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人類の存続に関わるリスクをワクチンは抱えている
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2021.03.01 櫻井ジャーナル
東電福島第1原発で炉心がメルトダウンするという大事故が起こったのは2011年3月11日のこと。その際、人びとに「安心せよ」と言い続けていた医療の権威やマスコミはCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）のパンデミック騒動では「恐怖せよ」と叫んでいる。
「安心」と「恐怖」は正反対のようだが、叫ぶ目的は同じ。自分たちが従属している強大な私的権力の意向に沿ったことを宣伝しているのだ。日本政府もそうした私的権力に従属している。COVID-19騒動のキーワードはいくつかあるが、重要なもののひとつは「ワクチン」だろう。
COVID-19ワクチンは通常のルールを無視して使われているリスクの高い代物で、その効果にも疑問がある。生殖能力にダメージを与えるのではないかという疑いもある。
人口の増加は等比級数的であり、食糧の増加は等差級数的なために不均衡が生じ、飢饉、貧困、悪徳の原因になるとトーマス・マルサスは主張した。その人口論を信奉している人は今も少なくないようだが、現実は人口の減少が懸念される状態になっている。1960年から2016年までの間に出生率は50％減少しているというのだ。
出生率の減少にはさまざまな理由が考えられるが、そのひとつが精子数の減少だろう。数十年前から精子の数が減少していると言われてきたが、西側の国々における平均の数は1973年から2011年までの間に半分以下に減少したという。
WHO（世界保健機関）によると、正常な精子の個数は1ミリリットル当たり1500万個から2億個だが、シャンナ・スワンという学者によると、4000万個以下になると生殖に支障が生じる恐れがある。現在は平均4710万。スワンの父親は9900万個だったという。2006年に公開された映画「Children Of Men（トゥモロー・ワールド）」は子どもが生まれなくなった社会を描いた作品だが、荒唐無稽な話だとは言えない。精子の減少が早くから話題になっていたのはアメリカだが、その減少が広がっているようだ。
原因は不明で、化学物質や遺伝子組み換え作物が疑われているが、最近ではワクチンにも疑惑の目が向けられている。本ブログでは何度か触れたが、WHOとUNICEFが2014年にケニアで接種された破傷風ワクチンを検査したところ、6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発している。集団不妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。この疑惑は公的に否定されたが、疑惑は消えていない。
COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でCOVID-19ワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出したが、その理由は女性を不妊にする可能性があるということだった。
西側で先行しているワクチンはmRNA（メッセンジャーRNA）の技術が使われている。このタイプを速やかに許可するよう、EUの高官がEMAに圧力を加えていたことを示す電子メールが公表されていることから、mRNAワクチンは特に警戒されている。
mRNAワクチンには2種類ある。ドイツを拠点とするBioNTechの技術を使ってアメリカを拠点とするファイザーと手を組んで共同で開発しているものと、アメリカのモデルナが開発しワクチンだ。モデルナの説明を読むと、コンピュータのオペレーティング・システムと同じようなmRNA技術プラットフォーム、彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようである。
ワクチンは人類の個別管理にも利用される可能性がある。2018年の9月12日に欧州委員会とWHOは共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようと計画していた。2020年初頭に始まったCOVID-19騒動でこの計画は現実味を帯びてきた。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなり、それがなければカネの出し入れもできない。つまり生活が極めて困難になり、支配者に服従せざるをえなくなる。そのデジタルIDを導入する方策としてもワクチンの接種は重要な役割を演じることになるかもしれない。
ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したデジタルIDのプログラムがある。2019年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で2020年からプログラムを始めることを決め、実際に始められた。デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。身分を証明する書類を持たない数十億人を管理するためにはデジタルIDを導入する必要があると彼らは考えている。
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