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如何わしいパンデミック騒動と危険なCOVIDワクチンに対する批判が強まっている
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109240000/
2021.09.24 櫻井ジャーナル
世界は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の感染拡大に怯える人びとによって収容所化、経済活動は麻痺して失業者、ホームレス、そして自殺者が増えつつあるようだ。教育システムも混乱、将来に暗い影を落としているのだが、シティやウォール街を拠点にする西側の強大な私的権力は「資本主義の大々的なリセット」のチャンスだとほくそ笑んでいる。
WHO（世界保健機関）のような国際機関、CDC（疾病予防管理センター）やFDA（食品医薬品局）のような国家機関は「COVID-19ワクチン」を接種させようと必死だ。大々的な宣伝を展開する一方、検閲を強化、医療関係者に対する恫喝も強まっている。
パンデミック騒動が始まるとロックダウン（監禁策）を採用する国が出はじめ、「ワクチン」幻想が広められていく。2020年の終わり頃には「ワクチン」の接種が始まるが、西側でもっとも使われることになるのは「mRNAワクチン」、つまりBioNTech／ファイザーやモデルナの製品。
ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当副社長だったマイケル・イードンは早い段階から「ワクチン」の危険性を指摘、警鐘を鳴らした。それに対し、「ワクチン」推進派とその手先はイードンの警告は根拠がない主張するが、その主張には根拠がない。
そのほか、少なからぬ研究者や現場の医療関係者からパンデミック騒動のいかがわしさや「ワクチン」の危険性が指摘されてきた。そうした情報はインターネットを通じて流れ、世界各地でロックダウンや「ワクチン」の強制接種に反対する抗議活動が盛んになる。
そうした中、FDA（食品医薬品局）の「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職する。医療利権やその背後に存在する私的権力の手先であるはずのFDA、その幹部が反旗を飜した意味は小さくない。それほで「ワクチン」推進派が行っていることは深刻な事態を招くということだ。
WHOがCOVID-19のパンデミックを宣言したのは2020年3月11日。東北地方の太平洋沖で大規模な地震が発生、東京電力の福島第1原発で炉心が溶融する大事故が引き起こされてからちょうど9年目。
COVID-19の原因は「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」だとされたが、このウイルスは単離されないまま騒動は始まった。これはアメリカのCDCも認めている事実。COVID-19なる伝染病が存在し、その原因がSARS-CoV-2である証拠はないのだ。その後、単離されたという話は聞かない。
COVID-19のパンデミック騒動はWHOという医療利権と深く結びついた「権威」の宣言から始まったのだが、その実態は曖昧。科学ではなく、COVID-19と名づけられた悪霊に対する恐怖に引っ張られる形で事態は推移している。
パンデミック宣言の8日前、WHOのテドロス・アダノム事務局長はSARS-CoV-2の致死率を3.4％だとし、1％以下である季節性のインフルエンザを大幅に上回ると発言している。
それに対し、2月28日に発行されたアメリカの医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」にNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長を含む3名が書いた論説が掲載され、その中でCOVID-19の致死率は通常のインフルエンザ並みかもしれないとされていた。
そのファウチは3月11日、アダノムWHO事務局長の発言に合わせるかのように、COVID-19に対する見方を大幅に変更する。アメリカ下院の管理改革委員会でCOVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だと発言したのだ。これだけでもファウチは科学者でなく「政治屋」だと推測できる。
パンデミック宣言の先には言うまでもなく「ワクチン」があった。その環境作りのため、かつての「黒死病」や「スペイン風邪」のように感染拡大で多くの人が死ぬと人びとに信じさせなければならない。
そうした宣伝の中心的な存在は、ワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）だとされている。
IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立され、17年には財団からさらに2億7900万ドルが寄付されている。創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれていた。MRC GIDAは2008年にニール・ファーガソンらによって設立された団体で、WHOと緊密な関係にある。WHOの有力スポンサーはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だ。
ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団のトップであるビル・ゲーツは人口削減を訴えてきたことでも知られている。パンデミック騒動はワクチン会社を儲けさせる。そうした会社へ資金を投入している投資家の利益にもなる。
それ以上に重要な意味を持つと考えられているのが「ワクチン・パスポート」だ。全人類を管理する重要な道具になる。最終的にはマイクロチップを脳に埋め込み、知識や思考もコントロールするつもりだと言われている。そして人口削減。マイケル・イードンも人口削減がCOVID-19騒動の重要な目的だと考えているようだ。近い将来、アメリカの地下水は枯渇、農業生産はできなくなる。日本ではリニア中央新幹線などで重要な水脈を断ち切りつつある。水がなければ食糧を生産できない。
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