなって犯罪組織「１４ｋ」はカンボジア、ミャンマー、パラオ諸島にも進出し、裏社会に深く浸透している。拠点はカジノである。
　この「１４ｋ」を率いるのが尹国駒。通称は「歯列破壊」（ブロークンテース＝崩牙駒）。１９５５年生まれの６５歳。八年前にマカオの刑務所をでてから杳として行方知れず。それでいて闇世界に君臨し、一説には中国共産党のメンバーであり、党内幹部に顔が利くという。
　「１４ｋ」はマカオが拠点、「新義安」などのマフィア集団と並び、カジノにまつわる裏ビジネスで肥った。この文脈からカンボジア、ミャンマーでもカジノを拠点に、さらに一帯一路では各地の中国人施設、宿舎のガードマンを引き受ける利権を持つという。
　中国共産党とヤクザとの隠れた癒着関係の氷山の一角である
アメリカ財務省は尹氏の制裁リスト入りについて、１４Ｋの活動を巡り麻薬密売、違法賭博、恐喝、人身売買などの違法行為に従事していたと説明。また、尹氏が所有・管理している事業がマレーシアやカンボジアで違法な犯罪行為の隠蔽などに関与しているとした。

妙佛 DEEP MAX 06-25 子供が突然消える社会の実態
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いずれ北海道の女子中学生も売買される時がくるのではないか？
どこの国でも社会の裏側には必ず国際的な人身売買を生業《なりわい》とする人間が存在する。若い女性を見つけ、金で釣ったり拉致したりして他の国に売りつけるのである。

現地のマフィアは異国の女性を買うと、歓楽街や売春地帯に放り込んで身体を売らせて、その上がりを搾取する。人身売買と売春ビジネスは相互に結びついていて、アジアから欧米まで、無数に人身売買の闇ルート、裏ネットワークができている。

貧しい国の女性は、どこでも人身売買のネットワークの餌食となって世界各国に売られている。多くの売春地帯では、現地の女性だけでなく異国の女性が大勢いるのは人身売買が機能しているからである。

どこの売春地帯でも、外国人女性が当たり前に存在するという事実を日本人はもう少し深く考えた方がいい。日本女性はまだ犠牲になっていない。しかし、いずれ日本女性も売買される時がくるのではないかと想像してもらいたい。

今後、日本は「留学生・技術実習生・単純労働者・インバウンド」という隠れ移民政策で大量の外国人が日本国内に流入してきて、その一部が半グレ化・マフィア化して違法ビジネスに手を出すようになる。

彼らは今は窃盗や強盗や恐喝やドラッグ売買を主な裏ビジネスとしているが、やがて「日本女性」を甘言で釣ったり、金で釣ったり、拉致したりして、国外に売り飛ばすビジネスを思いつくはずだ。

何にしろ、日本人女性は「上玉」だ。国外では高く売れるし、いくらでも買い手が現れる。すでに日本女性はAV（アダルトビデオ）で消費されているのだから、多文化共生が進むと今度は「生身の肉体」が消費されると考えても不思議なことではない。

すべては金、すべてはビジネスだという割り切りが共通している
日本ではもう話題になることもなくなったが、中国では依然として蛇頭《スネークヘッド》と呼ばれている人身売買の組織がうごめいていて、世界各地に中国人を「輸出」している。

女性を誘拐して他国に送り込んで強制売春させるものや、劣悪な強制労働の現場に男を送り込んだり、臓器売買のために健康な若い男女を送り込んだり、人身売買の目的はさまざまだ。

しかし、何と言っても「人身売買」と言えば、若い女性を誘拐したり騙したりして売春させるパターンが一番目につく。また、それこそが人身売買の基本的スタイルでもある。

売り先は全世界だ。たとえば、EU（欧州連合）方面にも中国女性は送り込まれて社会問題化している。最近では中国人がベトナム人をEUに送り込むようなルートも作り上げている。

私自身は、シンガポールの売春地帯であったゲイランで、人身売買のビジネスをしている中国人を何人か知りあったことがあった。彼らはゲイランで女性を「販売」している。

一見、自由に立っているように見える女性も、実はその裏に人身売買の元締めになる組織からずっと見張られ続けている。女性をゲイランまで連れてくるのに経費がかかっているので、スネークヘッドは何としてでも女性たちに客を取らせるしかない。

彼らはいろんな国の女性を管理しているが、もちろん大陸から連れてきた中国人女性もいる。もちろん、同朋（同じ中国人）を売るということに関してはまったく道徳的な罪悪感は感じていない。

すべては金、すべてはビジネスだという割り切りが共通している。そのあたりの感覚は非常にドライで中国人とはどのような人種なのかを知るのに参考になる。

その裏にはスネークヘッドの影があることを認識すべき
日本人はもっと、この事実を知るべきだと考えている。なぜなら、日本もいずれ人身売買をビジネスにする外国人の犯罪者たちと深く関わることになるからだ。

日本にはすでに80万人以上もの中国人が在住していて、東京では100人に１人は中国人となっている。彼らは静かに日本を侵食しているが、あまりにも静かな侵食なので、ほとんどの日本人はそのことに気がついていない。

この80万人の中には犯罪の世界に堕ちていった人間も大勢いる。

現在、在日中国人が組織した怒羅権（チャイニーズ・ドラゴン）と呼ばれる半グレ組織もヤクザを押しのける勢いで膨れ上がっているが、在日中国人の彼らが中国本土の暴力団組織とネットワークを組んでいる。

彼らはドラッグでも何でも売れるものは何でも売る。すでに本土からやってきた中国人女性を売春ビジネスに放り込むことも普通にやっている。

東京の池袋やら大阪の宗右衛門町ではポン引きの中国人女性に立たせて、中国人が行う売春マッサージ店に連れ込んで売春をさせているし、女性そのものをラブホテル街に立たせたりしている。

もし、日本で若い中国人女性が売春ビジネスをしているのを見たとき、その裏にはスネークヘッドの影があることを認識すべきだ。

そして、もうひとつ考えて欲しいことがある。中国人を日本に連れて来ることが可能であるならば、日本人女性を他国に「密輸」することも可能だということだ。

日本女性には需要がある。それは、インバウンドでやってきた中国人の男たちが飛田新地で女性を買いまくったり、バスで吉原のソープランドに乗り込んで女性を買い上げている光景を見ても分かる通りだ。

こうした動きは2015年あたりから顕著に起きていた。

今までにない「新しい誘拐」が生まれてくる
日本の衰退はバブル崩壊の1990年から始まって、2000年を過ぎた頃から顕著になってきた。2009年からは自民党政権も崩壊してから政治的混乱もさらに深化した。

さらには2011年には東日本大震災でダメージを受け、2019年には消費税10％増税、さらに2020年からはコロナ禍で未曾有の危機に落ちている。

こうした中で国が経済的に衰退すると、どこでも若い女性が社会から見捨てられていき、貧困に落ち、女性たちが「生きるために」デリヘル等の風俗に向かうことになる。割り切れない女性は自殺に向かっている。

もうすでにどん底《ボトム》では起きているのだが、これからは若い女性の苦境がもっと深刻な情勢を生み出すだろう。そして、そんな日本のアンダーグラウンドで中国のギャングやマフィアが根を張って勢力を広げているのである。

日本は検挙率が20パーセントにまで落ちているが、今後の日本衰退と、治安悪化と、外国人の犯罪者集団の暗躍が結びついたとき、今までにない「新しい誘拐」が生まれてくる。

それが北海道の女子中学生の人身売買である。

日本女性はセックスの相手として世界各国に需要があるのだ。日本女性を各国に売り飛ばすことができたらデカい金儲けになると考える中国人もいずれ出てくる。

北海道の女子中学生が売られる日は来るだろうか。私はこのまま推移していくのであれば、そうなっても不思議ではないと思っている。中国女性も韓国女性もすでに人身売買されているのだから、日本女性もそうなる確率は意外に高いのではないだろうか。

コロナ禍が収束して北海道のどん底《ボトム》が荒廃していくと、今までなかった現象も起こる。北海道の女子中学生を対象とした人身売買……。
舞台は揃いつつある。

中国人は、子供はいくらでも作れるから死んだらまたどんどん作ればいいんだ、と思っています。

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