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危険性の高いCOVID-19ワクチンの接種を強制したがる私的権力
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108170000/
2021.08.19 櫻井ジャーナル
オハイオ州ハミルトン郡の判事は8月4日、鎮静剤のフェンタニルを所持していたとして起訴されていた21歳の男性に対し、懲役18カ月、または「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種して保護観察処分という判決を出したようだ。
すでにジョー・バイデン米大統領は大学、老人ホーム、国の資金が提供されている団体に対し、「ワクチン」を強制しない場合は資金の提供を取りやめると脅し始めているとも伝えられている。COVID-19騒動の胡散臭さ、そして「COVID-19ワクチン」の危険性が知られるにつれ、「ワクチン」の接種を嫌がる人が増えているのだろう。
WHO（世界保健機関）が2020年3月11日にパンデミックを宣言する前、アンソニー・ファウチNIAID（国立アレルギー感染症研究所）所長を含む3名の研究所はCOVID-19の危険性についてインフルエンザ並みだと推測していた。その翌月、パンデミック宣言の日に彼はCOVID-19の致死性についてインフルエンザの10倍だと主張している。
その後、死亡者が大幅に水増しされたことは本ブログでも繰り返し書いてきたが、インフルエンザほどの危険性があると言えないだろう。そもそもCOVID-19を引き起こすとされている「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」を単離できていないわけで、COVID-19なる病気が存在するのかどうかも明確でない。
そのSARS-CoV-2のDNAの一部と称する遺伝子を利用したPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」であるかのように宣伝、感染拡大を演出し、COVID-19を悪霊化することに成功した。
しかし、CDC（疾病予防管理センター）は7月21日、同センターがFDA（食品医薬品局）に発行を認めさせた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を今年12月31日を限りに取り下げると発表している。
COVID-19を悪霊化して人びとを恐怖させ、ロックダウンなどによって社会を収容所化し、生産活動や商業活動を麻痺させ、中小の優良企業の経営が悪化し、倒産、失業、ホームレス、そして自殺者の増加といった問題が生じ、教育や医療のシステムも混乱している。経済の破綻は私的権力の手先である「ハゲタカ・ファンド」にとってビジネス・チャンスだ。
EUでは遅くとも2019年前半の段階で「ワクチン・パスポート」を人びとに携帯させる計画ができていたが、COVID-19騒動を利用し、その計画を世界規模で実現しようとしている。
WEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは「パスポート」の詳しい内容を2016年1月に語っている。スイスのテレビ番組に登場した彼はマイクロチップの話をしているが、これは「デジタル・パスポート」の未来形にほかならない。このチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。監視や管理に使うだけでなく、脳の操作に使おうというわけだ。
シュワブは昨年6月、COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現しようと訴えている。この人物は「闇の銀行」のひとつであるブラックロックのラリー・フィンクCEOと関係が深く、金融資本の計画だと言えるだろう。
COVID-19なる悪霊を使い、恐怖を煽ってきた人びとは「ワクチン」の接種にも熱心だ。その危険性が明るみ出ても強引に接種を促進させようとしている。
「ワクチン」以外にCOVID-19を防ぐ手段はないと宣伝されてきたのだが、そうしたものを注射しなくても人間の免疫システムは機能している。COVID-19で街が死体の山になるという事態が生じているようには思えない。そうした報告はない。
しかも、COVID-19に感染して重篤な状態になったとされる人に効果があると報告されている薬も存在する。
COVID-19騒動の始まりは2019年12月の終わりに武漢の病院でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た症状の患者が見つかったところから始まるが、この直後から使われ、効果があったとされる薬が「インターフェロン・アルファ2b」。この薬はキューバで研究が進んでいるもので、吉林省長春にも製造工場があった。
抗マラリア薬のクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。NIHはNIAIDの上部機関だ。クロロキン以上に安全で効果が期待できるとされたのがヒドロキシクロロキンである。
また、メキシコでは昨年12月28日から駆虫薬として知られているイベルメクチンがCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の治療に使われた。その結果、入院患者を大幅に減らすことができたと同国の保健省と社会保険庁は発表している。
WHOのような国際機関、あるいはCDCやFDAのような国家機関を含む「権威」はこうした薬を封印し、危険性の高い「ワクチン」を接種させようとしている。「病気」を予防することが目的ではないだろう。インターフェロン・アルファ2B、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンといった薬の効果を否定し、治療薬がないとして放置された患者が深刻な事態に陥り、場合によっては死亡することも考えられるが、「ワクチン」推進派にとっては好都合かもしれない。
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