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PCRはCOVID-19診断の補助手段で、症状を優先するべきだとWHOも認識
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103300001/
2021.03.30 櫻井ジャーナル
この世界にはデジタルIDの導入を目論んできた勢力が存在することは本ブログでも繰り返し書いてきた。勿論、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）という悪霊が原因ではない。その前から計画されていたもので、2019年に公表された欧州委員会の「ロードマップ」によると、EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年にに実現することになっている。
その計画に基づいてなのか、EUでは「デジタル・ワクチン・パスポート（グリーン・パス）」の実現に向かって突き進んでいる。中でもドイツが熱心で、労働、買い物、食事、そして通学を規制する動きがあるようだ。ワクチンを接種しない人間から基本的人権を剥奪しようということにほかならない。イギリスのドミニク・ラーブ外相は出演した番組の中で、パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート」を必要にすることを考慮中だと語っているが、こうした動きが拡大しているのだ。基本的人権を認める憲法は「緊急事態」という呪文で麻痺させられている。
ワクチンの強制接種を打ち出さなければならないのは、そのワクチンに対する疑惑を抱く人が増え、ワクチンは安全で信頼できるというキャンペーンだけでは計画が進まない状態なのだろう。
COVID-19の「感染拡大」がワクチン推進の理由にされているが、この「感染拡大」はPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者が増えているというだけの話だ。症状のない陽性者が8割とも9割とも言われ、その「無症状感染者」が感染を広めているとされている。「ロックダウン」や「自粛」といった社会を破壊する政策が正当化されてきた。
しかし、WHO（世界保健機関）は今年1月13日、PCR検査の結果が症状に合致しない場合、再検査するようにと通告している。あくまでもPCR検査は診断の助けにすぎないというのだ。この通告が守られているようには思えない。
PCR検査は特定の遺伝子配列を増幅する技術だが、ウイルスの存在自体を検査することはできない。Ct（増幅サイクル）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう問題もある。
以前から専門家の間では25から30、30から35が適切で、それ以上は無意味だとされ、アメリカの有力紙でさえ報道していた。30までという人もいる。ところが2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40だった。日本では不適切なCt値が使われ、陽性者を増やしていた。PCRの陽性者を「感染者」と見なしているわけだ。
アメリカの大統領選挙でジョー・バイデンの勝利が確定的になった後の2020年12月14日、バックグラウンド・ノイズで陽性と判断する可能性があるとして、WHOはPCRのCt値を高くしすないように通告。これを受け、今年1月22日には日本の厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部が「医療機関・高齢者施設等における無症状者に対する検査方法について（要請）」の「別添2」にCt値を30〜35にするよう書いている。
PCR検査の技術は1983年に開発された。開発者はアメリカの生化学者、キャリー・マリス。彼はその功績で1993年にノーベル化学賞を受賞しているのだが、マリス自身は感染症の診断にPCRを使うべきでないと発言していた。彼は2019年8月7日に急性肺炎で死亡しているため、今回のCOVID-19騒動については発言していない。
COVID-19にPCR検査を導入する流れを作ったのはドイツの学者で、同国政府の公式見解を代表するクリスチャン・ドロステン教授。2020年1月23日に同教授を中心とするグループが発表しているが、この中でもPCR検査の不安定さは指摘されていた。この論文に対する批判も発表されている。
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