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COVIDワクチンの危険性を知られたワクチン推進派は検閲の強化を目論んでいる
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107190000/
2021.07.19 櫻井ジャーナル
世界規模で中小企業や個人の経済活動を破壊し、社会を収容所化している「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）対策」。その対策に対して疑問を感じ、「ワクチン」の危険性を知る人が増えているようだ。「ワクチン」の接種を取りやめたという話を聞くようになった。データを見ても、接種数が急減している。供給の問題ではないだろう。
本ブログでも繰り返し書いてきたように、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の副作用は深刻だ。血液循環システムにダメージを与えて梗塞や出血をもたらし、脳神経を攻撃して麻痺させ、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病、そして心筋の炎症を起こす若者の存在も無視できなくなっている。
これらは短期間で現れた副作用だが、長期的に何が起こるかは不明である。何しろ安全性を確認する作業を怠り、「緊急事態」という名目で集団接種を強行しているのだ。大規模な「生体実験」を行っているとも言える。
現段階でも長期的に懸念されていることはある。「mRNAワクチン」で使われているLNP（脂質ナノ粒子）は人体に有害なのだが、投与されたLNPは肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されているのだ。
特に懸念されているのは、LNPが卵巣に分布するという事実。量は微量なので心配しなくて大丈夫だとする主張する人もいるが、ごく微量であろうと存在してはいけない物質が存在する。LNPが卵子に影響、不妊につながることは否定できないのだ。
すでに精子の減少は深刻な事態になっている。1973年から2011年までの間に西側諸国では1ミリリットル当たりの精子数が52％以上減少、総数では59％減っているという。（Shanna H. Swan with Stacey Colino, “Count Down,” Scribner, 2020）
その原因は化学物質にあると見られている。「環境ホルモン（内分泌攪乱物質）」だ。この用語は1996年に出版された『奪われし未来』という著作で指摘され、広まったのだが、化学物質が生殖機能にダメージを与えるとことは1970年代から現場では知られている。スワンの本によると、1977年当時、殺虫剤の生産工程に2年以上いると子どもを産めなくなるという噂があったと某化学会社の労働者は語っていたというのだ。（前掲書）
実は、日本でも似たようなことが言われていた。測定限度ぎりぎり、おそらく測定不能なほど微量でも生殖機能にダメージを与える化学物質が次々に見つかっていると、某大学で化学を専攻していた大学院生から1976年頃に聞いたことがある。現場では知られていた事実が表へ出るまでに約20年を要している。
西側を支配する私的権力の広報的な役割を果たしているWEF（世界経済フォーラム）、その創設者であるクラウス・シュワブはCOVID-19騒動を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと公言している。TPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）と目的は同じで、私的権力が全人類を管理、世界を直接統治する体制を築こうとしている。
WEFの役員にはブラックロックという資産運用会社のラリー・フィンクも含まれている。ブラックロックはバンガード、ステート・ストリートなども同じように、銀行のような規制は受けない金融会社。いわゆる「闇の銀行」だ。1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。
この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。
全人類を管理するために私的権力が導入を強行しようとしているのが「デジタル・パスポート」だ。この仕組みを使い、全人類の個人情報を私的権力が集中管理しようとしている。
シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしているが、これは彼だけの「妄想」ではない。
国連では2015年9月に「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」が採択されたが、その中で「SDGs（持続可能な開発目標）」が示された。その目標を実現するため、個人を特定するためのシステムに記録されていない人びとを管理する必要があるとされ、デジタルIDの導入が進められることになる。
2016年5月には国連本部でどのように導入を進めるかが話し合われ、ID2020というNGOが設立される。このNGOにはマイクロソフトも関係している。2018年4月にはEUで域内に住む市民に対して「ワクチン・カード／パスポート」を携帯させるという動きが始まり、2022年に導入するという日程が決まった。
こうしたプランに従って現実は動いているのだが、もし「COVID-19騒動」がなければデジタル・パスポートを導入すること、あるいは資本主義システムの大々的な「リセット」も難しかったはずだ。
しかし、「リセット」後に被支配者になることが予定されている人びとはまだデジタル・パスポートを受け入れていない。しかもパスポートを導入させる仕掛けの「COVID-19ワクチン」の接種が鈍化している。
そうした中、7月15日にアメリカのビベク・マーシー公衆衛生局医務長官は「健康に関する偽情報」の脅威を警告、ホワイトハウスのジェン・サキ広報官は「COVID-19ワクチン」に関する「偽情報」を広めているアカウントのリストをフェイスブックへ提供したことを認めた。ジョー・バイデン政権は「民間企業」による検閲は検閲でないという立場だ。
またアンソニー・ファウチNIAID（国立アレルギー感染症研究所）所長は7月17日、「COVID-19ワクチン」に関する「偽情報」に人びとが接する状態が続けば、天然痘やポリオで苦しむことになると語った。そうした情報を検閲で消し去らないなら、天然痘やポリオを広めると言っているようにも聞こえる。
すでに西側の有力メディアは「ジャーナリズム」としての精神を放棄しているが、そうした中、内部告発を支援する活動を始めたのがウィキリークス。その象徴的な存在がジュリアン・アッサンジだ。
そのアッサンジをアメリカの司法当局は2011年の初めに秘密起訴した。WHO（世界保健機関）が「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」の爆発的な広がりを理由にしてパンデミックを宣言する11カ月前、ロンドン警視庁の捜査官はロンドンのエクアドル大使館へ乗り込んでアッサンジを逮捕、現在はイギリス版グアンタナモ刑務所と言われているベルマーシュ刑務所で拘束している。
もしイギリスの裁判所がアメリカによるアッサンジへの弾圧を認めると、アメリカの権力犯罪を明らかにしたジャーナリストは国籍や活動拠点に関係なく、アメリカの私的権力が報復できることになる。アメリカの私的権力は「言論の自由」に止めを刺そうとしている。
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