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COVID-19ワクチン接種の後、本当のパンデミックが襲う可能性も否定できない
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202104110000/
2021.04.11 櫻井ジャーナル
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は収まる気配を見せていにない。2月19日にG7首脳によるオンライン会議が開かれた後、ドイツのアンゲラ・メルケル首相が記者団に言ったように、「パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」、あるいは終わらせないのかもしれない。
西側ではmRNA（メッセンジャーRNA）技術が使われたBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品が先行しているが、このタイプは遺伝子に関わる重大なリスクを抱えている。これは本ブログでも書いてきた。2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言しなければ、使用できなかった薬品である。
このWHOが西側の強大な私的権力を背景とする医療利権から大きな影響を受けている。WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGavi。
Gaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。活動資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
今回の騒動では社会が収容所化、生産活動や商業活動が麻痺し、多くの企業や店の経営が悪化。必然的に失業者やホームレスが増加し、そして自殺者も増え、教育システムも混乱している。一部の富裕層はパンデミックで資産を増やしているようだが、教育システムも混乱、所得の引く人びとの受けるダメージは大きい。
WHOは2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行した際にもパンデミックを宣言しているが、それは通常のインフルエンザより穏やかで、パンデミックを宣言するような状態ではなかった。
こうしたことができたのは、その前にパンデミックの定義が変更されていたからだと言われている。死亡者が存在しなくても宣言できるようになっていたのだ。
パンデミックを宣言するべきかどうかを判断するのはWHOのSAGE（専門家による戦略諮問グループ）。豚インフルエンザが流行した当時のメンバーのうち8名のスポンサーはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、Gavi、ゲーツがワクチン推進のために設立したワクチン同盟、医薬品メーカーのメルク、ファイザー、ギリアドなど医薬品関係の利権集団だった。
COVID-19騒動でもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団が資金面から大きな影響力を及ぼしているが、さまざまな活動の中心としてジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターが重要な役割を果たしてきた。
21世紀に入り、アメリカの私的権力はパンデミックに関係する訓練やイベントを繰り返してきた。
例えば、2001年6月には、天然痘を生物兵器とする攻撃をアメリカは受けたという想定で軍事訓練「ダーク・ウィンター」がアメリカのアンドリュース米空軍基地で実施されたが、その訓練にもジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターは参加している。そのほか、CSIS（戦略国際問題研究所）、国土安全保障ANSER研究所、MIPT（国立テロリズム防止オクラホマシティ記念研究所）が重要な役割を果たした。その訓練から3カ月後、ニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃されている。
2005年9月になると、CIAは中国や東南アジアのような地域でパンデミックが起こるという想定に基づく報告書を作成、2010年5月にはロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」を発表する。
このシナリオによると、2012年に「新型インフルエンザ」のパンデミックが起こり、マスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとしている。対策面はこのシナリオに近いことが行われている。支配者だけでなく被支配者である市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄するというのだ。
現在、有力メディアは「ワクチン接種」が進んで「パンデミック」が納まれば以前の状態に戻るかのように宣伝しているが、MIT（マサチューセッツ工科大学）の「MITテクノロジー・レビュー」2020年3月11日号に掲載された記事では、かつて正常とされた状態には戻らないと分析している。「欲しがりません、勝つまでは」では済まないだろうということだ。
ここにきて注目されている文書がある。2017年10月にジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターが作成されたとされている「SPARSパンデミック：2025 - 2028」だ。
SARSではなくSPARS。ミネソタ州セントポールでSARSタイプの感染爆発が起こるという設定で、「セントポール急性呼吸器症候群（Saint Paul Acute Respiratory Syndrome）」の頭文字を取ってSPARSだ。感染期間は2025年から28年と設定されている。現実世界でも、これから多くの人が死ぬような事態になることも考えておく必要があるだろう。
アメリカ政府は2019年1月から8月にかけて中国でインフルエンザのパンデミックが始まるという想定の演習を実施、その年の10月にはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターがニューヨークで「イベント201」を開催した。コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションだ。
このイベントを主催した団体はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）。シミュレーションに参加した「プレーヤー」にはバラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、ジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズ、国際的な情報の集中管理を提案している広告会社エデルマンでCOOを務めるマシュー・ハリントン、ステファン・リード海軍少将、そして中国疾病預防控制中心（CCDC）主任である高福も含まれていた。
高福は2020年1月22日、中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見で、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。この後、武漢の肺炎はSARS-CoV-2によって引き起こされるCOVID-19で、武漢の海鮮市場から世界に広がったというストーリーが西側では語られるようになった。
しかし、2月になるとCOVID-19対策は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮することになり、中国における感染は沈静化する。これを受け、西側の有力メディアは病気の原因が中国の細菌兵器だと伝え始めるが、陳薇の登場は想定外だったのかもしれない。
第2次世界大戦後、アメリカは生物化学兵器の研究開発に力を入れて生きた。1920年頃から独自に研究開発を始めていたというが、本格化するのは日本やドイツから情報を入手し、研究者を招き入れてからだ。
軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部などの指揮下、日本軍の部隊が1930年代から捕虜を使い、中国で生体実験を始めている。当初は加茂部隊や東郷部隊と呼ばれていたが、1941年からは第731部隊になる。
この部隊の隊長は1936年から42年、そして45年3月から敗戦までが石井四郎、42年から45年2月までを北野政次が務めたが、この人脈は大戦後も存続、国立予防衛生研究所（予研）や国立感染研究所（感染研）に引き継がれた。
アメリカにおける生物化学兵器開発の中心はフォート・デトリックだが、世界各地に研究施設を建設している。アフリカで研究開発をしていうることは公然の秘密だが、2005年からウクライナでもオデッサ、ビンニツァ、リビフ、キエフなどを含む都市にそうした施設を建設している。クリミアのシムフェロポリにもあったが、2014年にバラク・オバマ政権がキエフでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させた際、クリミアがウクライナから離脱したので活動は停止したと見られる。
ウクライナだけでなく、アメリカはアゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどロシアの周辺部で研究施設を建設していきた。そこで、ウクライナでクーデターが引き起こされる前からアメリカが細菌兵器によると攻撃を目論んでいるのではないかという疑いを持つ人もいた。
アフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在していると言われている。中国にもあった。ロシア政府も警戒していたはずだ。
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